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iFreeETF 日経高利回りREIT指数 銘柄コード:210A

高利回りREIT35銘柄に厳選投資
高利回りREIT35銘柄に厳選投資
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日経高利回りREIT指数とは

東証に上場するREITのうち利回りの高い35銘柄で構成され、
「時価総額×利回り」ウェイト方式で算出された指数です。
  • 日本経済新聞社が2020年7月より公表している指数です。
  • 日本経済新聞社の予想配当データを使って、予想配当利回りの高い35銘柄を定期見直しルールに基づいて選定します。
  • 時価総額と予想配当利回りを加味したウェイトで算出するため、東証REIT指数対比で高い利回りが期待できます。

特徴1 東証REIT指数対比で高い利回りを実現

日経高利回りREIT指数と東証
REIT指数の利回り推移(2023年6月末~2024年5月末、月次)

日経高利回りREIT指数と東証REIT指数の利回り推移

  • 日経高利回りREIT指数
  • 東証REIT指数

※上記は2024年5月末時点
※税金等諸費用は考慮しておりません。
(出所)ブルームバーグのデータから大和アセットマネジメント作成

特徴2 東証REIT指数を上回るパフォーマンス

日経高利回りREIT指数と東証REIT
指数のパフォーマンスの推移(2014年5月末~2024年5月末、日次)

日経高利回りREIT指数と東証REIT指数のパフォーマンスの推移

  • 日経高利回りREIT指数(配当込み)
  • 東証REIT指数(配当込み)

※両指数ともに2014年5月30日を10,000ポイントで指数化、配当込みデータを使用。
※上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
(出所)ブルームバーグのデータから大和アセットマネジメント作成

特徴3 多様なセクターの高収益物件に分散投資

【参考】組入投資法人の保有物件 (2024年4月末時点)
  • オフィスビル
    六本木ヒルズ 森タワー
    東京都港区

    森ヒルズリート投資法人

  • オフィスビル
    新宿センタービル
    東京都新宿区

    日本プライムリアルティ投資法人

  • オフィスビル
    アクア堂島NBFタワー
    大阪府大阪市

    日本ビルファンド投資法人

  • 商業施設
    HEPファイブ
    (阪急ファイブビル)
    大阪府大阪市

    阪急阪神リート投資法人

  • アウトレットモール
    三井アウトレットパーク
    入間
    埼玉県入間市

    フロンティア不動産投資法人

『J-REIT』とは

J-REITは配当収益だけではなく、
値上がり益も期待できる資産です。

他の国内資産と比較しても高い利回り

主な国内資産の利回り比較(2024年5月末時点)

主な国内資産の利回り比較

  • 東証REIT指数
  • 国内株式(TOPIX)
  • 国内債券(10年債)

※上記資産は異なるリスク特性を持ちますので利回りの比較はあくまでご参考です。
※四捨五入の関係で数値が一致しない場合があります。
※税金等諸費用は考慮しておりません。
(出所)ブルームバーグ、財務省

値上がり益と配当収入の双方で収益機会あり

東証REIT指数の
リターン要因分解(2003年3月末~2024年5月末)

東証REIT指数のリターン要因分解

  • トータルリターン
  • 価格変動による効果
  • 配当収益による効果

※東証REIT指数(配当込み)を使用。
※上記は変動要因の傾向を把握するため一定の仮定のもと大和アセットマネジメントがシミュレーションしたものであり、実際の指数の変動を正確に説明するものではありません。
(出所)ブルームバーグ

iFreeETF
日経高利回りREIT指数の魅力

  • リアルタイムで
    取引できる

    東証で日中にリアルタイムで値段を見ながら指値・成行で売買が可能です。

    アイコン
  • 少額から
    取引できる

    比較的少額の数千円程度から売買が可能です。

    アイコン
  • 年4回分配金を
    受け取れる

    決算日を3・6・9・12月の各4日に定めています。

    アイコン

基本情報

銘柄名・証券コード iFreeETF 日経高利回りREIT指数(210A)
連動対象指数 日経高利回りREIT指数(トータルリターン)
決算 毎年3月、6月、9月、12月の各4日
委託会社 大和アセットマネジメント
受託会社 三菱UFJ信託銀行
売買単位 1口単位
信託報酬 毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額
イ.信託財産の純資産総額に年率0.1595%(税抜0.1450%)を乗じて得た額
ロ.信託財産に属する不動産投資信託証券の貸付けにかかる品貸料に55%(税抜50%)の率を乗じて得た額
上場日 2024年6月26日

日経高利回りREIT指数構成銘柄
ウェイト上位10銘柄

  銘柄コード 投資法人名 ウェイト 日経予想利回り
1 3462 野村不動産マスターファンド投資法人 5.10% 4.47%
2 8972 KDX不動産投資法人 5.06% 5.01%
3 8953 日本都市ファンド投資法人 5.05% 4.86%
4 3309 積水ハウス・リート投資法人 5.04% 4.97%
5 8963 インヴィンシブル投資法人 5.02% 5.17%
6 8954 オリックス不動産投資法人 4.98% 4.66%
7 8984 大和ハウスリート投資法人 4.89% 4.62%
8 8960 ユナイテッド・アーバン投資法人 4.81% 5.00%
9 3249 産業ファンド投資法人 4.47% 5.40%
10 8955 日本プライムリアルティ投資法人 4.09% 4.62%

※上記は2024年5月末時点
(出所)各種データより大和アセットマネジメント作成

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市場で価格を見ながら、
リアルタイムで取引できます。
買いたい(売りたい)と思ったときに売買しやすくなっています。

ファンドの詳細
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指数について
  1. ①「日経高利回りREIT指数」 および同指数に配当収益を加味した「日経高利回りREIT指数(トータルリターン)」(以下、総称して「日経高利回りREIT指数等」という)は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経高利回りREIT指数等」自体および「日経高利回りREIT指数等」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。
  2. ② 「日経」および「日経高利回りREIT指数等」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属している。
  3. ③ 当ファンドは、投資信託委託会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負わない。
  4. ④ 株式会社日本経済新聞社は、「日経高利回りREIT指数等」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負わない。
  5. ⑤ 株式会社日本経済新聞社は、「日経高利回りREIT指数等」の構成銘柄、計算方法、その他「日経高利回りREIT指数等」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有している。
追加的記載事項
基準価額の動きに関する留意点など

当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「日経高利回りREIT指数(トータルリターン)」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

  1. ⒜ 「日経高利回りREIT指数」の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
  2. ⒝ 運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等を負担することによる影響
  3. ⒞ リートの売買の約定価格と「日経高利回りREIT指数」の算出に使用する価格の差
  4. ⒟ 「日経高利回りREIT指数」の構成銘柄数、市場規模が限られること
  5. ⒠ 不動産投信指数先物と指数の動きの不一致(先物を利用した場合)
  6. ⒡ リートおよび不動産投信指数先物の流動性が低下した場合における売買の影響
  7. ⒢ リートおよび不動産投信指数先物取引の最低取引単位の影響
  8. ⒣ 「日経高利回りREIT指数」の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
  9. ⒤ 追加設定および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること

(注) 税法その他の法規上の規制や組入銘柄の財務リスクや流動性などの理由から、「日経高利回りREIT指数」の採用銘柄のすべてを組入れない場合や指数比率に応じた組入れを行なわない場合があります。

※ 「日経高利回りREIT指数」以外の指数先物取引を利用することがあります。

ETF・ETN投資に関する留意事項
  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
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    ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
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免責事項・注意事項

本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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