「グロース株優位の局面ではグロース株を中心に、バリュー株が優位の局面ではバリュー株を中心に投資する」言うは易し行うは難しですが、もしこれが実現できれば投資リターンは大きく向上するでしょう。「ハイブリッド・セレクション」はそんな一つの理想的な運用をめざすファンドです。
本ページでは、グロース株とバリュー株とはそもそもどんなもので、どう違うのかを解説した上で、当ファンドの運用戦略をご紹介します。
グロース株とは、利益など業績の成長率が高く、今後も高い成長が期待される銘柄を指し、成長株と呼ばれることもあります。投資家からの成長期待が高く将来性が評価されるため、企業が現在生み出す利益や保有資産などから算出される理論上の企業価値と比較して、一般的に株価が高い点が特徴です。新興企業やIT・テクノロジー関連の企業がグロース株に該当する傾向にあります。
一方バリュー株とは、理論上の株価と比較して株価が低い状態にある銘柄を指し、割安株と呼ばれることもあります。一般的に知名度が低い、市場から評価されにくいなどの理由で株価が低い状態にある点が特徴です。業績が安定している反面、成長性が高くない成熟した業種である銀行業や製造業などの企業が該当する傾向にあります。
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PER（株価収益率）とは、株価が1株当たりの純利益（年間の税引後利益）の何倍まで買われているかを表した指標です。
PER（倍）=株価÷1株当たりの純利益 -
PBR（株価純資産倍率）とは、株価が1株当たりの純資産（株主資本または自己資本）の何倍まで買われているかを表した指標です。
PBR（倍）=株価÷1株当たりの純資産
これら2つの特徴はファンドの投資スタイルにも関わります。企業の成長性に着目し、グロース株を中心に投資するファンドをグロース株ファンド、企業価値と株価の差異に着目し、バリュー株を中心に投資するファンドをバリュー株ファンドと呼びます。
グロース株とバリュー株はその特徴の違いから相場局面によって異なる値動きをする傾向にあり、それにともなって有効な投資スタイル（グロース株／バリュー株）も変化していきます。
当ファンドは、1つの投資スタイルにとらわれず、グロース株とバリュー株に投資し、その組入配分を変える「ハイブリッド戦略」を取っています。ハイブリッド戦略を駆使することで、様々な相場局面において収益の獲得をめざします。
- 期間：1998年２月末（当ファンド設定月）～2024年6月末（月次）
- グロース株はラッセル野村総合グロース・インデックス、バリュー株はラッセル野村総合バリュー・インデックスを使用。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
- 上記は過去の情報および運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
ハイブリッド戦略でリターンを向上させるためには、マクロ経済などの相場環境の先行きを予想し、相場局面に応じて適切な投資戦略を判断することが大切と考えます。
具体的には、景気動向や金融情勢などからマクロ経済等を分析し、最適と考えるグロース株とバリュー株の比率を決定します。その上で、アセットマネジメントOneの充実したリサーチアナリスト体制を活用して銘柄選定し、ポートフォリオの構築、リスク管理を行います。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
「ハイブリッド・セレクション」は、長期にわたって良好な運用実績を積み上げるため、日本株式市場のおかれている相場環境をしっかりと見極め、投資スタイル（グロース株／バリュー株）を判断していく「ハイブリッドな」運用を行っています。
今後もみなさまの中長期的な資産形成に貢献できるよう、絶え間なく努力してまいる所存です。
このように、当ファンドはマクロ経済分析と個別銘柄分析を組み合わせてポートフォリオを構築することでリターンを獲得してきました。実際に、当ファンドのパフォーマンス（分配金再投資基準価額の推移）を確認すると、設定来から2024年12月末までで12倍超と大きく上昇していることがわかります。
- 期間：1998年2月17日（設定日前営業日）～2024年12月30日（日次）
- 基準価額および参考指標は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
- 基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
- 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
- 参考指標は国内株式市場全体の値動きを示す代表的な指数として表示しており、当ファンドのベンチマークではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
- 上記は過去の情報および運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
評価期間：2004年3月末～2024年3月末
当ファンドは外部評価会社から「R&Iファンド大賞2024」の「投資信託20年／国内株式コア部門」において優秀ファンド賞を受賞するなど、運用が高く評価されました。
- 上記の評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
投資の世界では「グロース株投資」や「バリュー株投資」は非常に有名な投資スタイルであり、どちらが有利かという議論は尽きません。しかし、本ページでハイブリッド戦略という“どちらの投資スタイルも取る”選択肢があることを知っていただけたと思います。
「様々な相場局面において収益を獲得し、長期にわたり継続的に資産を成長させること」
これが、当ファンドが設定来一貫してめざしている目標です。当ファンドを通じて、プロの戦略をぜひご活用ください。
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウンを加味したうえで選考しています。※当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
指数の著作権等
東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有しています。JPXは、東証株価指数（TOPIX）の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
ラッセル野村総合グロース・インデックス、ラッセル野村総合バリュー・インデックスの知的財産権およびその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社およびFrank
Russell Companyに帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社およびFrank Russell
Companyは、ラッセル野村総合グロース・インデックス、ラッセル野村総合バリュー・インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、当ファンドの設定の可否、運用成果等ならびに当ファンドおよびラッセル野村総合グロース・インデックス、ラッセル野村総合バリュー・インデックスに関連して行われる当社のサービス提供等の行為に関して一切責任を負いません。
ご注意事項
- 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申し込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
NISAのご注意事項
- 次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。 - NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。 - 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - 出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。 - つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。