アムンディ・インデックスシリーズの商品ラインナップ
※日本・高配当の配当利回りは2025年2月末現在、オールカントリー・高配当の配当利回りは2024年3月末現在。いずれも連動を目指す指数の配当利回りであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
『アムンディ・インデックスシリーズ』は、お客さまの多様な投資スタイルにお応えするために、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（以下、オールカントリー）をベースにした高配当株と大型成長株を、また、持続的な成長が期待されるインドに特化したインド株に加え、新たに、日本・高配当株をご用意しました。いずれもNISA成長投資枠でのご購入が可能です。
「観る！」アムンディ・インデックスシリーズ
※SBI証券の公式YouTubeチャンネルに遷移します。
＼日本の「高配当」銘柄へ厳選投資なら『日本・高配当株』／
配当利回りの高い日本株へ投資したい
累進的な配当を続ける（減配せず、増配か配当維持を続ける）国内上場銘柄の中から、予想配当利回りの高い銘柄を厳選した日経累進高配当株指数（しっかりインカム）に連動するファンドです。
累進的な配当を続ける高配当銘柄を厳選して投資、年2回の分配も
- 日本初！日経が新たに公表を開始した「日経累進高配当株指数（しっかりインカム）」に連動、厳選した30銘柄で構成
指数の銘柄選定方法
- 日本株やオールカントリー・高配当株と比較して高い配当利回り水準
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
2025年2月末現在。米国株：S&P500、オールカントリー：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、日本株：日経平均株価、オールカントリー高配当株：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス、日本高配当株：日経累進高配当株指数。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
日本・高配当株について詳しくみる
- 年2回決算（原則として毎年5、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配）
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
第1回決算日は、2025年11月20日となります。分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
- 日経平均を上回るパフォーマンス
パフォーマンス推移
期間：2010年6月30日～2025年2月28日、日次。
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数、いずれもトータルリターン。2010年6月末を10,000として指数化。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
2010年6月末に日本高配当株に一括100万円の投資を行い、
2025年2月末まで保有した場合
期間：2010年6月末～2025年2月末、月次。
出所：日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数（トータルリターン）。配当金は前月末の評価額と当月末の配当利回りから簡便的に算出。（税金は考慮しておりません。）評価額は前述の配当を控除のうえ算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2025年2月末現在の投資金額の評価額ならびに投資期間中の配当金合計は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
日経累進高配当株指数の構成銘柄
（純資産総額比）
| 銘柄名称 | 配当利回り(%) | 組入比率(%) |
|---|---|---|
| 大林組 | 3.95% | 7.7% |
| SBIホールディングス | 3.69% | 7.5% |
| 三井住友トラストグループ | 4.05% | 7.3% |
| 武田薬品工業 | 4.52% | 7.3% |
| 東ソー | 4.88% | 7.2% |
| 三菱HCキャピタル | 3.96% | 6.8% |
| MS&ADインシュアランスグループホールディングス | 4.63% | 6.7% |
| アステラス製薬 | 5.08% | 6.6% |
| 丸井グループ | 4.09% | 6.3% |
| LIXIL | 5.27% | 5.7% |
| エクシオグループ | 3.57% | 4.3% |
| 安藤・間 | 5.18% | 2.9% |
| UBE | 4.94% | 2.8% |
| テイ・エス テック | 4.82% | 2.7% |
| ビジョン | 4.79% | 2.2% |
| 銘柄名称 | 配当利回り(%) | 組入比率(%) |
|---|---|---|
| サンゲツ | 5.20% | 2.0% |
| 日本曹達 | 4.08% | 1.9% |
| システナ | 3.52% | 1.8% |
| 三愛オブリ | 5.71% | 1.3% |
| イーグル工業 | 4.85% | 1.2% |
| 日本エスコン | 4.68% | 1.2% |
| 極東開発工業 | 6.29% | 1.2% |
| 日新 | 4.61% | 1.0% |
| IDEC | 5.12% | 1.0% |
| 住友精化 | 4.04% | 0.8% |
| フルキャストホールディングス | 3.93% | 0.7% |
| ナガセ | 5.22% | 0.7% |
| 矢作建設工業 | 6.36% | 0.7% |
| 宮地エンジニアリンググループ | 5.38% | 0.6% |
組入銘柄数：29※
出所：日本経済新聞社のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。配当利回りは日経予想ベース。
2025年2月末現在。
※上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。比率は、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の組入を示唆・保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
＼分配重視の投資なら『オールカントリー・高配当株』／
配当利回りの高い銘柄へ投資したい
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス（税引き後配当込み、円換算ベース※）の値動きに連動したファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
高配当株へ投資、「成長期待」と「年4回の分配金」の両立を
- 高配当株は、オールカントリーや日本株と比較して高い配当利回り水準を有しています。
配当利回り比較
2024年3月末現在。予想配当利回りベース。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本株はTOPIX（東証株価指数）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドのパフォーマンスではありません。
オールカントリー・高配当株について詳しくみる
- 年4回決算（原則として毎年2、5、8、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算）を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。第1回決算日は、2024年11月20日となります。分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
高配当株に一括100万円の投資を行い5年間保有した場合
期間：2019年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。高配当株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。配当は前月末の評価額と当月末の配当利回りから簡便的に算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2024年3月末現在の投資金額の評価額および評価額＋配当金合計は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入上位10銘柄
（純資産総額比）
| 銘柄名称 | 国・地域 | 業種 | 比率 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | エクソンモービル | ⽶国 | エネルギー | 2.79% |
| 2 | ホーム・デポ | ⽶国 | ⼀般消費財・サービス | 2.36% |
| 3 | プロクター・アンド・ギャンブル | ⽶国 | 生活必需品 | 2.21% |
| 4 | ジョンソン・エンド・ジョンソン | ⽶国 | ヘルスケア | 2.11% |
| 5 | アッヴィ | ⽶国 | ヘルスケア | 1.78% |
| 6 | シェブロン | ⽶国 | エネルギー | 1.56% |
| 7 | コカ・コーラ | ⽶国 | 生活必需品 | 1.45% |
| 8 | メルク | ⽶国 | ヘルスケア | 1.44% |
| 9 | シスコシステムズ | ⽶国 | 情報技術 | 1.39% |
| 10 | IBM | ⽶国 | 情報技術 | 1.37% |
組入銘柄数：514
2025年1月末現在。
上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
＼成長重視の投資なら『オールカントリー・大型成長株』／
成長が期待される大型株へ投資したい
MSCI オール・カントリー・ワールド・ インデックス 大型株グロース・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース※）の値動きに連動したファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
良好なパフォーマンスの大型成長株へ投資、シンプルに成長を追求
- 大型成長株は、オールカントリーを上回って推移しています。
パフォーマンス推移（過去10年間）
期間：2014年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株 グロース・インデックス、 オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（いずれも税引後配当込み、円換算ベース）。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
オールカントリー・大型成長株について詳しくみる
大型成長株に毎月5万円ずつ5年間積立投資をした場合
期間：2019年3月末～2024年3月末（積立投資は2019年3月末～2024年2月末）、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。大型成長株はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。2024年3月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入上位10銘柄
（純資産総額比）
| 銘柄名称 | 国・地域 | 業種 | 比率 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | アップル | ⽶国 | 情報技術 | 9.24% |
| 2 | エヌビディア | ⽶国 | 情報技術 | 7.82% |
| 3 | マイクロソフト | ⽶国 | 情報技術 | 7.50% |
| 4 | アマゾン・ドット・コム | ⽶国 | ⼀般消費財・サービス | 5.67% |
| 5 | メタ・プラットフォームズ | ⽶国 | コミュニケーション・サービス | 3.84% |
| 6 | アルファベット - A | ⽶国 | コミュニケーション・サービス | 3.01% |
| 7 | テスラ | ⽶国 | ⼀般消費財・サービス | 2.95% |
| 8 | アルファベット - C | ⽶国 | コミュニケーション・サービス | 2.61% |
| 9 | ブロードコム | ⽶国 | 情報技術 | 2.44% |
| 10 | 台湾セミコンダクター | 台湾 | 情報技術 | 2.17% |
組入銘柄数：349
2025年1月末現在。
上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
＼インドへ投資するなら低コストの『インド株』／
低コストで新たなマーケットに投資したい
主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50指数（配当込み、円換算ベース※）の値動きに連動したファンドです。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。
経済大国へ進化するインドの株式に、業界最低水準のコストで投資
- 業界最低水準のコスト※1
- 過去10年ではオールカントリーを上回るパフォーマンス
運用管理費用（信託報酬（年率、税込））
出所：各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※1：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を主要投資対象とする8ファンド比。
※2：2024年4月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を主要投資対象とする8ファンドの平均値。
インド株について詳しくみる
- 約14億人の人口を原動力にした成長が注目されるインド。その株式は近年大きく成長しており、過去10年ではオールカントリーを上回っています。
パフォーマンス推移（過去10年間）
期間：2014年3月末～2024年3月末、月次。
出所：MSCI等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）、オールカントリーはMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース）。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
インド株に毎月5万円を5年間積立投資した場合
期間：2019年3月末～2024年3月末（積立投資は2019年3月末～2024年2月末）、月次。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）。2024年3月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入上位10銘柄
（純資産総額比）
| 銘柄名称 | 国・地域 | 業種 | 比率 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | HDFC銀⾏ | インド | 金融 | 7.81% |
| 2 | ICICI銀⾏ | インド | 金融 | 5.38% |
| 3 | リライアンス・インダストリーズ | インド | エネルギー | 5.17% |
| 4 | インフォシス | インド | 情報技術 | 4.07% |
| 5 | バーティ・エアテル | インド | コミュニケーション・サービス | 2.68% |
| 6 | タタ・コンサルタンシー・サービシズ | インド | 情報技術 | 2.55% |
| 7 | ITC | インド | ⽣活必需品 | 2.47% |
| 8 | ラーセン＆トゥブロ | インド | 資本財・サービス | 2.45% |
| 9 | インドステイト銀⾏ | インド | ⾦融 | 1.79% |
| 10 | アクシス銀⾏ | インド | ⾦融 | 1.71% |
組入銘柄数：51
2025年1月末現在。
上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
アムンディについて
欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10にランクインしており、世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。
※アムンディ・ジャパンのウェブサイトに遷移します。
【当資料で使用した指数の権利について】
- 日経平均株価および日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社（以下「日経」という）によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経累進高配当株指数⾃体及び日経累進高配当株指数等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経累進高配当株指数」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。日経は、日経累進高配当株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延⼜は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経累進高配当株指数の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
- MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、 同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
- S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の詳細は、以下をご覧ください。
日経累進高配当株指数
日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社（以下「日経」という）によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経累進高配当株指数⾃体及び日経累進高配当株指数等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経累進高配当株指数」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。日経は、日経累進高配当株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延⼜は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経累進高配当株指数の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。日経は日経累進高配当株指数を対象とした「（アムンディ・インデックスシリーズ）日本・高配当株」に対して、それらを保証するものではなく、⼀切の責任を負いません。
日経累進高配当株指数とは
国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける（減配せず、増配か配当維持を続ける）銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウエート方式の株価指数です。2010年6月30日（算出基点日）を10,000として算出され、2023年6月30日より公表されています。構成銘柄の定期見直しは毎年6月の最終営業日に実施され、1銘柄の構成比率は7％以内となるよう調整されます。上場廃止等の理由により構成銘柄が臨時除外され、30銘柄を下回る場合があります。 なお、トータルリターンとは、税引前の配当を配当落ち日に再投資した指数です。
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス
先進国23ヵ国と新興国24ヵ国の株式で構成されるMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの中から、配当利回りの高い銘柄が抽出された指数です。配当利回りの高さだけでなく、配当性向、配当の継続性、ROE、負債／自己資本比率、収益の変動性などを勘案したうえで銘柄が選択されています。
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を含む世界で構成されています。
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス
先進国23ヵ国と新興国24ヵ国の株式で構成されるMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスのうち、グローススタイル特性を持つ大型株の値動きを示す指数です。グローススタイル特性は、１株当たり利益成長率、内部成長率、１株当たり売上高成長率などの指標を用いて定義されます。
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を含む世界で構成されています。
Nifty50指数
Nifty50指数は、インド国立証券取引所に上場している、浮動株調整後の時価総額、流動性等の基準を用いて選定した50社の株式で構成される株価指数です。指数の算出方法は、浮動株調整後時価総額加重平均方式です。定期的な採用銘柄の入替えは半年ごとに行なわれます。Nifty50指数は、1995年11月３日を基準日とし、基準日の指数値を1,000として、インド・ルピー建で算出されています。「円換算ベース」とは、同指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が円換算したものです。
ファンドは、NSE INDICES LIMITED
(以下「NSEIL」といいます。)によって支援、保証、販売促進されているものではありません。NSEILは、ファンドの受益者または一般の方に対して、証券投資全般またはファンドへの投資の是非、またはインドの株式市場全体のパフォーマンスに連動する能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証も行いません。NSEILとアムンディ・ジャパン株式会社（以下「アムンディ」といいます）の関係は、NSEILがアムンディまたはファンドに関係なく決定、構成、算出する指数およびその指数に関連する特定の商標および商号の使用許諾に関してのみです。NSEILは、Nifty50指数を決定、構成、算出するにあたり、アムンディまたはファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。NSEILは、ファンドの設定時期、設定基準価額、設定口数の決定、またはファンドを換金するための算式の決定もしくは算出について責任を負わず、またそれらに関与していません。NSEILは、ファンドの管理、販売または取引に関していかなる義務または責任も負いません。
NSEILは、Nifty50指数またはそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではなく、その誤り、欠落、または中断に対していかなる責任または義務も負わないものとします。NSEILは、明示または黙示を問わず、アムンディ、ファンドの受益者、またはその他の個人または団体がNifty50指数またはそこに含まれるデータを使用することによって得られる結果について、いかなる保証もいたしません。NSEILは、明示的または黙示的な保証を行わず、Nifty50指数またはそこに含まれるデータに関して、商品性、特定の目的または使用に対する適合性のすべての保証を一切いたしません。上記に関わらず、NSEILは、ファンドから生じる、またはファンドに関連するいかなる請求、損害または損失（直接的、特別的、懲罰的、間接的、または派生的損害（逸失利益を含む）を含む）について、たとえそのような損害の可能性が通知されていたとしても、一切の責任を負いません。
投資家は、ファンドを購入することにより、上記条項の免責事項を承認、理解、承諾したものとみなされ、これに拘束されるものとします。
【当資料のお取扱いについてのご注意】
■当資料は、法定目論見書の補足資料としてアムンディ・ジャパン株式会社が作成した情報提供用資料であり、法令等に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの購入のお申込みにあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、お受取りの上、内容は投資信託説明書（交付目論見書）で必ずご確認ください。なお、投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。■当資料は、弊社が信頼する情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性について弊社が保証するものではありません。また、記載されている内容は、予告なしに変更される場合があります。■当資料に記載されている事項につきましては、作成時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。また、運用成果は実際の投資家利回りとは異なります。■投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。■投資信託は値動きのある証券等に投資します。組入れた証券等の値下がり、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により損失を被ることがあります。したがって、これら運用により投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属いたします。■投資信託は預金、保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。■投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。
アムンディ・ジャパン株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第350号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
【ご注意事項】
投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
（アムンディ・インデックスシリーズ）日本・高配当株は、日経累進高配当株指数（トータルリターン）に連動する投資成果を目標として運用を行います。
※1 2025年2月末時点。TOKYO PRO Marketを除く。
※2 上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
※3 日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社が開発した株価指数です。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。また、銘柄選定方法のすべてを網羅するものではありません。