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JPXプライム150とは?
主要欧米株価指数と同等のクオリティを有する指数
【定期入替】年に1回、毎年8月に銘柄入替
主要欧米株価指数と同等のクオリティ
各指標の比較
(参考)TOPIXとの比較
JPXプライム150へ
かんたんに投資できるのが
「iFreeETF JPXプライム150」
です。
指数について
- 配当込みJPXプライム150指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
- JPXは、同指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、同指数の指数値の算出もしくは公表の停止または同指数にかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
- JPXは、同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の同指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
- JPXは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
- 本件商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
- JPXは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
- JPXは、当社または本件商品の購入者のニーズを同指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
- 以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。
追加的記載事項
- 基準価額の動きに関する留意点
当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPXプライム150指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。- a. 指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
- b. 運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用負担
- c. 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- d. 指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- e. 株価指数先物取引と指数の動きの不一致(株価指数先物取引を利用した場合)
- f. 株式および株価指数先物取引(株価指数先物取引を利用した場合)の最低取引単位の影響
- g. 株式および株価指数先物取引(株価指数先物取引を利用した場合)の流動性低下時における売買対応の影響
- h. 指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
- i. 追加設定時、および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること
※ JPXプライム150指数先物取引は、2024年3月18日に開始される予定です。同指数以外の指数先物取引を利用することがあります。
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
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日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト) -
ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク(日本取引所グループのWEBサイト) - ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
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免責事項・注意事項
本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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