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革命
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国内株式(現物・信用)
国内株式
(現物・信用) -
革命
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新NISAの
米国株式&海外ETF新NISAの米国
株式&海外ETF -
革命
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米ドル/円
リアルタイム為替米ドル/円
リアルタイム為替
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国内株式の売買手数料0円へ
国内株式の
売買手数料0円へ
SBI証券のインターネットコースでは、スタンダードプラン・アクティブプランという二つの手数料プランをご提供しております。今回、”ゼロ革命”の開始によって、どちらのプランのお客さまも条件を満たすことで、約定代金に関わらず売買手数料が0円となります!
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現物取引も、
信用取引も!対象商品は国内株式の現物取引、信用取引はもちろん単元未満株も売買手数料が0円になります!
- 信用取引には別途諸費用(金利・貸株料等)がかかり、それらの諸費用は手数料無料の対象外となります。また、信用取引の返済期限超過による強制決済や、インターネットコース顧客の電話注文(立会外クロス取引含む)など手数料無料の対象外となる取引がありますので本ページ下部の「ご注意事項」をご確認ください。
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売買手数料0円の
条件は
カンタン!売買手数料0円の条件は、①〜③の取引報告書や各種交付書面を全て郵送から電子交付に切り替えるだけ!
電子交付の設定方法は”ゼロ革命”の詳細よりご確認ください。
①円貨建・米株信用の各種報告書
②外貨建(米株信用を除く)の各種報告書
③特定口座年間取引報告書- インターネットコースのインターネット取引が対象(個人・法人いずれも)となり、ダイレクト、IFA、対面コースは対象外となります。なお、一部のインターネットコースにおいても無料対象外となる例外事例がございますので本ページ下部の「ご注意事項」をご確認ください。
- 国内株式売買手数料の無料化が適用となる諸条件については、今後変更となる場合がございます。変更した場合には、別途当社WEBサイト等にてお知らせいたします。
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01
2024年1月から始まる新NISAは
米国株式&海外
ETFの
売買手数料0円
2024年1月から始まる新NISAでは、条件なしですべてのお客さまの米国株式個別株及び海外ETFの売買手数料を0円にいたします。特に初心者の方に人気の円貨決済や、米国株式を積立感覚で買付できる「米株積立」ももちろん、新NISAなら取引手数料無料です!
- 新NISAにおける米国株式&海外ETFの売買手数料0円については、各種交付書面等の電子交付への切替は不要です。
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米ドル/円
リアルタイム為替手数料0銭
米ドル/円
リアルタイム為替手数料0銭
米国株式や米ドル建債券、米ドル建MMFの取引に欠かせない米ドル/円の為替取引手数料が0銭になりました。
インターネットコース(プランC除く)のお客さまのみ対象となり、以下の場合等には対象外となりますのでご注意ください。
- カスタマーサービスセンターでのリアルタイム為替取引受注時
- ダイレクト、IFA、対面コースのお客さま
- 米国株式・米ドル建債券・米ドル建MMFの円貨決済による取引
- 米ドル建債券の利金・償還金の円貨受取時の為替取引
- 米ドル預り金不足(マイナス)発生時に自動的に行われる為替取引(リアルタイム為替取引)
- FX(外国為替保証金取引)にかかる為替取引(米ドル/円の現引き取引含む)
手数料0円とはこういうこと
国内株式の現物取引
スタンダードプランのお客さまが
無料条件達成した場合の手数料
- 楽天証券のゼロコースは2023/10/1(日)発注分より開始、「SORサービス」への利用同意・設定が必須とされています。
- インターネットコースのインターネット取引が対象
- 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指しますが、松井証券は1注文の約定代金に応じてかかる手数料体系がないため掲載しておりません。(2024/8/16現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ。SBI証券の数値は2023/9/30(土)発注分より適用開始のゼロ革命による無料条件達成時の手数料で表示)
- 各社の大口取引優遇、期間限定等による割引手数料は除きます。また、NISA口座の取引で各社が提供する割引手数料・手数料無料等は比較対象外となります。
アクティブプランのお客さまが無料条件達成した場合の手数料
- 比較対象の表中2社について、300万円以降は、100万円増えるごとに1,100円(税込)を追加(※2)。SBI証券は2023/9/30(土)発注分より300万円以降も0円。
- 松井証券のボックスレート手数料は1億円超で110,000円(税込)が上限とされています。
- マネックス証券の1日定額プランの約定代金100万円超は、約定代金300万円ごとに2,750円(税込)が加算されます。
- 楽天証券のゼロコースは2023/10/1(日)発注分より開始、「SORサービス」への利用同意・設定が必須とされています。
- インターネットコースのインターネット取引が対象
- 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2024/8/16現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ。SBI証券の数値は2023/9/30(土)発注分より適用開始のゼロ革命による無料条件達成時の手数料で表示)
- 各社の大口取引優遇、期間限定等による割引手数料は除きます。また、NISA口座の取引で各社が提供する割引手数料・手数料無料等は比較対象外となります。
国内株式の信用取引
スタンダードプランのお客さまが無料条件達成した場合の手数料
- 楽天証券のゼロコースは2023/10/1(日)発注分より開始、「SORサービス」への利用同意・設定が必須とされています。
- インターネットコースのインターネット取引が対象
- 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指しますが、松井証券は1注文の約定代金に応じてかかる手数料体系がないため掲載しておりません。(2024/8/16現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ。SBI証券の数値は2023/9/30(土)発注分より適用開始のゼロ革命による無料条件達成時の手数料で表示)
- 各社の大口取引優遇、期間限定等による割引手数料は除きます。
アクティブプランのお客さまが無料条件達成した場合の手数料
- 比較対象の表中2社について、300万円以降は、100万円増えるごとに1,100円(税込)を追加(※2)。SBI証券は2023/9/30(土)発注分より300万円以降も0円。
- 松井証券のボックスレート手数料は1億円超で110,000円(税込)が上限とされています。
- マネックス証券の1日定額プランの約定代金100万円超は、約定代金300万円ごとに2,750円(税込)が加算されます。
- 楽天証券のゼロコースは2023/10/1(日)発注分より開始、「SORサービス」への利用同意・設定が必須とされています。
- インターネットコースのインターネット取引が対象
- 比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2024/8/16現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ。SBI証券の数値は2023/9/30(土)発注分より適用開始のゼロ革命による無料条件達成時の手数料で表示)
- 各社の大口取引優遇、期間限定等による割引手数料は除きます。
NISA制度が2024年から生まれ変わります
さらに使い勝手が良くなり資産形成を強く後押しする
新NISAの非課税制度を最大限に活用しましょう!
新NISAの特徴
非課税保有期間が無期限に!
つみたてNISA
非課税保有期間
最大20年
一般NISA
非課税保有期間
最大5年
つみたて投資枠/成長投資枠
無期限
年間投資上限額の引き上げ!
つみたてNISAと一般NISAの
同時併用不可(どちらかのみ)
つみたてNISA
年間40万円
一般NISA
年間120万円
つみたて投資枠と成長投資枠の
同時併用可能(年間360万)
つみたて投資枠
最大120万円
成長投資枠
最大240万円
生涯非課税保有限度額の設定
つみたてNISA
最大800万円
一般NISA
最大600万円
生涯非課税保有限度額
最大1,800万円
生涯非課税保有限度額のうち成長投資枠
として1,200万円まで使用可能
さあ、投資の常識が
変わる時が近づいてきました。
あなたもSBI証券で投資を始めてみませんか?
お得なポイント還元 Feature01
投資信託残高に応じて
お好きなポイントが、
毎月継続的にもらえる!
1ポイント=1円分として
国内株式(スポット・積立)、投資信託(スポット・積立)の
買付に使える!
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国内株式
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投資信託
- 国内株式のスポットはS株含む現物取引が対象です。
豊富なラインナップ Feature02
SBI証券では、投資ビギナーから経験豊富な投資家の方まで
さまざまなお客さまにご満足いただけるよう幅広い商品を取り揃えています。
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初心者でも始められる
投資信託2,688本
( 現在)
投資のプロに資産運用をおまかせできる投資信託も豊富。自分にあった商品が選べます。
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外国株の取扱い
9ヵ国
(2023/8/31 現在)
米国株式だけでなく、主要ネット証券最多の9ヵ国の株式を取扱っており、各国商品の取扱を順次拡大しています。
- 「主要ネット証券」とは口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。 (2023/8/31 現在、各社公表資料より、SBI証券調べ)
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IPOの関与率
90.9%
(2024年3月 通期)
2024年3月通期の全新規上場会社数のうち、約90.9%の銘柄を取扱いました。 SBI証券でのIPO銘柄の取扱数は証券業界でもトップの90社!
- 集計対象は新規上場企業の国内引受分で追加売出分と海外は含まず
- 各社発表資料より当社にて集計(2024/5/10時点)
- 引受関与とは、自社の主幹事案件含む引受銘柄数
サービス拡充、取引ツールの拡充、カスタマーサービスセンターをはじめとするサポート体制強化など、さまざまな施策を行ってきました。当社は、今後も「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」の提供に努めていきます。
2024年 オリコン
顧客満足度®ランキング
ネット証券 第1位
証券口座数
SBIグループでの証券口座開設数は、
国内初となる1,300万口座突破!
- SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
- 「国内初」について、比較対象範囲は日本証券業協会の会員271社です。(2024/7/16現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)
2023年 NISA口座
新規口座開設者数
多くの方がSBI証券で
NISAを始めています!
- 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2023年1-12月の公表値にて比較。SBI証券調べ)
- SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
- 「国内初」について、比較対象範囲は日本証券業協会の会員271社です。(2024/7/16現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)
- 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2023年1-12月の公表値にて比較。SBI証券調べ)
ご注意事項
手数料等及びリスク情報について
- 当社の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等およびリスク情報につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ及び金融商品取引法等に係る表示並びに契約締結前交付書面等の記載内容をご確認ください。
国内株式手数料無料対象外の取引等に関するご注意
以下の取引については所定の売買手数料が必要となります。お取引の際にはご注意ください。
- 日計り信用(HYPER空売り銘柄含む)取引の強制決済注文
- インターネットコース顧客の電話注文(立会外クロス取引含む)
- ダイレクト、IFA、対面コースを選択されているお客さま
- 電子交付サービスにおける取扱書面の交付方法をすべて電子交付にされていないお客さま
- 国内株式売買手数料の無料化が適用となる諸条件については、今後変更となる場合がございます。変更した場合には、別途当社WEBサイト等にてお知らせいたします。
- その他、電子交付の設定方法や適用条件など“ゼロ革命”の詳細からご確認ください。