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JPX PRIME 150

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日本トップ企業のダイナミズムを捉えるJPXプライム150にETF投資

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JPXプライム150とは？

主要欧米株価指数と同等のクオリティを有する指数

「JPXプライム150」は、「稼ぐ力」によって、日本を代表する企業や日本経済とともに成長する銘柄で構成された時価総額加重型の株価指数です。

プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄の中から、
収益性と将来性に着目して選定された銘柄で構成されます。

時価総額上位500社から稼ぐ力の150社を選定 収益性 投資家の期待を超える稼ぐ力を持つの75社 会社の収益性と投資家が期待するリターンの差（エクイティ・スプレッド）が大きい順に75社を選定　将来性 市場が評価する稼ぐ力の75社 PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定 時価総額上位500社から稼ぐ力の150社を選定 収益性 投資家の期待を超える稼ぐ力を持つの75社 会社の収益性と投資家が期待するリターンの差（エクイティ・スプレッド）が大きい順に75社を選定　将来性 市場が評価する稼ぐ力の75社 PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定

【定期入替】年に1回、毎年8月に銘柄入替

主要欧米株価指数と同等のクオリティ

「JPXプライム150」は、S&P500などの欧米の代表的な株価指数と比べても
遜色のないクオリティの株価指数です。

各指標の比較

  • PBR

    グラフ図 JPXプライム150 PBR

  • ROE

    グラフ図 JPXプライム150 ROE

  • 売上高成長率

    グラフ図 JPXプライム150 売上高成長率

  • EPS成長率

    グラフ図 JPXプライム150 EPS成長率
  • ※上記データは2023年10月末時点、各データとも指数全体の中央値を使用
  • （出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

JPXプライム150は、PBRやROEが欧米の株価指数とほぼ同水準であり、
売上高の成長率やEPS成長率についても遜色ない数値が出ています。

JPXプライム150には、
欧米の代表的な株価指数と比較しても負けない
稼ぐ力を持つ
企業が勢ぞろい！

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（参考）TOPIXとの比較

項目 JPXプライム150 TOPIX（東証株価指数）
概要 価値創造が推定される我が国を代表する企業で構成される指数 日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク
算出開始日 2023年7月3日 1969年7月1日
基準日 2023年5月26日 1968年1月4日
対象 東証プライム市場
時価総額上位500社		 東証プライム市場
構成銘柄数 150 約2,000
選定 資本収益性と市場評価から選定 東証プライム市場上場の全銘柄
（時価総額と流動性を考慮）
算出方法 時価総額加重型 時価総額加重型
  • 上記は2024年1月時点

（出所）日本取引所グループのHPより大和アセットマネジメント作成

ウエイト上位10社

JPXプライム150 TOPIX
銘柄 比較 銘柄 比較
1 ソニーグループ 4.7% トヨタ自動車 5.2%
2 東京エレクトロン 4.0% 三菱UFJフィナンシャルG 2.4%
3 キーエンス 3.6% ソニーグループ 2.4%
4 日立製作所 3.2% 東京エレクトロン 2.1%
5 信越化学工業 3.0% キーエンス 1.8%
6 日本電信電話（NTT） 2.8% 三菱商事 1.7%
7 任天堂 2.7% 日立製作所 1.6%
8 三井物産 2.7% 三井住友フィナンシャルG 1.5%
9 伊藤忠商事 2.4% 信越化学工業 1.5%
10 リクルートホールディングス 2.4% 日本電信電話（NTT） 1.4%
  • 上記の企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
  • 上記は2024年2月末時点

（出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

業種構成

東証33業種 プライム150 TOPIX
電気機器 28.2% 17.5%
情報・通信業 9.5% 7.5%
医薬品 8.0% 4.5%
化学 6.7% 5.8%
卸売業 6.6% 7.3%
機械 7.0% 5.5%
サービス業 5.7% 4.6%
食料品 3.9% 3.1%
小売業 4.4% 4.2%
精密機器 3.8% 2.3%
その他製品 3.3% 2.3%
輸送用機器 2.6% 9.4%
陸運業 2.0% 2.6%
保険業 2.2% 2.6%
海運業 1.6% 0.8%
建設業 1.3% 2.0%
ゴム製品 1.0% 0.7%
空運業 0.8% 0.4%
不動産業 0.4% 1.9%
その他金融業 0.5% 1.2%
石油・石炭製品 0.3% 0.5%
繊維製品 0.1% 0.3%
ガラス・土石製品 0.1% 0.7%
鉄鋼 0.0% 1.0%
水産・農林業 - 0.1%
倉庫・運輸関連業 - 0.1%
パルプ・紙 - 0.2%
鉱業 - 0.3%
金属製品 - 0.5%
非鉄金属 - 0.7%
証券、商品先物取引業 - 0.9%
電気・ガス業 - 1.3%
銀行業 - 7.3%
  • 上記は2024年2月末時点

（出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

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参考パフォーマンス

（2013年8月29日～2024年2月末）

  • JPXプライム150
  • TOPIX
  • 2013年8月29日を1,000ポイントで基準化、配当込みデータを使用
  • 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月16日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

期間別パフォーマンス比較

※ 定期入替の実施時期である8月末を起点として算出(直近は2023年8月末まで)

単年リターン（配当込み）

  • JPXプライム150
  • TOPIX

3年リターン（配当込み）

  • JPXプライム150
  • TOPIX

5年リターン（配当込み）

  • JPXプライム150
  • TOPIX
  • 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月16日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

JPXプライム150へ
かんたんに投資できるのが
「iFreeETF JPXプライム150」
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iFreeETF

特徴

信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPXプライム150（配当込み）の
変動率に一致させることを目的として、JPXプライム150（配当込み）に採用されている銘柄（採用予定を含みます。）の株式に対する投資として運用を行ないます。

JPXプライム150
指数の銘柄選定のイメージ

東証プライム市場指数の
構成銘柄

※ 以下のいずれかに該当する銘柄は除外

  • 上場維持基準を満たしていない銘柄
  • 整理銘柄に指定されている銘柄
  • 特設注意市場銘柄に指定されている銘柄
  • 上場市場を変更することが公表されている銘柄

プライム市場時価総額上位500銘柄を対象

基準
1

資本収益性による銘柄選定

エクイティ・スプレッド基準

エクイティスプレッド※が大きい順に75社を選定

※会社の収益性と投資家が期待するリターンの差（ROE－株主資本コスト）

基準
2

市場評価による銘柄選定

PBR基準

エクイティ・スプレッド基準による選定銘柄を除きPBRが1倍を超えている企業の中から時価総額が大きい順に75社を選定

合計150銘柄（時価総額加重） 合計150銘柄（時価総額加重）
  • ※上記は2024年1月現在における指数の銘柄選定プロセスを簡易的に解説したものです。
  • ※指数の銘柄選定について、くわしくは日本取引所グループの該当ページでご確認ください。

基本情報

銘柄名・証券コード iFreeETF JPXプライム150（2017）
連動対象指数 JPXプライム150指数（配当込み）
決算 毎年4月、10月の各10日
委託会社 大和アセットマネジメント
受託会社 三菱UFJ信託銀行
売買単位 1口単位
信託報酬 毎日、次のイ．の額にロ．の額を加算して得た額
イ．信託財産の純資産総額に年率0.165％（税抜0.15％）を乗じて得た額
ロ．信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55％（税抜50％）の率を乗じて得た額
上場日 2024年1月24日

個別株のように東証でリアルタイムに売買できる
インデックスETFです

市場で価格を見ながら、
リアルタイムで取引できます。

買いたい（売りたい）と思ったときに
売買しやすくなっています。

指数について

  1. 配当込みJPXプライム150指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
  2. JPXは、同指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、同指数の指数値の算出もしくは公表の停止または同指数にかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
  3. JPXは、同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の同指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
  4. JPXは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
  5. 本件商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
  6. JPXは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
  7. JPXは、当社または本件商品の購入者のニーズを同指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
  8. 以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

追加的記載事項

  1. 基準価額の動きに関する留意点
    当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPXプライム150指数（配当込み）」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
    • a. 指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
    • b. 運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
    • c. 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
    • d. 指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
    • e. 株価指数先物取引と指数の動きの不一致（株価指数先物取引を利用した場合）
    • f. 株式および株価指数先物取引（株価指数先物取引を利用した場合）の最低取引単位の影響
    • g. 株式および株価指数先物取引（株価指数先物取引を利用した場合）の流動性低下時における売買対応の影響
    • h. 指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
    • i. 追加設定時、および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること

    ※ JPXプライム150指数先物取引は、2024年3月18日に開始される予定です。同指数以外の指数先物取引を利用することがあります。

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク（日本取引所グループのWEBサイト）
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク（日本取引所グループのWEBサイト）
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト（ETF）はこちら

免責事項・注意事項

本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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