アムンディ・インデックスシリーズを選ぶべき、3つの理由

アムンディ・インデックスシリーズの商品ラインナップ

「観る!」アムンディ・インデックスシリーズ

※SBI証券の公式YouTubeチャンネルに遷移します。

\戦略的自律にフォーカスするなら『欧州・戦略的自律株』/

欧州の「戦略的自律」に不可欠なテーマに投資

ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行います。
※ユーロベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

「欧州の戦略的自律」に不可欠なテーマにフォーカス

● 欧州の未来を支える10テーマに投資

  • 当ファンドが連動する投資成果を目指す「ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数」はEEA(欧州経済領域)加盟30ヵ国で設立された企業で、欧州の「戦略的自律性」の強化において重要な役割を担う企業の株価動向を示すことを目的とする指数です。
  • 欧州は今、構造的な改革を自ら遂行していく新たな時代を迎えています。当ファンドは欧州企業の中でも、「欧州の戦略的自律」を背景とした構造的な変化の潮流に不可欠と考えられる10テーマに着目します。

出所:アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記の内容は当資料作成日現在のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

※資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

堅調なパフォーマンスで推移

ファンドが連動を目指す対象インデックス(ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数)は、相対的に良好なパフォーマンスで推移しています。

出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
欧州・戦略的自律株は、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数、欧州株はストックス欧州600指数、米国株はS&P500、日本株はTOPIX(全てトータルリターン)。外貨建ては円換算。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、ファンドの運用成果ではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

欧州・戦略的自律株 
愛称:でかユーロ
について詳しくみる

欧州最大級のアムンディと欧州に根差したユーロネクストが協働
「欧州の戦略的自律」に着目した新ETFに投資

  • 当ファンドが投資を行う上場投資信託証券(ETF)「アムンディ・欧州戦略的オートノミー」は、世界有数の資産運用会社アムンディとユーロネクストが協働し、金融業界および欧州市場における知見を十分に活かして、2025年11月に新たに立ち上げたETFです。ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数に連動する投資成果を目標とします。
  • 欧州はより強い経済圏への転換期にあり、欧州各国が財政出動等の動きも鮮明化しています。「欧州の戦略的自律」への潮流の中で、更なる成長が期待される欧州企業への投資機会をご提供します。

*ファンドは、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数(税引後配当込み、円換算ベース *)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。
*ユーロベースの指数を元にアムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社
上記は、あくまでも理解を深めて頂くためのイメージ図です。
※インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社(2025年6月版、2024年12月末の運用資産額)に基づく。
資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ポートフォリオのご紹介

※主要投資対象ファンド「アムンディ・欧州戦略的オートノミー」 が連動する投資成果を目標として運用する「ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数」のポートフォリオ

業種・国別比率(2025年9月末)
組入上位5銘柄(2025年12月1日現在)

出所:ユーロネクスト等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。業種分類はICBの分類に基づく。
上記はファンドが投資する上場投資信託証券(ETF)が連動する運用成果を目指す「ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数」の実績であり、当ファンドあるいは主要投資対象ファンドの将来の運用成果等を保証するものではないことに十分ご注意ください。使用した指数の権利はページ末尾をご覧ください。

投資銘柄例

自社の強みを活かし、戦略的自律のトレンドを捉える

ファンドの投資対象銘柄例は以下の通りです。これまでの経験や技術が欧州の構造変革に貢献すると考えられる企業です。

出所:各社ホームページ等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。写真はイメージです。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また、将来のファンドへの組入を示唆または保証するものではありません。

(アムンディ・インデックスシリーズ)欧州・戦略的自律株 愛称:でかユーロ 購入する

\欧州全体の成長を幅広く捉えるなら『欧州株』/

米国に次ぐ、巨大な経済圏の欧州へ幅広く投資したい

ストックス欧州600指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行います。
※ユーロベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

独自の経済圏
世界で高い存在感を誇る欧州の株式に投資

  • 世界的なサプライチェーン見直しが進む環境で、統一通貨ユーロ導入国をはじめとした欧州経済圏は、域内で自由にビジネスを展開できる強みがあります。
  • 世界経済の中でも、欧州は米国に次ぐ存在感のある巨大な経済圏です。直近では財政拡大方針に転換するなど、今後の欧州経済の活性化が期待されています。

出所:外務省、IMF(国際通貨基金)のデータ等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成

バランスのよい業種配分で安定感ある投資機会を提供

  • 米国の比率が高まっているグローバル株式市場の中で、構造改革への潮流が鮮明となっている欧州経済圏全体への投資機会を提供します。
  • 米国株とは業種のバランスが異なる欧州株への投資により、より安定感のある産業をカバーし、市場や景気の変動を吸収する効果が期待できます。

出所:MSCIのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。欧州:MSCIヨーロッパインデックス、米国:MSCI米国インデックス(2025年10月末現在)
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご覧ください。

戦略的自律を目指す欧州の株式
割安な水準も魅力

  • 欧州はより強い自律的な経済圏への転換期にあり、財政出動等も追い風に、新たな成長ステージを迎えると期待されています。
  • 欧州株式市場は中長期にわたって、また足元においても、相対的に割安に投資できる水準となっています。

出所:アムンディ・ジャパン株式会社
期間:2015年12月末~2025年11月末、月次。欧州:ストックス600指数、米国:S&P500。使用した指数の権利はページ末尾をご覧ください。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。

欧州株について詳しくみる

ポートフォリオのご紹介

※ストックス欧州600指数に連動する投資成果を目指す投資先上場投資信託証券(ETF)「アムンディ・コア・ストックス欧州600 」のポートフォリオ

業種・国別比率(2025年9月末)
組入上位5銘柄(2025年12月1日現在)

出所:アムンディ・アセットマネジメントのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
上記はファンドが投資する上場投資信託証券(ETF)「アムンディ・コア・ストック欧州600」の実績であり、当ファンドあるいは主要投資対象ファンドの将来の運用成果等を保証するものではないことに十分ご注意ください。使用した指数の権利はページ末尾をご覧ください。

投資銘柄例

欧州企業ならではの歴史とブランド力でグローバル展開

欧州企業の魅力の1つが、その長い歴史と世界に通用する圧倒的なブランド力です。
欧州経済圏での自由なビジネスに加え、知名度の高さを背景に、グローバルにビジネスを展開している企業が多く存在します。

出所:各社ホームページ等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。写真はイメージです。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また、将来のファンドへの組入を示唆または保証するものではありません。

(アムンディ・インデックスシリーズ)欧州株購入する

\日本の「高配当」銘柄へ厳選投資なら『日本・高配当株』/

配当利回りの高い日本株へ投資したい

累進的な配当を続ける(減配せず、増配か配当維持を続ける)国内上場銘柄の中から、予想配当利回りの高い銘柄を厳選した日経累進高配当株指数(しっかりインカム)に連動を目指すファンドです。

累進的な配当を続ける高配当銘柄を厳選して投資、年2回の分配も

  • 日本初!日経が新たに公表を開始した「日経累進高配当株指数(しっかりインカム)」に連動、厳選した30銘柄で構成

(アムンディ・インデックスシリーズ)日本・高配当株は、日経累進高配当株指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目標として運用を行います。
※1 2025年10月末時点。TOKYO PRO Marketを除く。
※2 上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
※3 日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社が開発した株価指数です。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。また、銘柄選定方法のすべてを網羅するものではありません。

  • 日本株やオールカントリー・高配当株と比較して高い配当利回り水準

2025年10月末現在。予想配当利回りベース。
出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
米国株:S&P500、オールカントリー:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、日本株:日経平均株価、オールカントリー高配当株:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス、日本高配当株:日経累進高配当株指数。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

日本・高配当株について詳しくみる

上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

  • 日経平均を上回るパフォーマンス

期間:2010年6月30日~2025年10月31日、日次。
出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数、いずれもトータルリターン。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

投資シミュレーション

期間:2010年6月末~2025年10月末、月次。
出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数(トータルリターン)。配当金は前月末の評価額と当月末の予想配当利回りから簡便的に算出。(税金は考慮しておりません。)評価額は前述の配当を控除のうえ算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2025年10月末現在の投資金額の評価額ならびに投資期間中の配当金合計は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。

銘柄名称 配当利回り(%) 組入比率(%)
SBIホールディングス 2.75 9.70
ENEOSホールディングス 3.08 8.74
武田薬品工業 4.82 5.93
三菱HCキャピタル 3.73 7.01
アステラス製薬 4.83 6.95
三井住友トラストグループ 3.78 6.64
積水ハウス 4.35 6.21
MS&ADインシュアランスグループホールディングス 4.87 5.68
AGC 4.36 5.23
小野薬品工業 4.26 4.67
王子ホールディングス 4.62 3.94
東ソー 4.55 3.57
三井化学 4.11 3.65
飯田グループホールディングス 4.23 3.30
丸井グループ 4.43 2.71
銘柄名称 配当利回り(%) 組入比率(%)
LIXIL 5.26 2.45
三菱瓦斯化学 3.50 3.02
東京センチュリー 3.73 2.24
日本ゼオン 4.55 1.70
UBE 4.85 1.20
上組 4.00 1.23
ピジョン 4.36 1.06
安藤・間 4.63 0.78
テイ・エス テック 4.92 0.57
日本化薬 4.26 0.56
サンゲツ 5.14 0.45
科研製薬 5.18 0.40
日本曹達 4.09 0.24
矢作建設工業 4.12 0.12
宮地エンジニアリンググループ 4.93 0.07

組入銘柄数:30

出所:日本経済新聞社のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。配当利回りは日経予想ベース。 2025年10月末現在。
※上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。上記は、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。比率は、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の組入を示唆・保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

\分配重視の投資なら『オールカントリー・高配当株』/

配当利回りの高い銘柄へ投資したい

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動を目指すファンドです。

※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

高配当株へ投資、「成長期待」と「年4回の分配金」の両立を

  • オールカントリーや日本株と比較して高い配当利回り

2025年10月末現在。予想配当利回りベース。

出所:アムンディ・ジャパン株式会社。日本株はTOPIX(東証株価指数)、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、オールカントリー高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドのパフォーマンスではありません。

オールカントリー・高配当株について詳しくみる

年4回決算。原則として毎年2、5、8、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

投資シミュレーション

期間:2020年10月末~2025年10月末、月次。
出所:MSCIのデータ等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)。米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算。配当は前月末の評価額と当月末の配当利回りから簡便的に算出。(税金は考慮しておりません。)評価額は前述の配当を控除のうえ算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2025年10月末現在の投資金額の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。

銘柄名称 国・地域 業種 比率
1 エクソンモービル ⽶国 エネルギー 2.62%
2 ジョンソン・エンド・ジョンソン ⽶国 ヘルスケア 2.39%
3 アッヴィ ⽶国 ヘルスケア 2.05%
4 ホーム・デポ ⽶国 ⼀般消費財·サービス 1.99%
5 プロクター・アンド・ギャンブル ⽶国 生活必需品 1.85%
6 サムスン電子 韓国 情報技術 1.83%
7 ユナイテッドヘルス・グループ ⽶国 ヘルスケア 1.67%
8 シェブロン ⽶国 エネルギー 1.60%
9 シスコシステムズ ⽶国 情報技術 1.51%
10 コカ・コーラ ⽶国 生活必需品 1.50%

組入銘柄数:520

2025年10月末現在。
上記は、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。上記数値は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆または保証するものではありません。

\成長重視の投資なら『オールカントリー・大型成長株』/

成長が期待される大型株へ投資したい

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動を目指すファンドです。

※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

良好なパフォーマンスの大型成長株へ投資、シンプルに成長を追求

  • 大型成長株は、オールカントリーを上回って推移しています。

期間:2014年3月末~2025年10月末、月次。

出所:MSCIのデータ等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス大型株グロース・インデックス、 オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(いずれも税引後配当込み、円換算ベース)。米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

オールカントリー・大型成長株について詳しくみる

投資シミュレーション

期間:2020年10月末~2025年10月末(積立投資は2020年10月末~2025年9月末)、月次。
出所:MSCIのデータ等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)。米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算。2025年10月末現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。

銘柄名称 国・地域 業種 比率
1 エヌビディア ⽶国 情報技術 10.67%
2 アップル ⽶国 情報技術 8.69%
3 マイクロソフト ⽶国 情報技術 8.01%
4 アマゾン·ドット·コム ⽶国 ⼀般消費財・サービス 4.57%
5 ブロードコム ⽶国 情報技術 3.61%
6 アルファベット - A ⽶国 コミュニケーション・サービス 3.47%
7 アルファベット - C ⽶国 コミュニケーション·サービス 3.02%
8 テスラ ⽶国 ⼀般消費財·サービス 2.79%
9 TSMC/台湾セミコンダクター 台湾 情報技術 2.60%
10 イーライリリー ⽶国 ヘルスケア 1.42%

組入銘柄数:356

2025年10月末現在。
上記は、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。上記数値は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆または保証するものではありません。

\インドへ投資するなら低コストの『インド株』/

低コスト新たなマーケットに投資したい

主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動を目指すファンドです。

※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

出所:各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

※2025年10月末現在運用中の国内公募投資信託(インデックス型)および上場証券投資信託(ETF)等のうちインド株を主要投資対象とする19ファンドの平均値。(当ファンド除く)

インド株について詳しくみる

  • 約14億人の人口を背景に成長が期待されるインドの株式市場は、2014年3月時点と比べて約4.5倍に拡大しています。

期間:2014年3月末~2025年10月末、月次。

出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
インド株はNifty50指数(配当込み、円換算ベース)。インドルピーベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。

上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

投資シミュレーション

期間:2020年10月末~2025年10月末(積立投資は2020年10月末~2025年9月末)、月次。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
インド株はNifty50指数(配当込み、インドルピーベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算)。2025年10月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。

銘柄名称 国・地域 業種 比率
1 HDFC銀⾏ インド 金融 9.20%
2 リライアンス・インダストリーズ インド エネルギー 6.08%
3 ICICI銀行 インド 金融 5.87%
4 バーティ・エアテル インド コミュニケーション・サービス 3.39%
5 インフォシス インド 情報技術 3.25%
6 ラーセン&トゥブロ インド 資本財・サービス 2.83%
7 ITC インド ⽣活必需品 2.43%
8 インドステイト銀行 インド 金融 2.34%
9 アクシス銀行 インド ⾦融 2.14%
10 コタック・マヒンドラ銀行 インド ⾦融 1.90%

組入銘柄数:51

2025年10月末現在。
上記は、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。上記数値は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆または保証するものではありません。

アムンディについて

欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10※1にランクインしており、世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。

※アムンディ・ジャパンのウェブサイトに遷移します。

※1 出所:インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社(2025年6月版、2024年12月末の運用資産額)に基づく

【当資料で使用した指数の権利について】

  • Euronext N.V. またはその子会社は、ユーロネクスト欧州戦略的オートノミー指数に関するすべての(知的)所有権を保有しています。Euronext N.V. またはその子会社は、「(アムンディ・インデックスシリーズ)欧州・戦略的自律株」(以下「当ファンド」といいます)の発行および提供においてスポンサー、推奨、またはその他いかなる関与もしていません。Euronext N.V. およびその子会社は、同指数の基礎となるデータの不正確さ、同指数の算出および/または公表における誤り、エラー、脱漏、または当ファンドの発行および提供に関連して指数が適用される方法について、一切の責任を負いません。当該指数は Euronext N.V. またはその子会社の登録商標です。
  • 「ストックス欧州 600 指数」(以下「指数」)は、STOXX Ltd.、ISS STOXX Index GmbHまたはそれらのライセンサーに帰属する知的財産(登録商標を含みます)であり、ライセンスに基づき使用されています。「(アムンディ・インデックスシリーズ)欧州株」は、STOXX Ltd.、ISS STOXX Index GmbHまたはそれらのライセンサー、リサーチパートナーもしくはデータ提供者によって、スポンサー、推奨、販売、その他いかなる方法によっても支援されているものではなく、また、これらの者は、指数またはそのデータに関して、いかなる保証も行わず、過失の有無を問わず、指数またはそのデータに含まれる誤り、欠落または中断等に関して、一切の責任を負いません。
  • S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
  • 東証株価指数(TOPIX)とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅 延 または中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販 売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • 日経平均株価および日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社(以下「日経」という)によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経累進高配当株指数⾃体及び日経累進高配当株指数等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経累進高配当株指数」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。日経は、日経累進高配当株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延⼜は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経累進高配当株指数の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
  • MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
  • 当資料中に引用した各インデックス(指数)の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
  • 当資料中に引用した各インデックス(指数)の詳細は、アムンディ・インデックスシリーズのファンドで使用している指数とその権利についてをご覧ください。

【当資料のお取扱いについてのご注意】

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