目標は“TOPIXに勝つ”
これを掲げる日本株ファンドは数多くあります。自由演技もベンチマークをTOPIX（配当込み）としており、それを上回るパフォーマンスを目指しています。そして、実際に過去10年間のパフォーマンスを比較してみると、当ファンドのパフォーマンスはTOPIX（配当込み）を大きく上回っていることが確認できます。
自由演技とTOPIX（配当込み）のパフォーマンス推移
- 期間：2014年10月末～2024年10月末（日次）
- 2014年10月末を100として指数化
- 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。換金時の費用・税金などは考慮していません。
- 上記は過去の運用実績および情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
しかし、自由演技の運用担当者（ファンドマネジャー）が目指すものはこれだけにとどまりません。
「どのタイミングで購入しても、半年以上保有していればTOPIX（配当込み）を上回るファンドを目指す」
この投資哲学が、自由演技が他のファンドと一線を画すポイントです。相場環境がダイナミックに変わる株式市場において、6ヵ月という比較的短期のリターン目標は達成が困難と言わざるを得ないにもかかわらず、なぜ、この投資哲学を掲げるのか？本サイトで徹底的に解説したいと思います。
自由演技ファンドマネジャー
酒井 義隆
運用本部 株式運用グループ
公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）
2004年、興銀第一ライフ・アセットマネジメント株式会社（現アセットマネジメントOne株式会社）に入社。2005年12月より国内株式やオルタナティブ運用に従事する。
運用スタイルを自由に…だから相場環境に依存しない
株式市場は様々な相場局面があります。単に上昇相場、下落相場だけでなく、大型株優位の相場や小型株優位の相場、あるいはグロース株優位、バリュー株優位など、一筋縄ではいかないのが株式市場です。
大型株の対小型株6ヵ月超過リターン
- 期間：2014年10月末～2024年10月末（月次）
- 上記は各月末時点の6ヵ月前から大型株に投資した場合のリターンから同期間の小型株のリターンを差し引いたものです。
- 大型株：TOPIX 100（TOPIX算出対象のうち、時価総額、流動性の特に高い100銘柄） 小型株：TOPIX Small（TOPIX算出対象から、TOPIX500の構成銘柄を除いた銘柄）
- 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
特定の運用スタイルを採用するファンドの場合、その運用スタイルに不利な相場環境が続くと、その間のパフォーマンスがTOPIX（配当込み）に対して劣後し続ける可能性が高まります。つまり、相場環境への依存度が強いファンドの場合、TOPIX（配当込み）に勝てるかどうかは投資家の購入タイミングによって大きく左右されてしまいます。こうした課題を解決することをめざして誕生したファンドが「運用スタイルを適宜変更する」という運用スタイルのファンド、自由演技なのです。
「どのタイミングで当ファンドを購入しても、半年以上保有していればTOPIX（配当込み）を上回るパフォーマンスになることを目指す」
これがファンドマネジャーの信念です。
情報収集力とバランス感覚
「自由に運用スタイルが選べればTOPIX（配当込み）に勝てるか？」と言われれば、決してそんなことはありません。そこには自由な枠組みを使いこなすだけのファンドマネジャーの運用スキルが必要不可欠です。
当ファンドのファンドマネジャーである酒井は、数理モデルを駆使したクオンツ運用やロング・ショート運用の経験もあり、幅広いデータのスクリーニングや分析に精通し、様々な局面においてマーケットの変化を捉え柔軟に対応してきた実績があります。特に、決算情報については酒井自らが大型株式市場から新興市場まで約3,800社（2024年8月末時点）、ほぼすべての決算発表に目を通しています。
こうした不断の努力と、あらゆる局面で収益機会を探し出せるようなバランス感覚があってこそ、初めて自由という枠組みが活きると言えるでしょう。
「自由」な運用スタイルのポイント
日本の全上場銘柄を投資対象とし、
規模別配分比率を
機動的に変更する。
個別銘柄選択により
超過収益＊の積み上げをめざす。
- TOPIX（配当込み）に対する超過収益を指します。
- 上記はイメージであり、当ファンドの内容のすべてを表したものではありません。
- 将来の市場環境の変化等により、上記運用方針は予告なく変更される場合があります。
多くの局面でTOPIX（配当込み）を上回る実績
それでは、実際に6ヵ月でTOPIX（配当込み）を上回る実績が出せたのかどうか確認してみましょう。過去10年間における各月末時点のデータで確認すると、下のグラフの通り、121回中80回と多くの期間でTOPIX（配当込み）を上回ったことが分かります。投資期間を2年間にすると、121回中99回上回りました。
当ファンドの対TOPIX（配当込み）超過リターン
- 期間：2014年10月末～2024年10月末
- 上記は各月末時点の6ヵ月前および2年前から当ファンドに投資した場合のリターンから同期間のTOPIX（配当込み）のリターンを差し引いたものです。
- 上記は過去の運用実績および情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
このように、長期投資はもちろん、比較的短期の投資においても投資家の方にご満足いただけるファンドであり続けるために、ファンドマネジャーは日々研鑽を続けています。
アクティブファンドならではの付加価値を提供すべく、ファンドマネジャーの知見とスキルを注ぎ込んだ「自由演技」にご期待ください。
ファンドマネジャーの投資哲学を動画で確認
- 2019/12/11公開
指数の著作権等
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ご注意事項
- 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申し込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
NISAのご注意事項
- 次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。 - NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。 - 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - 出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。 - つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。