当ファンドの特徴
| 1. | 日経半導体株指数に連動をめざすETF（上場投資信託）です。 原則30銘柄の日本の半導体関連銘柄に分散投資ができます。 |
|---|---|
| 2. | 半導体は戦略的資源としての認識が高まる中、世界的な需要に基づき、日本の成長を支える産業として、さらなる発展が期待できます。 |
| 3. | 日本の半導体株をテーマとするファンド（ETF・投資信託）の中で、信託報酬が低コスト＊であり、中長期にも保有しやすいように設計しています。 |
| ＊アモーヴァ・アセットマネジメント調べ |
日経半導体株指数について
「日経半導体株指数」は、
東京証券取引所に上場している半導体関連銘柄から
時価総額の大きい30銘柄を対象とする日本株の株価指数です。
半導体関連銘柄は、日経NEEDS業種分類＊（小分類）で主力事業が以下の分類の銘柄です。
ただし、主力以外の事業が半導体関連業種の銘柄でも、半導体関連事業の売上比率が10%以上あり、半導体関連製品等のマーケットシェアが高い銘柄も、時価総額の大きさを考慮し、半導体関連銘柄に含めます。
＊「NEEDS業種分類」は、現在の産業構造にあわせた日経NEEDS独自の業種分類です。
「日経半導体株指数」の定期見直しは、毎年11月末（年1回）です。
翌年の定期見直しまでの間に生じた臨時の銘柄除外＊でも、原則として期中は銘柄を補充せず、毎年の定期見直し時に30銘柄にそろえ直します。
＊構成銘柄の銘柄除外について
＜整理銘柄または特別注意銘柄＞原則として指定日から5営業日後に除外します。
＜上場廃止となる場合＞原則として上場廃止日に除外します。
＜監理銘柄＞管理銘柄に指定された時点では原則として除外対象とはしません。 ただし、将来の上場廃止の可能性がきわめて高いと認められる場合など、当該銘柄の採用を維持する事が著しく不適当と認められるに至った場合には、後日、事前に発表し除外することがあります。
日経半導体株指数のスクリーニング方法
指数のスクリーニング方法は以下のとおりです（2025年11月末時点）。
指数の構成銘柄・推移など
日経半導体株指数の構成銘柄
2025年11月末時点で30銘柄で構成されています。
定期入れ替えにより、キオクシアホールディングス、JX金属の2銘柄が採用され、東京エレクトロンデバイス、サンケン電気の2銘柄が除外されました。
全30銘柄、2025年11月末時点
| 銘柄名 | NEEDS業種小分類 | ウエート |
|---|---|---|
| 東京エレクトロン | 半導体・液晶製造装置 | 15.16% |
| アドバンテスト | 半導体・液晶製造装置 | 14.49% |
| キオクシアホールディングス | 半導体（集積回路・半導体素子） | 9.97% |
| ディスコ | 半導体・液晶製造装置 | 9.31% |
| ルネサスエレクトロニクス | 半導体（集積回路・半導体素子） | 6.80% |
| ソニーグループ | イメージセンサー | 5.73% |
| 信越化学工業 | シリコン・シリコンウエハー | 5.48% |
| レーザーテック | 半導体・液晶製造装置 | 5.20% |
| HOYA | フォトマスク | 5.08% |
| JX金属 | 電子材料 | 3.04% |
| SCREENホールディングス | 半導体・液晶製造装置 | 2.41% |
| KOKUSAI ELECTRIC | 半導体・液晶製造装置 | 2.01% |
| ローム | 半導体（集積回路・半導体素子） | 1.66% |
| 東京応化工業 | 電子材料 | 1.50% |
| 日産化学 | 電子材料 | 1.42% |
| 銘柄名 | NEEDS業種小分類 | ウエート |
|---|---|---|
| 太陽ホールディングス | 電子材料 | 1.07% |
| デクセリアルズ | 電子材料 | 1.03% |
| 住友ベークライト | 電子材料 | 0.94% |
| 東京精密 | 半導体・液晶製造装置 | 0.86% |
| SUMCO | シリコン・シリコンウエハー | 0.85% |
| マクニカホールディングス | 半導体・電子部品卸 | 0.82% |
| ソシオネクスト | 半導体（集積回路・半導体素子） | 0.79% |
| ADEKA | 電子材料 | 0.75% |
| ローツェ | 半導体・液晶製造装置 | 0.73% |
| アルバック | 半導体・液晶製造装置 | 0.65% |
| トクヤマ | シリコン・シリコンウエハー | 0.58% |
| 日本化薬 | 電子材料 | 0.51% |
| フェローテック | 半導体・液晶製造装置 | 0.45% |
| 加賀電子 | 半導体・電子部品卸 | 0.39% |
| TOWA | 半導体・液晶製造装置 | 0.32% |
出所：日本経済新聞社
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※上記は個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
全30銘柄、2025年11月末時点
業種別ウエート
業種別 組入銘柄数
出所：日本経済新聞社、NEEDS業種小分類よりアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
日経半導体株指数の推移
日本株の各指数値の推移
期間：2011年11月末～2025年11月末、月次、グラフ起点を100として指数化
※日経半導体株指数の算出開始は2024年3月25日であり、2011年11月末まで遡及算出した指数値を採用しています。
※各指数は配当込み指数を使用。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
日本株の各指数値の年間騰落率
期間：2012年～2025年（2025年は11月末まで）
※日経半導体株指数の算出開始は2024年3月25日であり、2011年11月末まで遡及算出した指数値を採用しています。
※各指数は配当込み指数を使用。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
日本株の各指数値のリスク・リターン（過去10年）
期間：2015年5月末～2025年11月末
※日経半導体株指数の算出開始は2024年3月25日であり、2011年11月末まで遡及算出した指数値を採用しています。
※各指数は配当込み指数を使用。リターン、リスクはともに日々の変動率をもとに年率換算値。
※信頼できると判断した情報をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■ 日経半導体株指数
「日経半導体株指数」は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり，日経半導体株指数自体および日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする「上場インデックスファンド日経半導体株」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用および本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
日経半導体株指数は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S&P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。「S&P®」はStandard & Poor's Financial Services LLCの登録商標です。
■ 日経平均株価
「日経平均株価（日経225）」に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。
■ TOPIX
TOPIXの指数値およびTOPIXに係る標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXに係る標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
半導体市場の成長余地
半導体市場は成長余地があるのか
半導体は、様々な産業のデジタル化を支える基盤技術であり、今後も成長が見込める市場です。
日本政府は、2030年までの日本の半導体産業の復活の3ステップを掲げ、積極的な支援策を打ち出しながら、新たな成長のステージを目指しています。
世界の半導体市場規模（分野別）
期間：2020年～2030年予想
出所：statista
※予想値は2023年2月時点
※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
半導体産業における日本の優位性
半導体産業は大きく4つの分野に分かれます。
日本企業は「半導体製造装置」と「半導体材料」の分野で、世界的に高い優位性があります。
半導体産業の構造
半導体製造装置市場
企業の国・地域別シェア
主要半導体材料市場
企業の国・地域別シェア
※上記はイメージです。
※市場のシェアについては、2021年現在。経済産業省（https://www.meti.go.jp）の「半導体・デジタル産業戦略 令和5年6月」掲載の「令和3年度重要技術管理体制強化事業（重要エレクトロニクス市場の実態調査及び情報収集）」（OMDIA）より経済産業省作成、2021年度実績をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
主要国の中で積極的に支援を行なう日本政府
半導体は国の安全保障をも左右する戦略物資に位置付けられています。
日本政府は欧米の主要国と比較しても積極的な財政支援を行ない、世界における競争力を高めています。
各国政府による半導体産業支援（対GDP比）
※財務省の資料をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
※支援額については、各国政府の支援額を当時の円にレート換算にしたもの。（1米ドル＝135円（2022年8月）、1英ポンド＝172円（2023年5月）、1ユーロ＝159円（【ドイツ】2023年8月）、1ユーロ＝132円（【フランス】2021年10月））
※対GDP比は、支援額を名目GDPで除して算出。各国の名目GDPは、2022年の値。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
【ご参考】半導体の製造工程
半導体は完成までに数百を超える工程が必要であり、極めて高度な技術や良質な素材が求められます。
※フォトレジスト塗布から平坦化処理までの工程を何度か繰り返し行なわれます。簡素化のため、一部工程を省略しています。
※上図はイメージです。各種資料をもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成
商品概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 銘柄名 | 上場インデックスファンド日経半導体株 |
| 愛称 | 愛称「上場日経半導体」 |
| 銘柄コード | 213A |
| 連動対象指標 | 日経半導体株指数 |
| 決算日 | 毎年1月8日、7月8日 |
| NISA対象 | NISA成長投資枠で取引できます。 |
| 信託報酬 | 年率0.165％（税抜0.15％）以内 |
| 上場日 | 2024年7月12日（金） |
| 売買単位 |
10口 最低投資金額は、約2,100円＊です。 ＊2025年11月末時点 |
【213A】上場インデックスファンド日経半導体株
愛称：上場日経半導体
※上場TOPIX 正式名称：上場インデックスファンドTOPIX/上場225正式名称：上場インデックスファンド225
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