SBI証券で「黒潮」を購入
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新しいNISA 成長投資枠対象ファンド

三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)

日本株投資の潮流をつかむ
こだわりのバリュー株運用

投資信託

黒潮

SBIセレクト対象!

*当ファンドは、2024年1月1日以降のNISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象ファンドです。販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください

皆さまに愛され続けて約24年
TOPIXを上回る良好なパフォーマンス

- 当ファンドとTOPIXの推移 -

1999年7月29日(設定日前日)~2023年10月31日、日次

当ファンドとTOPIXの推移

(注1)当ファンドの推移は税引前分配⾦再投資基準価額ベース。税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。税引前分配金再投資基準価額は分配⾦(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。

(注2)当ファンドのベンチマークはTOPIX(東証株価指数)です。

(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書(交付⽬論⾒書)をご覧ください。

業界の著名人から好評を得ています

にぐ先生

調べてみたらすごかった!
日本株復活の波に乗りたい人が
安心して保有できる
優秀なファンドです

ファイナンシャルプランナー にぐ先生

岡三証券、野村證券を経て、独立。“何も売らないファイナンシャルプランナー”として活動する株式会社マネーシフトを設立し、大人向けだけではなく、 小中学生向けに「おやこde資産形成アカデミー」というオンライン金融教育セミナーを開催している。YouTubeでも活動をしており、初心者向けに資産運用などの話を わかりやすく伝えている。

  • 全文を読む

    最近の投資ブームでは、「米国株式」や「世界株式」といったインデックスファンドがとても人気となっています。ところが、2023年に入ってからは、東京証券取引所による“企業価値向上要請”を受け、日本企業の自社株買いや増配の発表が目立ってきました。さらに、米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏による5大商社への追加投資や日本株式に対する強気スタンスも加わるなど、海外投資家からの日本株式への資金流入は続くとみられます。

    その日本株の中でも今注目されているのが、当ファンドが20年以上一貫して投資し続けてきた「バリュー株(割安株)」なんです。黒潮はバリュー株投資なので値動きはちょっと地味ですが、安心して運用を続けたいという方にはぴったりのアクティブファンドです。

    アクティブファンドのメリットには、誰が運用しているかがわかる“ファンドマネージャーの顔が見える点”があります。また、運用会社による受益者向けセミナーやイベントなどが開催されていますが、これらはすべて長期投資をする上では欠かせない“保有しつづける安心感”につながります。安心して保有ができて、かつ運用実績も指数を上回るアクティブファンドがあるなら、保有を検討するには十分ではないでしょうか。

    ※上記は三井住友DSアセットマネジメント株式会社より有償で依頼しファンドを分析いただいたものです。記載時点における同氏の見解であり、コメントの内容について保証するものではありません。

動画で分かる「黒潮」運用のポイント

※三井住友DSアセットマネジメントの公式YouTubeに遷移します

「黒潮」はこんな人におすすめです

  • TOPIXを上回る投資成果を目指すバリュー株ファンドに投資したい
  • 日本株式市場の成長の恩恵を享受したい
  • NISAで積立投資を検討したい

長期投資 × 積立投資で確かな資産形成

20年で約2.4倍に

- 積立投資シミュレーション -

2003年10月31日~2023年10月31日、月次

積立投資シミュレーション

(注1)当ファンドは税引前分配金再投資基準価額(信託報酬控除後)ベース。

(注2)投資開始日から投資終了日の前月まで、毎月末に5万円ずつ投資をしたと仮定したシミュレーション。

(注3)購入時手数料等は考慮していません。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は⼀定の前提条件に基づき、過去のデータを⽤いてシミュレーションを⾏ったものであり、実際の運⽤成果ではありません。また当ファンドの将来の運用成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。投資の開始時期や期間により、評価額が積⽴累計額を下回る場合があります。

ファンドマネージャーからのメッセージ
「日本株は今まさに変化の時期」

部奈FM

これまで日本株が上がらなかった理由の1つとしてあげられてきたデフレが終わり、賃金上昇をともなったインフレの定着により、株式市場のムードが一変しました。
ウォーレン・バフェット氏のように、日本への投資を拡大させる海外投資家も出てきた背景としては、日本企業が大きく変化していることにあります。 東証が低PBR(株価純資産倍率)の改善策を要請したこともあり、その変化は加速すると考えています。
日本企業は今、ROE(自己資本利益率)を上げるために本気で変化しようと大きく舵を切っています。 当ファンドを通じて、変化に一歩踏み出す日本企業の背中を押すとともに、投資家の皆さまへの資産形成の一助になれば幸いです。

三井住友DSアセットマネジメント
運用部 バリュー+αグループシニアファンドマネージャー
部奈 和洋(ベナ カズヒロ)

「黒潮」をもっとよく知る3つのポイント

Point 1

安かろう、悪かろうの見極め

インターネットの普及や分析ツールの充実等により、今や一般投資家の方も株価の割高・割安、企業の収益性の観点などから、個別銘柄を簡単に分析することができるようになりました。しかし、当ファンドの運用チームはそれだけでは測れない、独自に開発した銘柄選定基準を設けることで、バリュー・トラップ*を避け、「長期で大きく変化する企業」へ投資する確度を高めています。
具体的には、収益性と企業価値の関係に着目し、収益性の改善によって企業価値の見直しが期待される銘柄を選択します。
短期的な株価の上昇を狙うのではなく、長期的な観点で保有することで、収益面が大きく変化するときに株式市場の評価が大きく向上するのを捉えることができると考えます。

*:割安な銘柄が割安なまま、いつまでも株価が上がらないこと

企業の変化に伴う株価上昇のイメージ

企業の変化に伴う株価上昇のイメージ

※上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

当ファンドは単なるバリュー(割安)運用ではなく、
長期的な業績の伸びも考慮したバリュー運用を実践

長期的な業績の伸びも考慮したバリューを実践

※上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

Point 2

「変化」する企業の見極め

我々は企業の変化を見極めるために、徹底的なリサーチを実施しています。経営者との面談などの直接取材に加え、施設見学や工場視察、同業他社比較や業界環境の分析といった周辺取材を行うことで、変化に対する確度を確認し、組入れ・継続保有を判断しています。
さらに、AI(人工知能)を使って企業のIR(投資家向け広報)情報をデータとして読み込み、変化のある銘柄をピックアップするシステムを独自に開発、活用しています。AI導入によって、有望銘柄を見逃すことも少なくなってきています。

「変化」する企業の見極め

※上記はイメージです。

Point 3

長期保有で大きな「変化」を待つ

企業の「変化」の恩恵を受けるには「じっくり待つ」時間が必要です。企業の「変化」のプロセスは通常長期にわたることが多く、当ファンドでは基本的に長期保有を前提に投資を行います。
また、長期保有する上では、企業の経営者層との継続的な対話は欠かせません。面談の中で、株式市場からの評価をどのように向上させていくべきかなどを話すことで、株価の上昇をただ待つだけではなく企業に働きかけることもできると考えています。
また、当ファンドの歴史が長く、弊社運用チームの運用姿勢が変わらず一貫していることなどによる信頼関係から、企業のトップと直接面談できる点も強みといえます。

「黒潮」を始めるにはどうすればいい?
簡単 2 STEP

STEP 1

まずはSBI証券に口座を開設!(口座開設料・管理料 無料)

口座開設がまだ済んでいない方はこちらから口座開設をしましょう!

STEP 2

投資金額を決めて買いましょう!

まとめて購入する一括投資、数千円から始めることができる積立投資からお選びいただけます。 また、ある程度まとめて購入して積立投資で継続的に購入する等の組合わせもできます。 目標金額、ご自身の資産状況に合わせて運用することができます!

購入方法は以下の2種類

まとめて購入するなら!
一括投資

一括投資

コツコツ派のあなたは!
積立投資

積立投資

◆ご注意事項

投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

リスク及び手数料について

SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。

NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。

SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。

NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。

出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。

つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。

つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。

つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。

NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。

NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。