<金利低下局面><株式市場下落局面><円高リスク>あなたのポートフォリオは準備万端ですか?

auAM米国債スーパーロング・ブル3倍(円コース/米ドルプラスコース

 「auAM米国債スーパーロング・ブル3倍(米ドルプラスコース)」は auAM米国債スーパーロング・ブル3倍マザーファンドの受益証券を高位に組み入れることにより、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有します。これにより純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンと、純資産相当の米ドル保有に伴うリターンの獲得を目指します。

 「auAM米国債スーパーロング・ブル3倍(円コース)」はauAM米国債スーパーロング・ブル3倍マザーファンドの受益証券を高位に組み入れることにより、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替変動リスクを低減するため為替予約取引等により為替ヘッジを行います。これにより純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンの獲得を目指します。

  • 以下「当ファンド」という場合、円コース/米ドルプラスコースを総称して、またはそれぞれを指していうものとします。

図1当ファンドの
資産配分イメージ

図1 当ファンドの資産配分イメージ

 以上のように当ファンドは純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物へ投資する高リスク商品であり、同種の商品に対する知識や投資経験があり、この種の商品性をご理解いただいている投資家向けを想定しており初心者向けの商品ではありません。長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあります。そのことについてご理解いただける方、大きく元本割れするリスクを許容でき、短期間の取引による売買差益の獲得を目的とする方に適しています。

ファンドの価格変動のイメージ

 当ファンドでは、1本の投資信託で純資産総額の3倍相当額の投資をするための手法として、先物取引を活用します。

図2当ファンドの運用イメージ

auAM米国債スーパーロング・ブル3倍(円コース)は、純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンの獲得を目指します。 auAM米国債スーパーロング・ブル3倍(米ドルプラスコース)は、純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンと、純資産相当の米ドル保有に伴うリターンの獲得を目指します。

 米国の超長期国債先物を買い建てるため、基準価額は超長期金利の値動きとは逆の値動きをします。また米ドルプラスコースは米ドル円の為替予約を用いて純資産相当の米ドルリスクを構築することで為替変動によるリターンを得ることができるスキームとなっています。

図3価格変動のイメージ

超長期金利と基準価額の値動き、対円為替レートと基準価額の値動きの関係をご理解頂くためのイメージ図です。
  • 上記は、超長期金利と基準価額の値動き、対円為替レートと基準価額の値動きの関係をご理解頂くためのイメージ図です。実際のファンドの値動きとは異なる場合があります。

 図4は米国債の利回り変化に対する債券の価格変動を表しています。債券の償還までの期間が長いほど、価格変動が大きくなります。逆に、期間が短いほど価格変動は小さくなります。当ファンドは超長期債先物に投資し償還までの期間は長いことに加えて、レバレッジを3倍かけているため価格変動は大きくなります。

図4金利変化に対する価格変動

2025/1/15現在

米国債の利回り変化に対する債券の価格変動を表しています。
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

ケーススタディ 金利低下局面で期待される
高パフォーマンス

 2005年頃には約5%で推移していた米国30年債利回りは、世界的な金融危機や緩和的な金融政策の影響を受けて、2020年にかけて1%近くまで大きく低下しました。しかし、その後、インフレの高進や金融引き締めの動きにより金利は急激に上昇し、直近では過去20年のピーク近辺である5%水準にまで上昇しています。しかしながら現在の金利水準が過去20年のピーク近辺にあること、また市場では米国におけるさらなる利下げが予想されており、今後長期金利の反転低下も考えられています。

 前述の価格変動イメージの通り、当ファンドのパフォーマンスが最も高くなると想定されるのは、図5の①のような長期金利の低下局面です。②のように長期金利が大きく上昇する局面では大きく値下がりしますので、例えばトランプ政権における関税政策には注意が必要です。

 参考までに先物のデータが入手可能な2010年以降のシミュレーションは図6の通りです。

図5米国30年債利回り推移

期間:2005/1/3~2024/12/31

米国30年債利回り推移グラフ
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

図6当ファンドの投資シミュレーション
(30年債先物250%+20年債先物50%=300%)

期間:2010/1/29~2024/12/31

当ファンドの投資シミュレーション(30年債先物250%+20年債先物50%=300%)
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 2010/1時点を100として指数化。
  • 上記の投資シミュレーションは信託報酬、売買コスト、先物のロールオーバーコスト等を含む。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

ケーススタディ2 円高リスクに備えた投資

 図7は、米国30年債利回りとドル円の推移を示したグラフです。過去20年の推移では、米国30年債利回りの低下時には、ドル円は、円高ドル安の方向に動く傾向が多く見られます。なお為替相場は他の要因により変動することもありますので注意が必要ですが、一般的に金利と為替相場には相関があり、概ね米金利が低下する局面では、円高ヘッジとしての活用も有効と考えられます。また当ファンドには為替リスクを低減している「円コース」もあります。

図7米国30年債利回りとドル円推移

期間:2005/12/30~2024/12/30

米国30年債利回りとドル円推移グラフ
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

ケーススタディ3 米国景気後退に備えた投資

 図8は、米国のGDPの推移を示したグラフです。米国景気の後退局面においても、おおよそ長期金利は低下傾向となっています。現在、米国の景気は好調との認識ですが、米国経済の不確実性を憂慮する声もあります。景気後退期には金利低下が見込まれるため、当ファンドは良好なパフォーマンスが期待されます。

図8米国GDP成長率(前年同期比)と米国30年債利回り推移

期間:2000/3~2024/12

米国GDP成長率(前年同期比)と米国30年債利回り推移グラフ
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

ケーススタディ4 株式市場にショックが発生した場合

 図9~図11は、米国株式(NASDAQ100指数)が大きく下落した局面における米国30年債利回りとの推移を示したグラフです。株価が大きく下落した局面では、金利が低下する(債券価格が上昇することで当ファンドの基準価額が上昇する)局面が多くみられます。株式と債券の逆相関を利用することで、投資家はポートフォリオのリスクを分散させることができます。株式が下落しても、債券価格が上昇(金利低下)する可能性があるため、全体のポートフォリオの変動を抑える効果が期待できます。
 なおこの逆相関は、必ずしも完全ではなく、特定の状況下では順相関が発生することもあることには注意が必要です。

図9ITバブル崩壊時の米国株式と米国30年債利回り

期間:2000/1/3~2001/4/24

ITバブル崩壊時の米国株式と米国30年債利回り推移グラフ
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

図10リーマンショック(2008年9月15日前後)時の
米国株式と米国30年債利回り

期間:2008/6/2~2008/12/31

リーマンショック(2008年9月15日前後)時の米国株式と米国30年債利回り推移グラフ
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

図11新型コロナショック時の米国株式と米国30年債利回り

期間:2020/2/3~2020/3/31

新型コロナショック時の米国株式と米国30年債利回り推移グラフ
  • (出所)ブルームバーグのデータをもとにauアセットマネジメント作成。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

低コストのレバレッジファンド
TMF※1との違いにも注目

 当ファンドは米国上場のTMF※1(Direxion Daily 20+ Year Treasury Bull 3X Shares)と実質的に米国の超長期国債を投資対象とする点では似ていますが、以下のような違いがあります。特に信託報酬や購入単位など投資の容易さには大きな違いがありますので日本の投資家にとっては活用しやすいのではないでしょうか。なお、TMFはトータルリターンスワップを主たる投資対象とし分配原資が確保しやすいスキームであるのに対して、当ファンドは先物に投資しますのでキャピタルゲインが主な目的となります。

auAM米国債スーパーロング・ブル3倍
(円コース/米ドルプラスコース)
TMF(Direxion Daily 20+ Year Treasury Bull 3X Shares)
主たる投資対象 国債先物 Total Return Swap Contracts Investment Companies
参照インデックス なし ICE20年超米国債インデックス
信託報酬(税抜) 0.394% 1.04%(Expense Ratio)
投資通貨 円から 米ドルから
為替リスク 米ドルプラスコース:米ドルリスク
円コース:為替ヘッジあり
米ドルリスク
購入単位 金額:100円以上1円単位から 1口(38.93$、1/15時点)から
  • (出所)TMFは2024/9/30時点 FACTSHEETのデータに基づきauアセットマネジメント作成。
  • TMFはICE20年超米国債インデックスの3倍のパフォーマンスとなる投資成果を目指すETF。

米国の金利低下局面での収益追求、米国経済の不確実性が高まる中で大規模な株価下落や円高リスク、
市場の混乱に対する防御策となる可能性のある商品としてポートフォリオの一部に当ファンドを組み入れてみていかがでしょうか。

ご留意事項

当記事のお取り扱いにおけるご注意

  • 当記事は、auアセットマネジメント株式会社が作成した寄稿記事であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。ファンドの取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 当記事は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当記事中に示された情報等は、作成日時点のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
  • 分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • ファンド名称のauAMは、auアセットマネジメントの略称です。

ご注意事項

ブル・ベア型の投資信託は、主に短期売買により利益を得ることを目的にした商品です。指数先物取引等を積極的に活用し、日々の基準価額の変動率を各指数・資産等(以下「対象指数」といいます。)の変動率にあらかじめ定めた倍率(2倍以上またはマイナス2倍以下。以下同じ。)を乗じて得た指数に一致させることを目指して運用されますが、2営業日以上の期間の場合、基準価額の変動率は同期間の対象指数の変動率にあらかじめ定めた倍率を乗じて得た数値とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。 また、対象とする指数の値動きにより基準価額が下落し、非常に大きな損失を被ることがあります。投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を大きく割り込むことがあります。

投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み込まれた株式や債券等の値動き、為替相場等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております。(対象ファンドの変更等により、変動することがあります)
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

auアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3062号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会