未来に繋がる新たな一歩を
─ HSBC サステナブル・インデックスシリーズ ─

HSBC 気候パリ協定準拠株式
インデックスファンド

異常気象、自然災害、生態系破壊そして感染症など、地球温暖化がもたらす脅威は私たちの身近に迫っています。
この脅威から暮らしを守り、子供たちに豊かな未来を繋ぐためにも、世界各国が、各企業が、そして一人ひとりが気候変動に対する具体的な行動『Climate Action』を起こさなければなりません。
そして、その道しるべが、パリ協定です。

SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS 13 気候変動に具体的な対策を
気候パリ協定準拠株式インデックスファンド

MOVIE

今後世界が直面するであろうリスクTop5

  • 1位 異常気象
  • 2位 気候変動対策の頓 挫
  • 3位 環境破壊
  • 4位 感染症
  • 5位 生態系破壊

出所: World Economic Forum Global Risks Perception Survey 2020

┃ パリ協定と投資機会 ┃

気候変動問題の鍵を握るパリ協定

気候変動問題の鍵を握るパリ協定

パリ協定は世界共通の目標のもとで、地球温暖化問題に取組む国際協定です。パリ協定が掲げる目標達成すべく、国際社会そして企業は2050年までの脱炭素社会実現(カーボンニュートラル)に向けて始動しています。

パリ協定の概要

- 全ての国が公平に参加する史上初の国際協定にして、今世紀中の地球温暖化を食い止める最後のチャンス -

世界共通の最終目標 世界全体の平均気温の上昇を産業革命前と比べ2℃よりも十分低く保ちつつ、
1.5℃以内に抑える努力を継続
目標達成に
必要なアクション
今世紀後半にカーボンニュートラル実現(温室効果ガスの排出と吸収の均衡)
締約国数 197ヶ国・地域※1が参加するグローバルな合意
経緯
2015年
パリで開催されたCOP21※2で採択
2016年
発効
2020年
本格始動
5年ごとに目標に対する世界全体の進捗状況を評価

※1 2020年8月時点 ※2 第21回 国連気候変動枠組条約締約国会議
出所:環境省

今世紀末までの温室効果ガス排出量予測

2020年パリ協定始動現状維持シナリオ(対策なし)
2020年パリ協定始動現状維持シナリオ(対策なし)
2020年パリ協定始動現状維持シナリオ(対策なし)
2020年パリ協定始動現状維持シナリオ(対策なし)

出所: London School of Economics、Goldman Sachs Investment Research、 HSBCアセットマネジメント

2050年までのカーボンニュートラルに賛同した国(136ヶ国)

全世界規模で取組むカーボンニュートラル

全世界規模で取組むカーボンニュートラル
全世界規模で取組むカーボンニュートラル

2050年までのカーボンニュートラルに賛同した国

米国:バイデン大統領は2050年までの温室効果ガス排出ネットゼロを表明、中国:習近平国家主席は2060年までのカーボンニュートラルを表明

出所:UNFCCCのデータをもとにHSBCアセットマネジメント株式会社作成(2021年9月時点)

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世界各国がカーボンニュートラルに向けた行動を起こすことで、
グローバル市場に新たな投資機会が生まれる

┃ MSCI World気候パリ協定準拠指数 ┃

HSBC気候パリ協定準拠株式インデックスファンド※1は、世界各国の企業で構成されるMSCI World 気候パリ協定準拠指数(円換算ベース)をベンチマークとして、この指数に概ね連動する投資成果を目指します。

※1 以下「当ファンド」といいます。

当ファンドのベンチマークの推移(米ドルベース)

MSCI World 気候パリ協定準拠指数(米ドルベース)MSCI World 指数(米ドルベース)

当ファンドのベンチマークの推移(米ドルベース)
当ファンドのベンチマークの推移(米ドルベース)

当ファンドは、MSCI World気候パリ協定準拠指数(円換算ベース)に概ね連動する投資成果を目指します。上記指数は2017年末~2021年8月末の税引き後配当込みの月次データ(米ドルベース)。2017年末を100として指数化。上記は過去の指数データであり、将来を示唆・保証するものではありません。ファンドの実績ではありません。

出所:リフィニティブ、ブルームバーグのデータをもとにHSBCアセットマネジメント株式会社作成

当ファンドのベンチマークの特徴

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気候変動と脱炭素への移行にともなう投資リスクの回避と収益機会の獲得が期待できる

┃ 拡大する気候関連投資 ┃

パリ協定をきっかけに企業、投資家の双方で気候変動リスクへの備えとカーボンニュートラル実現に向けた取組みが加速しています。

気候関連情報の

企業の取組み

気候関連情報の
開示に積極的

気候関連情報を開示する企業数

気候関連情報を開示する企業数
気候関連情報を開示する企業数

出所:HSBCグローバル・アセット・マネジメント(UK)

気候変動等の環境問題に配慮した投資に積極的

投資家の取組み

気候変動等の環境問題に
配慮した投資に積極的

世界のサステナブル投資残高

世界のサステナブル投資残高
気候関連情報を開示する企業数

出所:GSIAのデータをもとにHSBCアセットマネジメント株式会社作成

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気候変動課題に積極的に取組む企業への投資による長期的なリターンが期待できる

┃ ファンドの特色 ┃

1

低炭素経済への移行に伴うリスクを抑制し、
市場機会の獲得を目指す世界の企業で構成する
「MSCI World気候パリ協定準拠指数(円換算ベース)」をベンチマークとし、
この指数に概ね連動する投資成果を目指します。

MSCI World 気候パリ協定準拠指数とは?

先進国の大型·中型株で構成される親指数MSCI World Indexから、 気候変動やパリ協定の要件に沿った低炭素経済への移行に伴うリスクを抑制し、市場機会を獲得することを目指し、構成銘柄の組入比率をMSCI社が決定の上、公表する株価指数です。当ファンドのベンチマークとしては、同指数を委託会社が円換算した数値を使用しています。

2

当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。
実質組入外貨建資産については、
原則として為替ヘッジを行いません。

(当ファンド)ベビーファンドマザーファンド投資対象資産
(当ファンド)ベビーファンドマザーファンド投資対象資産

※ファンド設定時における投資対象ETFは「HSBC MSCI World Climate Paris Aligned UCITS ETF」とします。なお、投資対象ETFは、委託会社の判断により今後変更となる場合があります。
( 注 ) 損益はすべて投資者である受益者に帰属します。マザーファンドが組入対象とするETFは、追加·変更されることがあります。

3

運用は、ESG投資のパイオニアである
HSBCアセットマネジメントが行います。

HSB Asset Management ESG

HSBCアセットマネジメントは、HSBCグループにおける資産運用部門の総称です。HSBCアセットマネジメントは約25の国と地域に拠点を持ち、それぞれのマーケットを深く理解している国際的なネットワークを活かして、お客さまにグローバルな投資機会を提供しています。
HSBCは、パリ協定の目標に合わせ、2050年までのネットゼロ達成を宣言し、取り組んでいます。
加えて、世界自然保護基金などと協働で気候変動対策を支援しています。
HSBCは、ユーロマネー誌の「2020年アワード・フォー・エクセレンス」にてサステナブル・ファイナンスにおける世界最高の銀行※2に選出されました。

※2 サステナブル・ファイナンスとは、持続可能な経済活動への投資など、貧困や環境問題などの社会問題の改善に向けた金融面での取り組みを指します

指数の著作権について

MSCI World気候パリ協定準拠指数は、MSCI社(MSCI Inc.)が開発、計算する指数で、同指数に関する著作権、知的財産その他の一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。


ご注意事項

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投資信託に係わるリスクについて
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象としており、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動し損失が生じる可能性があります。従いまして、投資元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。購入の申込みにあたりましては「投資信託説明書(交付目論見書)」および「契約締結前交付書面(目論見書補完書面等)」を販売会社からお受け取りの上、十分にその内容をご確認頂きご自身でご判断下さい。

投資信託に係わる費用について
購入時に直接ご負担頂く費用・・・・・購入時手数料 上限3.3%(税込)
換金時に直接ご負担頂く費用・・・・・ありません。
投資信託の保有期間中に間接的にご負担頂く費用・・・・・運用管理費用(信託報酬) 上限年0.1265% (税込)
その他費用・・・・・上記以外に保有期間などに応じてご負担頂く費用があります。交付目論見書、「契約締結前交付書面(目論見書補完書面等)」などでご確認下さい。

HSBCアセットマネジメント株式会社(金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第308 号)
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/日本証券業協会