ネット取扱いファンドシリーズ GS Plus 第2弾 ゴールドマン・サックスの新提案
“ゴールド”
NISA対応で登場
金への投資
- 金は過去、長期で見ると堅調な上昇を遂げてきた資産です。
金および主要指数の累積リターン（円ベース）
投資対象の相対的な値動きを説明するための参考情報であり、本ファンドの実績ではありません。
金：LBMA金価格、S&P500：S&P500指数（配当込み）、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数（配当込み）
期間：1999年12月31日～2025年9月30日、出所：ブルームバーグ
近年、国際金市場では過去最高の取引価格を記録していますが、過去最高の金取引価格が維持される保証はなく、金の価値が大幅に減少する可能性があります。
指数には直接投資することはできず、取引コストや流動性等の市場要因なども考慮されておりませんので、実際の取引結果とは異なります。上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの
実績あるETFで効率的に金にアクセス
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは米国で、ETF（上場投資信託証券）を通じた金の投資機会を提供してきました。
- GS Plus ゴールドは、ゴールドマン・サックス・フィジカル・ゴールド・ETFを通じて、実質的に金に投資します。
ファンドの仕組み
*損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。写真はイメージとして掲載するものです。
（ご参考）
ゴールドマン・サックス・フィジカル・ゴールド・ETFの累積リターン（円ベース）
期間：2018年7月26日（設定日）～2025年9月30日、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
ETFの1口当たり純資産価格（NAV）ベースであり、運営費用（年率0.18%）は控除されています。米ドル・ベースの純資産価格をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが円換算して表示しています。上記は運用戦略をご理解いただくためのご参考として表示したものであり、ゴールドマン・サックス・フィジカル・ゴールド・ETFの取得の勧誘を意図するものではありません。上記は本ファンドの実績ではありません。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
- ETFを活用することで、現物を直接保有することによる手間を抑え、金にアクセスできます。
- また、比較的低コストの設計を実現しています。
*ファンドの信託報酬（税込年率0.1661%）に投資先ファンドの運営費用（年率0.18%）を加えた実質的な負担。詳しくは後述の「ファンドの費用」をご確認ください。
参考情報
金投資におけるポイント
ポイント① 希少性がもたらす普遍的な価値
- 世界でこれまでに採掘された金の量は約22万トンにとどまり、毎年の新規供給も5,000トン未満（総採掘量の2%程度）*。この希少性が金の価値を支えています。
- また、金は特定の国のリスクに影響されにくいため、世界の中央銀行は準備資産の分散を目的として金の保有比率を高めています。現在、準備資産の約2割が金で構成されています。
*時点：採掘量は2025年の推計、供給量は2010年～2024年、出所：ワールド・ゴールド・カウンシル
世界の中央銀行の準備資産に占める金の比率の推移と内訳
左グラフ期間：2000年3月末～2025年3月末、出所：FRB（米連邦準備制度理事会） 市場価格ベース
右グラフ時点：2024年12月末、出所：ECB（欧州中央銀行） 市場価格ベース
上グラフ期間：2000年3月末～2025年3月末、出所：FRB（米連邦準備制度理事会） 市場価格ベース
下グラフ時点：2024年12月末、出所：ECB（欧州中央銀行） 市場価格ベース
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
ポイント② 物価上昇時に真価を発揮
- 金は過去、物価が上昇し通貨の実質価値が下がるインフレ局面でも、長期的に価値を保ちやすい性質がみられました。
米国のインフレ局面ごとの金および主要指数の平均月次リターン（円ベース）
物価上昇率：米国消費者物価指数（前年同月比）、金：LBMA金価格、S&P500：S&P500指数（配当込み）、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数（配当込み）
期間：1999年12月末～2025年8月末、出所：ブルームバーグ
ただし、短期的な期間や特定の市場環境においては、こうした傾向がみられないこともあります。上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
ポイント③ 景気後退時に示された、金がもたらす分散効果
- 一般的に、景気後退時などでは安全資産への需要が高まるため、株式などのリスク資産と比べて金は安定的な値動きを示してきました。
- そのため、株式と組み合わせることで、ポートフォリオ全体の変動リスクを抑える効果が期待できます。
米国の景気後退時の金および主要指数のリターン（円ベース）
上記の局面の累積リターン
（円ベース）
金：LBMA金価格、S&P500：S&P500指数（配当込み）、オール・カントリー：MSCIオール・カントリー・ワールド指数（配当込み）
期間：1999年12月31日～2025年9月30日における景気後退局面（景気後退は全米経済研究所の定義を使用）、出所：ブルームバーグ
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆あるいは保証するものではありません。
本ファンドは、ETFを通じて実質的に金のみに投資し、保有資産は分散されていません。本ファンドへの投資は投機的な側面を有することがあります。本ファンドの性格およびリスクをご理解の上、長期での投資が可能な余裕資金の範囲で投資を行うことが肝要です。
ファンドのポイント
① 実質的に金（現物）に投資します。
- 金価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券（ETF）に投資することで、金価格の値動きを捉えることをめざします。
- 現物を直接保有することによる手間を抑え、実質的な金への投資機会を得られます。
② 為替ヘッジあり、為替ヘッジなしの2つのファンドから選択が可能です。
- 投資目的に応じて、為替ヘッジの有無を選択できます。
③ 購入時手数料がかからないノーロードタイプです。
- 換金時の信託財産留保額もかかりません。
※為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
※保有期間中に運用管理費用（信託報酬）等が信託財産中から支払われます。
※販売会社によっては、いずれかのファンドのみのお取扱いとなる場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
ファンドの費用
上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
*1 スポンサー報酬、受託報酬、保管報酬、ETFにかかる事務の処理等に要する諸費用等を含みます。
*2 2025年8月末現在。料率は今後変更となる場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因
金（現物）への投資リスク
本ファンドは、金（現物）を実質的な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、金（現物）投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、金（現物）の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特に金（現物）価格の下落は、本ファンドの基準価額の下落要因となります。金（現物）への投資リスクとして、主に以下のものがあげられます。
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価格変動リスク
一般に、金の価格は需給関係や投資家のインフレ期待、為替レートの変動、金利の変動、政府の規制・介入等の要因により大きく変動します。金は他の商品（コモディティ）と比較して流動性が低いため、価格変動は大きくなることがあります。中央銀行、政府機関、および多国間機関による金の大規模な売却は、金価格に悪影響を及ぼす可能性があります。
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集中投資リスク
本ファンドが投資対象とするETFは、金（現物）のみに投資し、保有資産は分散されないため、より分散されたポートフォリオよりも価格変動が大きく、時間の経過とともに大幅に変動する可能性があります。
為替変動リスク
本ファンドは、外貨建てのETFを主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わない「為替ヘッジなし」では為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。「為替ヘッジあり」は、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります（ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差が目安となり、円の金利の方が低い場合、この金利差分収益が低下します。）。
留意点
上場投資信託（ETF）への投資に関わる留意点
本ファンドが、金融商品取引所等に上場しているETFを購入あるいは売却しようとする際に、市場の急変等により流動性が低下し期待した価格で取引できないことがあります。これにより、本ファンドの運用成果に影響を与えることがあります。また、本ファンドは特定のETFに集中的に投資します。この場合、当該ETFが受ける価格変動リスクやETFの運営上の影響（当該ETFの償還等）をほぼ直接に受けることが想定されます。
収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
NISAのご注意事項
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。投資信託における分配金のうち元本払戻金（特別分配金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
