米国経済の
ダイナミズムを
捉え続ける
「S&P500」に
ETFで投資する！
S&P500シリーズ
S&P500の魅力
S&P500は1990年12月末から約23倍にも成長
（2023年2月末時点）
S&P500指数の推移
※S&P500指数：1990年12月末～2023年2月末、1990年12月末を100として指数化。トータルリターン、米ドルベース。
※上記は過去の実績であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグ
構成銘柄の新陳代謝によって、
経済成長の原動力となる企業を常に取り込む
指数構成上位銘柄の変化
1990年12月末時点のTOP10
| 銘柄名 | 業種名 | |
|---|---|---|
| 1 | IBM | 情報技術 |
| 2 | エクソン（現：エクソンモービル） | エネルギー |
| 3 | ゼネラル・エレクトリック（GE） | 資本財・サービス |
| 4 | フィリップ・モリス （現：アルトリア・グループ） |
生活必需品 |
| 5 | ロイヤルダッチ ペトロリアム （現：シェル） |
エネルギー |
| 6 | ブリストル マイヤーズ スクイブ | ヘルスケア |
| 7 | メルク | ヘルスケア |
| 8 | ウォルマート | 生活必需品 |
| 9 | AT&T | コミュニケーション ・サービス |
| 10 | コカ・コーラ | 生活必需品 |
2023年2月末時点のTOP10
| 銘柄名 | 業種名 | |
|---|---|---|
| 1 | アップル | 情報技術 |
| 2 | マイクロソフト | 情報技術 |
| 3 | アマゾン・ドット・コム | 一般消費財・サービス |
| 4 | エヌビディア | 情報技術 |
| 5 | テスラ | 一般消費財 ・サービス |
| 6 | バークシャー・ハサウェイ | 金融 |
| 7 | アルファベット（クラスA） | コミュニケーション ・サービス |
| 8 | アルファベット（クラスC） | コミュニケーション ・サービス |
| 9 | エクソンモービル | エネルギー |
| 10 | ユナイテッドヘルス・グループ | ヘルスケア |
※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）の産業分類によるものです。1990年12月末時点の銘柄でGICSの産業分類がないものは2023年2月末時点の分類を使用。
※アルファベット（旧グーグル）は種類株を複数上場しています。
（出所）S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、ブルームバーグ
世界の名目GDPのうち、
米国のGDPは約24％*と世界最大の経済規模
主要国の中で米国は研究開発費用も高水準を維持、
人口も引き続き増加が予想されている
*世界の名目GDP：約97兆763億米ドル、
米国の名目GDP：約22兆9,961億米ドル
※世界、米国ともに2021年実績値
（出所）IMF ｢World Economic Outlook Database October 2022｣
各国の研究開発費用の推移
※中国：1991年〜2020年
（出所）OECD
各国の人口推移
※2010年を100として指数化
（出所）国際連合「World Population Prospects 2022」
東証上場のiFreeETF
S&P500シリーズの魅力
米国上場ETFや投資信託との違い
POINT 1
東証で日中にリアルタイムで売買可能！
- 公募投資信託と異なり、リアルタイムで値段を見ながら指値・成行で売買が可能です。
- ほぼ24時間体制で取引されている株価指数先物の価格変化を反映する形で市場価格が形成されるので、日本時間でも米国市場との連動性のある取引が可能です。
- 東証HPに掲載されている「インディカティブNAV・PCF情報」で、取引時間中のETF保有資産（純資産価値,NAV；Net Asset Value）に係る1口あたり推定価値の確認が可能です。
POINT 2
連動指数の騰落率をダイレクトに享受可能！
- iFreeETF S&P500シリーズは、5本中4本は「為替ヘッジあり」です。「為替ヘッジあり」の商品は、為替変動の影響を極力排除することで、連動指数の騰落率をダイレクトに享受することが可能です。
- 「為替ヘッジあり」の商品は、為替変動リスクを抑えるために、為替ヘッジコストがかかります。
POINT 3
国内上場外国株ETFは、外国税額控除の手続きは必要なし！
- ETFから支払われる分配金について、国内での所得税等の課税にあたって、二重課税とならないように外国所得税額を考慮して自動調整されます。
iFreeETF S&P500シリーズの
商品紹介
iFreeETF S&P500シリーズ比較表
| ファンド名 （証券コード） |
iFreeETF S&P500 （為替ヘッジなし） （2247） |
iFreeETF S&P500 （為替ヘッジあり） （2248） |
iFreeETF S&P500 インバース （2238） |
iFreeETF S&P500 レバレッジ （2237） |
iFreeETF S&P500 ダブルインバース（2249） |
|---|---|---|---|---|---|
| 特徴※1 |
|
|
|
|
|
| 連動対象指数 | S&P500指数 （配当込み、円ベース）*1 |
S&P500 （配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ）*2 |
S&P500先物 インバース日次指数*3 |
S&P500先物2倍 レバレッジ日次指数*4 |
S&P500先物2倍 インバース日次指数*5 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
純資産総額に対して 年率0.077％ （税抜0.07％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.077％ （税抜0.07％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.803％ （税抜0.73％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.803％ （税抜0.73％）以内 |
純資産総額に対して 年率0.803％ （税抜0.73％）以内 |
| ＜ご参考＞ 活用が 期待できる 場面※2 |
長期投資を前提に、 S&P500＋ 米ドル高(円安） を期待する場合など。 |
長期投資を前提に、 S&P500に 期待しつつも、 為替リスクは極力 避けたい場合など。 |
相場の調整局面での 一時的な リスクヘッジや 収益確保を 狙いたい場合など。 |
ボラティリティを 求めた短期的な トレーディングに。 相場が上昇トレンド 入りの局面で一時的に 大きなリターンを 狙いたい場合など。 |
ボラティリティを 求めた短期的な トレーディングに。 相場が下落トレンド 入りの局面で一時的に 大きなリターンを 狙いたい場合など。 |
- *1 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500指数（配当込み、米ドルベース）」を元に大和アセットマネジメントが円換算したもの。
- *2 S&P Dow Jones Indicesが算出する円建て「S&P500（配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ）」
- *3 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500先物インバース日次指数」
- *4 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500先物2倍レバレッジ日次指数」
- *5 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500先物2倍インバース日次指数」
- ※1 連動することを目的として運用を行ないますが、基準価額の動きが完全に一致するものではありません。
- ※2 活用例を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- ※3 上記はすべて2023年5月12日現在
投資リスク（その他の留意点）／
追加的記載事項／指数について
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
- 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク（日本取引所グループのWEBサイト） - ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク（日本取引所グループのWEBサイト） - ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
- レバレッジ型・インバース型ETF等（ETN含む）は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍（又はマイナスのレバレッジ倍）とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。
- その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト（ETF）はこちら
免責事項・注意事項
本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
重要な開示事項（利益相反関係等）について
重要な開示事項（利益相反関係等）について
S&P500
