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インドの時代到来!
経済成長の果実をその手に

iFreeETF インドNifty50

銘柄コード:233A

インド株式の
良好なパフォーマンス

インド株式(Nifty50指数)と
インド名目GDPの推移

(2004年4月末~2027年3月末)

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  • Nifty50(左軸)
  • S&P500(左軸)
  • TOPIX(左軸)
  • インド名目GDP(右軸)
  • 上記は過去の実績であり、将来の株価動向等を示唆および保証するものではありません。
  • Nifty50、S&P500、TOPIX:2004年4月末~2024年6月末(月次)、トータルリターン、現地通貨ベース。当ETFのベンチマークとは異なります。
  • インド名目GDP:2004年4月~2027年3月、2024年4月以降はIMF見通し。
  • インド名目GDPは年度(4月~翌年3月)ベースで算出。
    (出所) IMF 「World Economic Outlook Database April 2024」、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

拡大を続けるインド経済

インドの2022年の一人当たり名目GDP(約2,366米ドル)は、1971年の日本の高度経済成長期と同程度の水準に増加してきています。今後もインド経済の更なる成長が見込まれます。

世界の名目GDP上位国の推移
(米ドルベース)

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インドと日本の一人当たり名目GDP

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  • 一人当たり名目GDPは米ドルベース。※インドの一人当たり名目GDPが今後日本と類似した動きをすることを示唆するものではありません。
  • インド、中国、韓国の2022年の一人当たり名目GDPは、それぞれ1971年、1985年、1992年の日本との近似値を示しています。
  • インドの2022年の一人当たり名目GDPはIMF見通し。
  • 日本の一人当たり名目GDPは、1979年までは内閣府、1980年以降はIMFのデータを使用しています。
    (出所)IMF「World Economic Outlook Database April 2024」、内閣府

インド経済の高成長をもたらす
つの原動力 ・・・

その1

膨大な生産年齢人口

インドは2023年に世界1位の人口大国になりました。
中でも労働や消費といった経済の中心ともいえる生産年齢人口は全人口の7割近くを占めています。この豊富な労働力により経済成長の加速が期待されます。

インドの年齢別人口比率構成
(2021年)

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〈参考〉日本の生産年齢人口:約7,282万人・総人口の58%

  • 国連推計値。
    (出所)国際連合「World Population Prospects The 2022 Revision」

主要国の人口の推移(2000年〜2050年、年次)

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  • 国連推計値、2022年以降見通し。
    (出所)国際連合「World Population Prospects The 2022 Revision」

その2

巨大な消費市場

購買力が旺盛な中間所得者層の増加により、インドの民間消費は長期的な成長が期待されます。

所得別世帯数の推移 (見通し)

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【ご参考】所得者層の定義について
高所得者層:年間世帯可処分所得が35,000米ドル以上
上位中間層:年間世帯可処分所得が15,000米ドル以上35,000米ドル未満
下位中間層:年間世帯可処分所得が5,000米ドル以上15,000米ドル未満
低所得者層:年間世帯可処分所得が5,000米ドル未満
(出所)ブルームバーグ、ジェトロ

世界の新車販売台数ランキング

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(出所)国際連合「World Population Prospects The 2022 Revision」、国際自動車工業連合会(OICA)

その3

莫大なインフラ投資

インドは大型インフラ投資推進を国策とすることを2021年8月に発表し、以降投資額を積み増しています。
積極的なインフラ投資は、今後の更なる経済成長を支える基盤となることが期待されます。

インドの年間インフラ投資額の推移
(推計値)

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2025年度までに開始の
主な大型インフラ関連投資政策

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  • インドの年間インフラ投資額の推移は、新規投資および更新投資の両方を含む(運用コストや維持コストは除く)。2015年の米ドルベースの投資額を基に、2040年までGlobal Infrastructure Hubによる推計値。異なる出所からインフラ投資額のデータを取得した場合、数値が異なることがあります。
    (出所)Global Infrastructure Hub(https://outlook.gihub.org/)(2024年1月取得)、インド財務省2022/23年度・2023/24年度予算案

iFreeETF インドNifty50の
商品特徴

Nifty50指数の値動きに連動を目指します

Nifty50指数とは

Nifty50指数はインド企業50社で構成されたインドを代表する株価指数の1つです。1995年11月3日を基準日とし、基準日の指数値を1,000として、インド・ルピー建てで算出されています。

Nifty50指数 業種別構成比率

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  • 2024年6月末時点 ※GICSによる産業分類
  • 四捨五入の関係で比率の合計が100%にならない場合があります。
    (出所)NSEデータより大和アセットマネジメント作成

Nifty50指数 組入上位10銘柄

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  • 2024年6月末時点 ※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。
    (出所)NSEデータより大和アセットマネジメント作成

現物株と先物を保有するベストミックス運用

iFreeETF インドNifty50はインドの現物株だけで運用できないの?

インドの現物株100%で運用すると

対象指数の構成と同じなので、指数とETFでパフォーマンスに大きな差が発生しにくく、株式に対する配当金を得ることができるというメリットがあります。

一方、下記のようなデメリットも存在します。

  • ・売買時に発生するコストが高い
  • ・株式の売却益に対して課税される(キャピタルゲイン課税)
  • ・売却後に日本円に換金するまでに時間がかかる
  • ・指数の構成銘柄変更の際、変更に合わせて株式の売買を行う必要がある

先物だけで運用したらどうなるの?

インド株式指数の先物100%で運用すると

各銘柄ごとに保有状況を管理する必要がなく、速やかに全体のポジション構築・解消ができるというメリットがあります。

一方、下記のようなデメリットも存在します。

  • ・インド株式指数とその先物の間に裁定が働かないため、先物の需給によっては先物価格と指数の乖離が大きく変動し、その結果、指数とETFでパフォーマンスに大きな差が発生することがある
  • ・毎月ロールオーバー*が必要で、都度ポジション再構築コストがかかる

*ロールオーバー:保有しているポジションを取引最終日までにいったん決済し、次の期限(次限月)以降のポジションに乗り換えることを指します。

じゃあ、どうしているの…?

iFreeETF インドNifty50では、先物と現物株の両方に投資するベストミックス運用を行っています。

ベストミックス運用とは

現物株と先物の双方のメリットを活かしつつ、デメリットの低減を図る運用のことです。

  • ・現物株への投資割合を高位に保つことで、対象指数とのパフォーマンスの乖離を抑えます
  • ・日々のETFへの資金流出入は先物で調整を行い、売買コスト抑制および速やかなポジション構築を行う

基本情報

フリックしてください。

銘柄名・証券コード iFreeETF インドNifty50(233A)
連動対象指数 Nifty50指数(配当込み、円ベース)
決算 毎年3月、9月の各4日
委託会社 大和アセットマネジメント
受託会社 りそな銀行
売買単位 1口
信託報酬 信託財産の純資産総額に年率0.385%(税抜0.35%)を乗じて得た額
上場日 2024年8月20日

指数について

1.
当ファンドは、NSE INDICES LIMITEDが発起、保証、販売または販売促進を行っているものではありません。
2.
NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの所有者または一般のいかなる人に対しても、有価証券全般または当ファンドへの投資の妥当性、あるいはNifty50指数のインド株式市場全体のパフォーマンスへの連動性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証を行いません。
3.
NSE INDICES LIMITEDと大和アセットマネジメント株式会社との関係は、NSE INDICES LIMITEDが、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に決定、構築および算出を行う指数と指数に関連する商標および商号についての使用を許諾することだけでしかありません。
4.
NSE INDICES LIMITED は、Nifty50指数の決定、構築および計算に関して、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの所有者の要望を考慮する義務を負いません。
5.
NSE INDICES LIMITED は、当ファンドの設定に関してその時期、価格もしくは数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与もしていません。
6.
NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの管理、販売または取引に関していかなる義務または責任も負いません。
7.
NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数とそれに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではなく、その誤り、欠落、障害に対していかなる責任も負わないものとします。
8.
NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数またはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの所有者、またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行いません。
9.
NSE INDICES LIMITEDは、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行わず、かつNifty50指数またはそれに含まれるデータに関して、商品性または特定の目的または使用に対する適合性のすべての保証を明示的に否認します。
10.
上記に関わらず、NSE INDICES LIMITEDは、いかなる直接的、特別の、懲罰的、間接的または結果的損害(逸失利益を含む)も含めて、本ファンドに起因または関連するあらゆる請求、損害または損失について、たとえそれらの可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

追加的記載事項

基準価額の動きに関する留意点

当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用負担
株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
指数の算出に使用する為替レートと基準価額の算出に使用する為替レートの不一致
株価指数先物およびETFと指数の動きの不一致(先物およびETFを利用した場合)
株式、株価指数先物取引およびETFの最低取引単位の影響
株式、株価指数先物およびETFの流動性低下時における売買対応の影響
指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら

免責事項・注意事項

本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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