＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インド株式ファンド 愛称：ギフトシティー

ファンド紹介動画

※ニッセイアセットマネジメントの公式YouTubeチャンネルに遷移します

GIFT Cityとは？

（ご参考）インドにおけるキャピタルゲイン課税

※上記の税制等に関する記載は当資料作成時点のものであり、今後、変更される場合があります。

ファンドについて

• 当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ^※方式により運用を行います。
  ※ファンド・オブ・ファンズとは、投資対象を投資信託証券とするファンドです。
• ETFへの投資は、ニッポンライフ・インディア・アセットマネジメントが運用する外国投資信託証券を通じて行います。

【実質的な主要投資対象とするETF　パフォーマンスの推移】

• 実質的な主要投資対象とするETFは相対的に値動きが大きいものの、米国株式や世界株式を上回るパフォーマンスを示してきました。

出所）ブルームバーグ、ファクトセットのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成　データ期間：2004年12月末～2024年12月末　2004年12月末を100として指数化
インド株式：実質的な主要投資対象とするETF（ニッポン・インディア ETF Nifty 50 BeES）、米国株式：S&P500指数、世界株式：MSCI ACWI Index
各指数は現地通貨ベース・配当込み
リスクは月次騰落率から求めた標準偏差を年率換算したものです。
上記は当ファンドの運用実績ではありません。ファンドの将来の運用成果等を示唆するものではありません。

【上記ETFの組入上位10銘柄】

出所）ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ基準日：2024年11月末時点
特定の銘柄を推奨するものではありません。
業種はGICS分類(セクター)によるものです。なお､GICSに関する知的財産所有権はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。比率は対組入株式評価額比です｡

上記ETFの運用会社のご紹介

ニッポンライフ・インディア・アセットマネジメント

• ニッポンライフ・インディア・アセットマネジメントは、日本生命保険相互会社の子会社です。
• インド最大級の資産運用会社としてインド株式・債券・ETF等のさまざまな運用商品を提供しています。
• 運用資産は総額約11.2兆円^※（子会社含む）

※2024年9月末現在、1インド・ルピー＝1.71円で円換算。

ご注意事項

• 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
• 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
• ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
• 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。

NISAのご注意事項

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。

• 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
  • NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
• リスク及び手数料について
  • SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
• 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
  • NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
• NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
  • SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
    ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
• 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
  • 年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
    投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
• 損失は税務上ないものとされます。
  • NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
• 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
  • 出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
• つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
  • つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
• つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
  • つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
• NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
  • NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。