“＋αシリーズ”の概要やインド、ベトナム株式市場の動向などを動画で分かりやすくお届けしていきます。ぜひ、ご視聴ください！
2022/9/20
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2022/8/25
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2022/7/21
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とは…投資信託を選ぶ時、
コストだけではなく成長性の高さにもこだわりたい
が考える長期の資産形成は
コスト＆リターンの
トータル・リターン*が重要＊コスト控除後のトータル・リターンを指します。
長期運用におけるコストとリターンの
※運用利回りは信託報酬控除前の運用利回りを指します。
※上記は信託報酬の大小が長期的にパフォーマンスへ与える影響をイメージしていただくための図です。すべてのケースにあてはまるものではなく、また実際の数値に基づくものではありません。将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
より高い成長性が期待できる
※上記はイメージ図であり、すべてのケースに当てはまるものではなく、また実際の数値に基づくものではありません。
出所：Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
＊各国指数の月次リターンを基に算出、複数の株式市場に投資するポートフォリオについては、それぞれの国の株式に記載の割合で月次リバランスをする前提で試算。
※米国：S&P500種指数、日本：TOPIX（東証株価指数）、インド：SENSEX指数、ベトナム：VN指数、インドネシア：ジャカルタ総合指数。全てネット・トータル・リターン、配当込み。現地通貨ベース。
※あらゆるコストは控除しておらず、また指数に直接投資することはできません。各指数は、+αシリーズのベンチマークでも参考指数でもありません。上記は、一定の前提のもとで計算したシミュレーションであり、実際のパフォーマンスとは異なります。各指数の比率は一例として試算したものであり、推奨する比率ではありません。
インドネシア株・インド株・ベトナム株を
はいかがでしょうか？
+αする理由1
主要国の実質GDP（国内総生産）の推移（2007年〜2027年）
実質GDP年平均成長率（5年間）
| 2018-2022 | 2023-2027 | |
|---|---|---|
| インド ネシア |
3.4% | 5.0% |
| 新興国 平 均 |
3.4% | 4.0% |
| 米 国 | 2.1% | 1.7% |
| 日 本 | -0.2% | 0.8% |
出所：IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。2023年以降はIMFによる予測値。
+αする理由2
出所：IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
出所：Bloomberg L.P.、Euromonitor Internationalのデータ（2023年5月時点）に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。2025年以降は予測値。
中間所得者層の人⼝は、中間所得者層の家計⽐率×人⼝で算出。中間所得者層は、年間世帯可処分所得が5,000米ドル以上35,000米ドル未満の所得者層を指します。
出所：外務省、各種報道、国際協力銀行「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告」（2022年度）に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
出所：米国地質調査所資料、各種報道等に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
ご覧になりたい期間を選択してください。
年初来
1年
3年
5年
10年
最大
出所：Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。インドネシアの株価：ジャカルタ総合指数。
インドネシアルピアの対円は100インドネシアルピア当たりの推移。
+αインドネシア情報
出所：外務省、IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）、
Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
※名目GDP、一人当たり名目GDP、人口については2023年の予測値。
インドネシアには、世界第6位となる2,400社以上のスタートアップ企業が存在しています。（日本は約600社で世界第23位。2023年5月時点*。）
政府がデジタルエコノミー先進国となることを目標に掲げスタートアップ育成支援策を行ってきた結果、デジタル化が急速に進み、アプリを通じた様々なサービスやECサイト等のスタートアップ企業が数多く生まれました。
こうしたスタートアップ企業への海外からの投資も増加しており、新しい成長分野として注目を集めています。
*出所：スタートアップランキング、各種報道
+αする理由1
主要国の実質GDP（国内総生産）の推移（2007年〜2027年）
実質GDP年平均成長率（5年間）
| 2018-2022 | 2023-2027 | |
|---|---|---|
| インド | 3.9% | 6.1% |
| 新興国 平 均 |
3.4% | 4.0% |
| 米 国 | 2.1% | 1.7% |
| 日 本 | -0.2% | 0.8% |
出所：IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。2023年以降はIMFによる予測値。
+αする理由2
出所：インド準備銀行のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
※インドの会計年度は4⽉から翌年3⽉まで。例えば2021年度は2021年4⽉〜2022年3⽉。
※四捨五入の関係上、グラフの中の数字の合計が100％にならない場合があります。
出所：Euromonitor Internationalのデータ（2023年5月時点）に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
2030、2040年は予測値。名目ベース、インフレ率等は考慮していません。
インドでは「メイク・イン・インディア（インドでものづくりを）」をスローガンに掲げ、インドを世界の製造･輸出拠点にすべく、製造業の発展にも力を入れています。
また、外国企業誘致の促進に不可欠なインフラ整備を重点政策とし、インフラ投資を加速しています。
ご覧になりたい期間を選択してください。
年初来
1年
3年
5年
10年
最大
出所： Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。インドの株価：SENSEX指数。
+αインド情報
出所：外務省、IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）、Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
※名目GDP、一人当たり名目GDP、人口については2023年の予測値。
（インドでものづくりを）
インドはかつて農業（第一次産業）中心の国でした。しかし、製造業（第二次産業）を中心に発展した中国などの東アジア諸国とは異なり、1990年代からは欧米向けのITサービス（第三次産業）輸出国として発展してきました。現在、インド政府は「メイク・イン・インディア（インドでものづくりを）」をスローガンに掲げ、外国企業の製造拠点の誘致を図るなど、製造業振興を進めています。
+αする理由1
主要国の実質GDP（国内総生産）の推移（2007年〜2027年）
実質GDP年平均成長率（5年間）
| 2018-2022 | 2023-2027 | |
|---|---|---|
| ベトナム | 5.6% | 6.5% |
| 新興国 平 均 |
3.4% | 4.0% |
| 米 国 | 2.1% | 1.7% |
| 日 本 | -0.2% | 0.8% |
出所：IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。2023年以降はIMFによる予測値。
+αする理由2
ベトナムは、中国やASEAN諸国の巨大な消費市場と近接しており、経済回廊の整備により物流網も構築される等、地理的優位性を有しています。
出所：各種報道に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
近年、中国以外に製造拠点を作り、中国に海外拠点を集中させるリスクを回避する「チャイナ・プラス・ワン」の投資先としても注目を集めています。ベトナム政府も法人税優遇等の積極的な外資誘致政策を行っており、日本企業が選ぶ中期的な有望事業展開先・地域ランキングにおいて、インド、中国、米国に次ぐ第4位となっています。
出所：各種報道、国際協力銀行「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告」（2022年度）に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
ベトナムはFTA締結による関税の撤廃・引き下げを積極的に推進しており、貿易拡大による輸出増加も期待されています。
【ベトナムが締結・合意する主なFTA】
ASEAN自由貿易協定（AFTA）、中国ASEAN自由貿易協定（ACFTA）、ASEANオーストラリア・ニュージーランド自由貿易協定（AANZFTA） 、日本ベトナム経済連携協定、EUベトナム自由貿易協定（EVFTA）、地域的な包括的経済連携協定（RCEP）
出所：各種報道、ベトナム統計局のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。*2021年は推計値。
ご覧になりたい期間を選択してください。
年初来
1年
3年
5年
10年
最大
出所：Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。ベトナムの株価：ベトナムVN指数。
ベトナムドンの対円は100ベトナムドン当たりの推移。
+αベトナム情報
出所：外務省、IMF世界経済見通しデータベース（2023年4月）、Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。
※名目GDP、一人当たり名目GDP、人口については2023年の予測値。
ベトナムの輸出品目は、2010年頃までは繊維・衣料品が中心でした。しかし、主に外国企業のスマートフォンの工場建設をきっかけに、PC・スマートフォンなどの輸出品目が増加し、製造業の発展や工業化に貢献しました。現在では、エレクトロニクス関連が輸出の主力となっています。
積立投資シミュレーション過去にさかのぼって+αシリーズを積立投資していたら、いくらになっていたかシミュレーションしてみましょう。
※上記+αインド（シミュレーション）は、+αインドの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・コンシュマー・エクイティ・オープン・リミテッド」と「イーストスプリング・インベストメンツ・インディア・インフラストラクチャー・エクイティ・オープン・リミテッド」（両ファンド共米ドルベース）を50％：50％で月次リバランスした実績から+αインドの運用管理費用（信託報酬、年率0.3905％）を控除したシミュレーションです。
※+αベトナム（シミュレーション）は、+αベトナムの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ - ベトナム・エクイティ・ファンド クラスＪ」（米ドルベース）の実績から+αベトナムの運用管理費用（信託報酬、年率0.539％）を控除したシミュレーションです。
※+αインドネシア（シミュレーション）は、+αインドネシアの投資先ファンドである「イーストスプリング・インベストメンツ – インドネシア・エクイティ・ファンド クラスＪ」（米ドルベース）の実績から+αインドネシアの運用管理費用（信託報酬、年率0.517％）を控除したシミュレーションです。
※期間は、投資先ファンドの運用開始以降のデータを使用。
※積立については、毎月末に一定額を追加購入したと仮定し（購入時の手数料、税金等は控除していません。）、買付時は買付時点の為替、評価時は2023年5月末時点の為替（どちらもBloomberg L.P.のデータを使用。）で換算。
※投資先ファンドである外国籍投資信託に直接投資することはできません。
※当シミュレーションは、シミュレーションに基づく参考表示による情報提供を目的としているものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。上記は、一定の前提のもとで計算したシミュレーションであり、実際のパフォーマンスとは異なります。数値は過去の実績及び架空の前提条件をもとに計算したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※この機能の正確性、完全性を保証するものではありません。当シミュレーションは事前の通知なしに内容を変更することがあります。
※投資のご判断につきましては、ご自身でなさいますようお願いいたします。