革命
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国内株式売買手数料0円
現物取引・信用取引・S株（単元未満株）も対象！※
革命
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米国株式・海外ETF売買手数料0円
2024年以降のNISA枠での取引の場合、
積立・スポットどちらも対象！
革命
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米ドル/円リアルタイム為替手数料0円
米国株式・米ドル建債券・米ドル建MMFの取引に！※
ゼロ革命×NISAで、
投資をもっと自由に、あたりまえに
ゼロ革命×NISAで、
投資をもっと自由に、あたりまえに
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革命
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革命
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米国株式・海外ETF売買手数料0円
米国株式・海外
ETF売買手数料0円
2024年以降のNISA枠での米国株式・海外ETF（中国・韓国・シンガポール）の売買が無料です。
積立、スポットどちらも対象です！- ゼロ革命の対象となる取引の詳細はこちら
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革命
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米ドル/円リアルタイム為替手数料0円
米ドル/円
リアルタイム為替手数料0円
「日本円⇔米ドル」を即時で両替するリアルタイム為替取引の為替手数料が無料です。
インターネットコースのインターネット取引が対象です！- 為替取引の際に提示するレートは、外国為替市場における業者間レートを採用しており、アスク（買い値）とビッド（売り値）のスプレッド（価格差）が存在するため、買付レートと売却レートは同一にはなりません。
- ゼロ革命の対象となる取引の詳細はこちら
NISAは購入した金融商品から得られる利益が非課税となる制度
NISAの特徴
ずっと非課税！
2024年以降のNISA枠は非課税期間が無期限で、期間を気にすることなく運用ができます。
非課税投資枠は最大1,800万円！
「つみたて投資枠」で年間120万円、「成長投資枠」で年間240万円まで投資ができます。2つの枠を併用すると、最大の限度額は年間360万円、生涯1,800万円まで非課税となり、人生100年時代に向けたより長期的な資産形成に役立ちます。
繰り返し使える！
2024年以降のNISA枠では生涯投資枠（1,800万円）、年間投資枠（360万円）の範囲内であれば売却した投資枠を再利用することができます。買付時の取得価額に応じて生涯投資枠が復活し、売却した翌年から年間投資枠の範囲内で利用することができます。
- 便宜上、投資による収益は勘案しておりません。
お得なポイント還元 Feature01
投資信託残高に応じて
お好きなポイントが、
毎月継続的にもらえる！
1ポイント＝１円分として
国内株式・投資信託の買付につかえる！
- 国内株式のスポットはS株含む現物取引が対象です。
- スポット・積立どちらも対象です。
豊富なラインナップ Feature02
SBI証券では、投資ビギナーから経験豊富な投資家の方まで
さまざまなお客さまにご満足いただけるよう幅広い商品を取り揃えています。
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初心者でも始められる
投資信託2,688本
( 現在)
投資のプロに資産運用をおまかせできる投資信託も豊富。自分にあった商品が選べます。
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外国株の取扱い
9ヵ国
（2025/2/14現在）
米国株式だけでなく、主要ネット証券最多の9ヵ国の株式を取扱っており、各国商品の取扱を順次拡大しています。
- 「主要ネット証券」とは口座開設数上位5社のSBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（カナ順）を指します。（2025/2/14現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ）
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IPOの関与率
90.9%
（2024年3月 通期）
2024年3月通期の全新規上場会社数のうち、約90.9％の銘柄を取扱いました。 SBI証券でのIPO銘柄の取扱数は証券業界でもトップの90社！
- 集計対象は新規上場企業の国内引受分で追加売出分と海外は含まず
- 各社発表資料より当社にて集計（2024/5/10時点）
- 引受関与とは、自社の主幹事案件含む引受銘柄数
サービス拡充、取引ツールの拡充、カスタマーサービスセンターをはじめとするサポート体制強化など、さまざまな施策を行ってきました。当社は、今後も「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」の提供に努めていきます。
2025年 オリコン
顧客満足度®ランキング
ネット証券 第1位
証券口座数
SBIグループでの証券口座開設数は、
国内初となる1,400万口座突破！
- SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
- 「国内初」について、比較対象範囲は日本証券業協会の会員264社です。（2025/3/11現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ）
2024年1-12月NISA口座
新規口座開設者数
多くの方がSBI証券で
NISAを始めています！
- 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社（SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（カナ順））です。（2024年1-12月の公表値にて比較、SBI証券調べ）
- SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
- 「国内初」について、比較対象範囲は日本証券業協会の会員264社です。（2025/3/11現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ）
- 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社（SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（カナ順））です。（2024年1-12月の公表値にて比較、SBI証券調べ）
ご注意事項
手数料等及びリスク情報について
口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等およびリスク情報につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ及び金融商品取引法等に係る表示並びに契約締結前交付書面等の記載内容をご確認ください。
国内株式手数料無料対象外の取引等に関するご注意
以下の取引については所定の売買手数料が必要となります。お取引の際にはご注意ください。
- 日計り信用（HYPER空売り銘柄含む）取引の強制決済注文
- インターネットコース顧客の電話注文（立会外クロス取引含む）
- ダイレクト、ＩＦＡ、対面コースを選択されているお客さま
- 電子交付サービスにおける取扱書面の交付方法をすべて電子交付にされていないお客さま
- 国内株式売買手数料の無料化が適用となる諸条件については、今後変更となる場合がございます。変更した場合には、別途当社WEBサイト等にてお知らせいたします。
- その他、電子交付の設定方法や適用条件など“ゼロ革命”の詳細からご確認ください。