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テクノロジーの発展で、未来はもっと豊かになる。

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写真はイメージとして掲載するものです。

netWINはテクノロジーという切り口から
常に一歩先の投資テーマを追求

  1. POINT1 先見性   VISIONARY
    常に時代の先を見据え、一歩先の投資テーマ(革新的技術)を追求
    インターネット普及期の2000年前後にはブロードバンドやケーブルTV といったインターネット・インフラ等に注目。アクセス端末がPCからスマートフォン等モバイル機器にシフトした2010 年前後にはスマートデバイスやクラウド・コンピューティング等に着目。現在は、AI(人工知能)、半導体、クラウド・コンピューティングなどの投資機会に注目しています。
  2. POINT2 長期の運用実績   LONG TRACK RECORD
    20年を超える長期の運用実績を誇る業界有数のファンド
    1999年11月設定。20年を超える運用実績を誇る、業界のI T セクターファンドを代表する長寿ファンド。変化の速い米国テクノロジー関連企業を主な投資対象とするなかで、常に一歩先の革新的技術をとらえる運用を20年超にわたり継続してきた強みがあります。
  3. POINT3 一貫性   CONSISTENCY
    一貫した投資哲学に基づき運用
    いつの時代も、持続可能かつ継続的な収益拡大を実現する企業には、共通の強みがあります。技術革新が速く企業の栄枯盛衰の激しいIT 業界だからこそ、一貫した投資哲学に基づき、長期的な視点で成長性の高いビジネスに投資します。

netWIN 注目の投資機会

Point1
Point2
Point3
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。

netWIN 運用実績と組入銘柄の推移

netWIN運用実績と組入銘柄の推移
期間:1999年11月29日(設定日)~ 2023年11月末 出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
※企業名は各時点における名称を記載しています。また、企業名の後ろの( )内は各時点における事業内容を示します。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。
投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
上記の分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものです。
分配金再投資基準価額とは、本ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金(税引前)で本ファンドを購入(再投資)した場合の基準価額です。
ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。

銘柄選択のポイント・運用会社の紹介

銘柄選択のポイント

本ファンドでは、主に米国を中心とした「テクノロジー・トールキーパー」企業など、テクノロジーを活用することで、コスト構造、収益性、競争優位性の改善や維持が期待できる企業や、ビジネス・モデルの継続性が期待できる企業の株式に投資します。

「テクノロジー・トールキーパー」企業

「テクノロジー・トールキーパー」企業
※「テクノロジー・トールキーパー」はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。

銘柄選択のポイント

銘柄選択のポイント
上記は、持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業についての一般的な特徴をまとめたものであり、必ずしもすべての組入銘柄にあてはまるものではありません。

運用会社の紹介

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
約150年の歴史を誇るゴールドマン・サックスの資産運用部門
2022年12月現在。受託資産残高は1米ドル=131.945円で円換算(出所:WMロイター)。
受託資産残高
303兆円
グローバルビジネス拠点
世界主要都市に
50拠点
社員数
2,000

ご参考:積み立て投資の仕組み

毎月決まった額を投資する積み立て投資では、基準価額の上昇局面では購入できる口数が少なくなる一方で、基準価額の下落局面では多くの口数を購入することができます。これにより購入単価が平均化されるため、市場見通しに不安があっても、タイミングを選ばず始められる投資手法です。

ご参考:積み立て投資の仕組み
出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
上記は例示を目的とするものです。基準価額と購入単価は、1万口当たりの価格です。上記は、積み立て投資について理解を深めていただく目的で作成したものであり、当初一括投資との有利不利を比較する目的ではありません。信託報酬等の諸費用や取引にかかる手数料、その他の費用は考慮しておりませんのでご留意ください。上記は積み立て投資のほうが購入口数が多くなる場合の例を挙げていますが、当初一括投資のほうが最終的な評価額が大きくなる場合があります。投資期間を変更して試算した場合は結果が異なり、必ずしもいずれかが有利というわけではありません。上記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が(平均)購入価額を下回った場合には損失を被ります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。シミュレーションによるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで上記シミュレーションと同様の結果が得られるとは限りません。

ご参考:netWIN Bコース(為替ヘッジなし)
積み立て投資シミュレーション

netWIN Bコース(為替ヘッジなし)で毎月5万円ずつ積み立て投資した場合、下記のいずれの期間も投資総額を上回りました。なお、期間が長くなればなるほど投資総額を超えるリターンは大きくなりました。

下記は5年、10年、15年、20年の投資期間を例示していますが、投資期間を変更して試算した場合は結果が異なり、必ずしもいずれかが有利というわけではありません。下記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が(平均)購入価額を下回った場合には損失を被ります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで下記シミュレーションと同様の結果が得られるとは限りません。

積み立て投資シミュレーション
期間:2023年11月末時点までの過去5年間、10年間、15年間、20年間のシミュレーション、出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
netWIN GSテクノロジー株式ファンド Bコース(為替ヘッジなし)の分配金再投資基準価額(信託報酬控除後)のデータを基に作成。分配金再投資基準価額とは、本ファンドの決算時に収益の分配があった場合に、その分配金(税引前)で本ファンドを購入(再投資)した場合の基準価額です。

ご参考:netWIN Bコース(為替ヘッジなし)
期間別・金額別積み立て投資シミュレーション

2023年11月末時点の5年前、10年前、20年前から、netWIN Bコース(為替ヘッジなし)への積み立て投資を行っていた場合、何万円ずつ積み立てると、いくらになっていたかのシミュレーションです。

下記は5年、10年、20年の投資期間を例示していますが、投資期間を変更して試算した場合は結果が異なり、必ずしもいずれかが有利というわけではありません。下記は、将来の運用成果を示唆または保証するものではなく、投資方法にかかわらず、基準価額が(平均)購入価額を下回った場合には損失を被ります。各投資家ご自身のご判断で投資するようお願いします。過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスは、実際の取引に基づくものではなく、その予想力には限界があります。実運用ポートフォリオで下記シミュレーションと同様の結果が得られるとは限りません。

期間別・金額別積み立て投資シミュレーション
期間:2023年11月末時点までの過去5年間、10年間、20年間のシミュレーション、出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
netWIN GSテクノロジー株式ファンド Bコース(為替ヘッジなし)の分配金再投資基準価額(信託報酬控除後)のデータを基に作成。分配金再投資基準価額とは、本ファンドの決算時に収益の分配があった場合に、その分配金(税引前)で本ファンドを購入(再投資)した場合の基準価額です。青字は、積み立て投資を行った際の2023年11月末における時価評価額を示します。

ご参考:テクノロジー関連株の値動きの特徴

ITバブル崩壊の過程で、S&P北米テクノロジー指数やナスダック指数は、最大でそれぞれ▲84.0%(2000年3月27日~2002年10月9日)、▲77.9%(2000年3月10日~2002年10月9日)の下落率を記録しました。
テクノロジー関連株式から構成されるS&P北米テクノロジー指数や、テクノロジー関連株式の構成割合が相対的に高いナスダック指数は、幅広い業種から構成されるS&P500指数と比較して、相対的にリスク(価格変動性)が高い傾向がありますのでご留意ください。

テクノロジー関連株の値動きの特徴
上記の指数は、本ファンドのベンチマークではありません。指数には直接投資することはできず、取引コストや流動性等の市場要因なども考慮されておりませんので、実際の取引結果とは異なります。
上記はあくまでも指数の推移であり、本ファンドのデータではなく、また将来の結果を示唆または保証するものではありません。

ファンドの費用と投資リスク

ファンドの費用

ファンドの費用

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)・集中投資リスク

本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。

為替変動リスク

本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります。(ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。)

※収益分配金に関わる留意点

分配金は、計算期間中に発生した収益( 経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益) を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、ご投資家の皆さまのファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

ご注意事項

「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

投資リスク・費用について

費用・投資リスクについて、詳しくは「netWIN GSテクノロジー株式ファンド Aコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)」投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

NISAのご注意事項

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。

つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。

NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
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