

中国テクノロジー関連銘柄“だけ”で構成された指数
ATMX(エー・ティー・エム・エックス)とは、Alibaba(アリババ・阿里巴巴)、Tencent(テンセント・騰訊控股)、Meituan(メイトゥアン・美団)、Xiaomi(シャオミ・小米集団)の、中国を中心に世界のテクノロジー進化をリードする企業の頭文字をつないだものです。
ATMX+ は上記4企業同様に、世界をリードするテクノロジー企業6企業を加えた、計10企業で構成された指数です。
ECサイトTモールやタオバオ、決済サービスAlipayからクラウドまで、幅広いビジネスを展開している、中国を代表するハイテク企業。時価総額の大きさはGAFAMに引けを取らず、2020年7月にはFacebookを抜いたことが話題となった。運営するECサイトで、独身の日(11/11)に行われる巨大セール「双11(ダブルイレブン)」はその取引総額の大きさから、近年日本でもニュースで取り上げられている。
メッセンジャーアプリWeChatを始め、決済サービスWeChat Payやオンラインゲーム事業を展開。近年盛り上がりをみせているe-sportsの大会のスポンサーも積極的に務めている。テンセントが手掛ける、日本でも人気の『LEAGUE of LEGENDS』のMAU(月間アクティブユーザー数)は1億人。さらに、代表作である『王者栄耀』のDAU(1日当たりのアクティブユーザー数)は1億人と、驚異的な数字をたたき出している。
オンライン・フード・デリバリーやレストランの口コミサイトを主軸に、ホテルや映画館、観光チケットの予約や配車サービスなど、生活に根差した様々なカテゴリーのサービスを展開。“Food+ Platform”という戦略の下、食を中心にユーザープラットフォームを構築し、中国におけるOMO(Online Merges with Offline)プラットフォーマーとしての地位を確立しつつある。
中国製スマホのパイオニア企業。スマホのみならず、ウエラブル端末やタブレットなど、様々なハードウエア事業を展開。そのシンプルながらオシャレなデザインと、他社比較で際立つ安さから、ハードウエア業界の無印良品と言われている。さらに投資事業にも積極的に取り組み、独自のエコシステムの構築を図っている。投資先は2020年6月時点で300社を超え、その投資金額は合計で5,000億円以上となっている。
JDドットコム | 中国最大級のECを運営。中国全土をカバーする自社独自の物流網が強み。この物流網を背景にした『211限時達サービス』を使えば、午前11時までに注文した商品はその日のうちに配達される点が、ユーザーからの熱烈な支持につながっている。 |
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ネットイース | 中国を拠点とするインターネット企業。特にゲーム関連事業が堅調に伸びており、コンテンツの自社開発と海外展開を強みとしている。特に『荒野行動』や『第五人格』は日本でも売れ行きが好調である。またオンライン教育サービスや音楽ストリーミングプラットフォームも好調で、幅広い消費者のニーズに答え続けている。 |
サニー・オプティカル | 世界トップクラスの光学機器を手掛けるメーカー。スマートフォンに搭載するカメラレンズ市場では、ファーウェイなどの中国企業だけでなく、アップルやサムスンといった世界各国の企業のサプライヤーとなっている。また車載レンズにおいても世界1位のシェアを誇る。 |
アリババヘルス | アリババ傘下で医療関連のネットサービスを手掛けている企業。新型コロナウイルスを契機に急速な拡大が期待される中国オンライン医療市場。その中でも、同社が手掛ける医薬品プラットフォーム事業と自社ブランド医薬品販売事業は注目の的だ。 |
SMIC | 中国本土最大かつ最先端の半導体の受託生産を請け負うメーカー。クアルコムやブロードコムといった、特筆すべき顧客を有する。中国は『中国製造2025』という産業政策において、半導体自給率の上昇を目標として掲げており、国策の恩恵を受けることが予測される。 |
キングディー | 中国最大手のソフトウェアメーカー。企業管理ソフトウェアの開発、生産、販売を長年手掛け定評がある。近年は、製品重視型のビジネスモデルからサービス型へのビジネスモデルへの転換を図り、特にクラウド事業の成長には目覚ましいものがある。 |
理由1
圧倒的な人口とデータ量理由2
「データはみんなのもの」という意識理由3
国が企業を後押し香港証券取引所に上場する、ATMX+を構成する10銘柄に均等ウエイトで投資し、
ATMX+の動きに連動した投資成果を目指すインデックスファンドです。
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