「新NISAはオール・カントリー１本でいい」という意見があります。一方最近では「日本比率を増やすチューニング（補正）が必要では？」という声も。当ファンドはそんな方が注目すべきインデックスファンドのひとつです。

多くの国では、母国への投資比率が高すぎる「ホーム・バイアス」が指摘されます。
しかし日本では、バブル期の失敗のせいか「真逆」の道を辿ってきました。母国株式に見向きもせず、海外株式比率が非常に高いという「逆ホーム・バイアス現象」です。

実際、今の人気はオール・カントリー（全世界株式）のインデックスファンド。
しかしその指数の計算方法は「市場の大きさ順」であるため、足もとの日本比率がたった5%台というのは、確かに気になります。

なぜなら、日本比率が5.5%ということは、もし明日に日本株が2倍（100%リターン）になっても、基準価額には5.5%分しか貢献できないから。それを「補正」するには、日本株ファンドとの2本に、自分で納得する比率で分けることが必要です。

また、それによって保有ファンド全体における為替変動リスクが低下することも、見逃せない観点です。
海外投資では、株価変動に加えて「円安になればプラス、円高になればマイナス」という要素が追加されてしまい、これが意外と無視できない大きさなのです。

当ファンドは「日経平均株価」という日本を代表する指数ブランドが、2017年に開発した「スマートベータ型（賢い指数）」の指数に連動するインデックスファンドです。

日経平均株価の構成銘柄から、配当利回りの上位50銘柄を機械的に選んだ上で、その流動性（スムーズに売買できるかどうか）を加味した「配当利回りそのもの」でウエート付けをする点は、均等配分や時価総額ウエート方式の他の高配当株指数と当指数の大きな違いです。

配当利回りが相対的に高い株式への投資は、一般に「守りに強い銘柄」または「バリュー（割安）株」への投資になると考えられています。確かに、高い配当金を払う企業は、安定的なビジネス基盤を持ち、キャッシュフローが潤沢な企業の可能性があります。

当指数では、直近3期で赤字の企業は除いたり、市場での売買のしやすさの観点から問題のある企業への比率を抑えたりするなどのフィルターを重ねることで、より信頼度の高い高配当株指数となることをめざしています。

つまり当指数は、日経平均構成銘柄という一定の「優良企業選別フィルタリング」を経た上で、「配当利回りと流動性の2つの視点」からウエートを決めた50銘柄に絞り込むという点で、シンプルにしてスマートな指数と考えられます。

高配当株式は、相場不調時に相対的に下落が小さくなる傾向があります。また金利上昇の初期段階など、一般にグロース（成長）株相場が不調な時には、バリュー（割安）株として注目を集めることもあります。

下グラフを見ると、そうした特性の積み重ねが長期投資にフィットし、日経平均株価やTOPIXを大きく上回る成果をあげたことがわかります。また、直近10年間で見ても、特にここ数年間の好調さが目立つオール・カントリー指数にも遜色ないパフォーマンスを示していたこともわかります。

日経平均高配当株50指数と日経平均株価を年毎の動きで比べると、上昇には追随しながらも下落局面では下落幅が抑えられる傾向が見て取れます。

当ファンドの設計にあたって、社内では様々な議論がありました。
「ダイナミックに変わる日本企業への投資価値を知ってもらわねば」「特に日本株ならアクティブ運用では？」「インデックスがいいとしてもTOPIXでいいのだろうか？」――その中で見つけたのが『日経平均高配当株50インデックス』という、シンプルにして納得感の高い仕組みの指数。

この指数をTracersならではの低コストで提供することが、今の「逆ホーム・バイアス」の日本の投資家の役に立つはずと確信し、税込で0.10725%という大胆なコストで設計されました。

分配金については、2つのニーズへの対応を考えました。
バリュー特性による過去の長期パフォーマンスを重視するなら、ファンドから出る分配金は受け取らずに、販売会社の提供する「再投資コース」を選ぶのが良いでしょう。NISAの成長投資枠を使えば、普通分配金であっても税金はゼロなので、途中で税金を引かれながら再投資するという非効率は回避できます。

一方で、せっかくの高配当株インデックスなら、組入企業の高い配当金に相当する分は受け取りたいというニーズも。分配金の再投資効果よりも「今の現金の価値」を重視することは決して間違っていません。ただし受取型を選ぶのなら、再投資効果を放棄する以上、その分配金はしっかりと使うことを考えたいものです。

なお、無理な分配でファンドの永続性を毀損しないために、設定（2024年1月31日）から3期は無分配とし、2024年9月以降の決算から、組入企業の配当金利回りを目安とした分配金の支払いをめざしていきます。

投資枠が大きく拡がる「新NISA」において、資産形成の主軸として何を据えるかの意思決定がとても重要になってきます。特に「新NISA」は恒久＆無期限の制度のため、最初に決めたファンドをずっと長く持ち続けるケースも多くなりそう。最初の意思決定で失敗することは避けたいものです。

（1） 「3社同率」で実現した信託報酬 年率0.0525%（税抜）

当ファンドの信託報酬率は年率税抜0.0525%（税込0.05775%）というこだわりのコスト水準で設定されました。100万円の運用に対する1年間のコストとして単純化して求めると年わずか525円。その365分の1日分を日々の資産から、つまり基準価額を少しずつ下げるかたちでいただいています。

いただいた信託報酬は運用を担う当社のような運用会社、投資家との接点を担う販売会社、株式などの資産を保管・管理する信託銀行という3社で按分されますが、通常は上図左のようにその按分比率はイコールではなく、実務負担の大きさなどによって比率が異なっています。

当ファンドが今回このような信託報酬率を実現できたのは、通常最も低率の信託銀行の料率に3社が合わせるという合意ができたから。3社がタッグを組んだことでこそ実現した料率といえます。

（2） 既にあるパーツの有効活用がカギでした

当ファンドはMSCI社の全世界株式指数（MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（税引後配当込み、円換算ベース^＊））への連動を目的とするインデックスファンドです。銘柄を選ばないからシンプルだといわれるインデックスファンドですが、運用実務は実は大変。この指数の対象銘柄は47ヵ国・2,800銘柄以上（2023年1月末現在）もあるため、それらを買い付けるなどして連動させるのは、想像以上に骨の折れる作業です。
＊公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。

その時、いちからそれを構築しようとするとファンドの規模が大きくなるまで運用が不安定になったり、運用コストが割高になったりしがち。しかし日興アセットにはこの指数を再現するパーツとして、資産の大きなインデックスファンド^＊が既に存在していたため、それらを組み合わせることなどで、当ファンドを実現することができました。
＊海外株式インデックスと海外新興国株式インデックスを合計すると約3,500億円（資料作成時点）

（3） 「指数そのままを届けるため」に

運用会社にとってのインデックスファンドの命題は「連動対象の指数の値動きをいかにそのままお届けするか」。そのための“努力その1”は「いかに連動対象と同じ動きをさせるか」であり、“その2”がその努力の成果を「いかに削がずにインデックスファンドという商品に仕上げるか」です。

当ファンドは、インデックス運用の豊富な経験をもって日々の連動を追求すると同時に、運営上かかる信託報酬などのコストを極力抑えることにより、「投資家に極力“指数の動きそのまま”を届けたい」を追求することとしました。

（1） インデックス投資は万能ではありません

テレビであるFPが「NISAのつみたて投資枠に合格したファンドは金融庁が選んだものだから安心」と言っていました。投資における「安心」を元本割れのしにくさと考える人には、誤解されそうな表現です。

当ファンドも「NISA（つみたて投資枠）適格」ですが、投資後に元本割れを起こすのは一度や二度ではないはず。対象指数が下がった時にもピッタリ一緒に下がるのがインデックスファンドの目的である以上、コストより重要なのはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスが持つ“本来の性質”と“今後の行方”です。

当ファンドの連動対象は「株式100%」の指数であり、その株式は先進国と新興国それぞれ20ヵ国以上からの大型・中型株式、合計約2,800銘柄（2023年1月末現在）。取引がスムーズにできる国を選び、その中で規模（時価総額）の大きい順にウエート付けをしたものを合成したのが当指数です。

時価総額の大きな大企業に重みを付けた約2,800もの銘柄数から成る指数とはいえ、上位を占める銘柄の株価が大きく下落する時は当指数、そして当ファンドも相応の下落を免れない性質である点は忘れるべきでありません。

（2） それでも今後、「世界まるごと」の意義はきっとあるはず

最近の数年間は米巨大IT企業の株価上昇が著しかったため、米企業のみで計算するS&P500指数やNASDAQ指数が大きく上昇しました。基本的に同じ計算方法でありながらも米国以外の企業も多く入れて計算する全世界株式指数は、それら米国株式指数に比べると下図のようにリターンも低くなりました。しかし同時にリスク（値動きの大きさ）も低く推移していました。

こうした値動き特性や、下図のように中長期の時間軸で見れば“主役の国”は意外とコロコロと移り変わってきた事実を見て、米国だけなどに集中するのではなく「ひとつの国やひとつの期待には賭けないスタンス」が自分には合っていると思う方は最近増えているようです。

下図のように世界経済は今後も“右肩上がり”であることが予想されています。しかしオレンジ色の面積が徐々に大きくなっていることからもわかるように、20年前にはたった2割の存在感だった新興国が今や4割、そしてあと5年で先進国とほぼ同じ比率になることが予想されています。

いうまでもなく、その経済成長の要素のひとつは企業であり、その企業の成長は株価上昇につながります。“長期放ったらかし”で臨むのならばこそ、世界を丸ごとキャプチャするスタンスが、それこそ“安心”につながるはずです。

世界のGDPの推移とオール・カントリーの推移

※上記経済規模の比率およびグラフ内の数値は四捨五入による処理がされています。それによりグラフ内の数値の合計は100にならないことがあります。
（出所）IMF「World Economic Outlook Database, October2022」および信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成
全世界株式：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）　グラフ・データは過去および予想のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

当ファンドは“世界丸ごとキャプチャ”を実現するためのツールとして設計されました。
インデックス投資をする人の成果が連動対象とする“指数頼み”となる以上、できるだけ“頼るに値する指数”をチョイスし、そしてそのリターンを最大限に享受していただけるよう、信託報酬というコストをとことん極めよう――これが当ファンドの開発に込められた日興アセットの想いです。

「バランス（ファンド）」とは、株式やリートや債券など、複数の投資資産がワンパッケージになった投資信託のカテゴリー名。S&P500に連動するような「株式ファンド」に比べて値動きが緩やかになることが多く、よく「初心者向け」といわれます。でも日興アセットは「初心者」や「上級者」という言い方には違和感を覚えます。趣味やゲームではないのですから...。

それでも確かに、このようにマイルドな値動きとなる傾向はあります。

大ざっぱにいって、株式に対して債券の比率が増えるほどマイルドになっていきます。しかしその場合、最終的な「到達点（リターン）」が株式100%のファンドが上昇した場合よりも低くなる可能性を受け入れなければなりません。

途中の値動きはマイルドだが、最終的にはすごくお金が増える――のが理想ですが、それは無理な相談（か怪しい商品？）なのです。

（1） いわゆる「均等配分バランス」の特徴は？

バランスファンドの特性を決める大事な資産配分の考え方は、大きく2つに分かれます。ひとつは「分かりやすさ重視」で、もうひとつは「理屈（配分理由）重視」。

究極に分かりやすいのは、各資産の比率を均等にすること。この例は、株式とREITと債券を3分の1ずつに均等配分しています。この分かりやすさも実は意外と大事で、本人が納得感を持って保有を継続できることにもつながります。

一方で、上記の例はバランスファンドにしてはやや“攻めた”配分といえます。なぜなら株式とREIT資産が全体の6割を占めているから。この例のように、均等配分のバランスファンドは、株式市場などの環境に左右される度合いが強くなる傾向があります。

（2） 「おとなのバランス」の配分方法は？

当ファンドは、株式に限らず「ある特定の資産の影響だけが強くならない配分」をゴールに設計されました。基準価額へのインパクト――つまり「リスク」が各資産で概ね均等（英語でパリティ）になる配分のことを「リスク・パリティ」^＊といい、年金運用など分散投資の専門家の間で重んじられている資産配分方法のひとつです。
＊リスク・パリティを概ね実現するために、各資産の価格変動リスクおよび外貨建て資産の為替変動リスクについて、ファンド設定時点における過去長期間のデータを基に、日興アセットマネジメントが独自に各資産の組入比率を決定しました。なお、設定後の価格変動リスクおよび為替変動リスクの変化に応じた基本資産配分比率の変更は、原則として行ないません。

（1） 為替変動リスクも含めて考えられた商品設計

株式の「20%」など各資産の内訳については市場規模の比率に準じた配分とし、それぞれのインデックスファンド（マザーファンド）に投資を行ないます。そのシンプル設計と運用手法により、相対的な低コストも実現しています。

なおリスクの観点を掘り下げるときに重要なのが、海外資産で避けられない為替変動リスクです。当ファンドでは明確に、日本人にとっての為替変動も株式や債券と負けず劣らず重要な「均等（パリティ）にすべきリスク」と考えました。

その結果、資産毎に「為替ヘッジの有無」を下図のように決定しています。これにより株式、REIT、債券、そして為替の変動リスクが基準価額に与える影響を概ね均等^＊（パリティ）になることを目指しています。
＊リスク・パリティを概ね実現するために、各資産の価格変動リスクおよび外貨建て資産の為替変動リスクについて、ファンド設定時点における過去長期間のデータを基に、日興アセットマネジメントが独自に各資産の組入比率を決定しました。なお、設定後の価格変動リスクおよび為替変動リスクの変化に応じた基本資産配分比率の変更は、原則として行ないません。

（2）“高すぎず低すぎない”リスク・リターンを目指して

当ファンドと同じ考え方（配分比率）で投資したと仮定して過去の値動きを辿った結果が下のグラフ。グラフの横軸は月次リターンの散らばり度合いを「リスク」と定義した数値で、縦軸は月次リターンを年率に直したもの。

「ハイリスク・ハイリターン」という言葉がありますが、海外新興国株式やS&P500がリスクもリターンも高かったのに比べて、当ファンドと同じ考え方の分散投資は明らかに異なる特性を持っていることがわかります。

ご参考―当ファンドと同様の考え方で資産配分した場合のシミュレーション

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過去データによるリスク・リターン
（2003年3月末～2022年12月末）

過去データによる累積リターン
（2003年3月末～2022年12月末）

2003年3月末〜2022年12月末
当ファンドと同様の配分比率の過去実績：前掲のウエイトで各指数を月次リバランス。用いた指数は以下の通り。海外先進国債券（円ヘッジ）：FTSE世界国債インデックス（除く日本・円ヘッジ・円ベース）、日本債券：野村BPI総合インデックス、海外先進国株式：MSCIコクサイ・インデックス（税引後配当込み、円ベース）、日本株式：TOPIX（配当込み）、海外新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（税引後配当込み、米ドルベース）を円換算、海外先進国REIT：S&P先進国REITインデックス（除く日本・配当込み・円ベース）、日本REIT：東証REIT指数（配当込み）。上のグラフに参考として表示したS&P500と世界株式（MSCI ACワールド・インデックス（税引後配当込）は共に円ベース。
上記２つのグラフは、当ファンドがインデックスファンドを通じて組入対象とする各指数を、当ファンドと同様の配分比率で分散投資（月次リバランス）した場合の過去データをもとに算出したシミュレーションの結果であり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴なう資金流出入などによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、シミュレーションと同様のリターンを達成することを約束するものではありません。当ファンドの実際のパフォーマンスなどについては、開示資料などをご覧ください。

同じ人の中にも、目的や時間軸によって異なる性質のお金があり、選ぶべきファンドを区別する必要があるかもしれません。社会に出てしっかりとした生活基盤を確立してきた「おとな」の方の場合は特に。

株式100%のファンドによる積立のために必要なお金がある一方で、コツコツとためてきた「まとまったお金」の投資方法に悩むお金の両方をお持ちの方も多いはず。

資産運用は「家づくり」のようなもの。当ファンドのようなバランスファンドを「ぶれない土台」として固め、同時に大黒柱になるような「株式の柱」を上に上にと伸ばしていきたいものです。

配当貴族？？―― 変な名前だと思いますよね？
でもこれは、れっきとしたS&P社の指数「Dividend Aristocrats」の正式な日本語訳。ではいったい何が“貴族的”だというのでしょう？

それはつまり、S&P500構成銘柄の中から、皆が“尊敬”したくなるような「優良株」を絞り込んだ指数ということ。絞り込むフィルターは「25年以上連続で年間の配当金を増額している企業かどうか」です。

企業は決算時に株主に配当の支払いを検討しますが、それを欠かさず払うだけでなく、毎年増額する（増配する）というのは簡単なことではありません。実際、約500社で構成されるS&P500指数の中でも、その条件を満たす銘柄は64（2022年7月末現在）しかありません。

それら銘柄を均等割合で平均化した指数が「S&P500配当貴族指数」です。

構成銘柄の配当利回りを平均してみると、その配当水準自体も相対的に高いことがわかります。

つまり、

ここ数年のS＆P500指数は、アップルやアマゾン・ドット・コム、メタ（旧フェイスブック）といった巨大IT企業が構成銘柄の上位を占めています。それらの中には資金を配当の支払いではなく、事業の成長投資に充てるという企業もあり、大きな成長に期待が集まる反面、株価の変動率も大きくなる傾向があります。

一方で、S&P500配当貴族指数に採用される企業は、以下のような共通項を持っていると考えられます。

1. ① 他社に対する参入障壁を背景にした事業の安定性を持つ企業
2. ② 安定的な増配ができる、成熟したビジネスモデルを持つ企業
3. ③ 配当を中心とした株主還元を重視する経営体制を持つ企業

25年以上も毎年増配している優良株を、均等配分で計算するS&P500配当貴族指数。その構成企業が持つ特性は、インデックスの値動きの特徴としても現れています。

グラフの灰色はS&P500指数、赤色がS&P500配当貴族指数の年間騰落率ですが、グラフから読み取るべき、極めて重要な点が2つあります。

1. ① S&P500指数が下落した年（青線で囲んだ年）は、配当貴族指数はS&P500指数より下がっていない。または逆に上がっている。
2. ② S&P500指数が上がっている年は、（S&P500指数よりも劣る年もあるが）配当貴族指数も同じ程度に上がっていることが多い。

短期の値動きだけで指数の特性を見るべきではありませんが、下落基調となった2022年の米国市場の主要指数を比較してみても、S&P500配当貴族指数の「下落耐性」の強さを確認することができます。

こうした「下落がより小さく、上昇は同程度だった」という性質によって、過去20年超の運用成果はS&P500配当貴族指数がS&P500を大きく上回りました。

もちろん今後の「優劣」はわかりません。時価総額の大きなIT関連銘柄がマーケットをリードする展開になればS&P500が優位かもしれませんし、安定収益や事業の堅実性が重視される局面になれば「配当貴族」が優位になりそうです。

S&P500指数だけでいくのか、あるいは同じS&P500の構成銘柄から絞り込みをした「配当貴族」も上手に組み合わせるのか――。一度は検討してみたいアイデアです。

NISAのつみたて投資枠をS&P500のインデックスファンドでセット済みの方が、「本気の積立」の金額にしようと成長投資枠で「上乗せ積立」をしようとする際、ファンド選びで悩むケースが多いと聞きます。

全世界株式（いわゆるオールカントリー）のインデックスファンドを選んだとしても、指数の上位銘柄はS&P500指数と似通っており、最適な「分散相手」「補完関係」ではない可能性に注目する方もいるようです。

確かに、S&P500指数は約500もの構成銘柄を持つものの、指数の計算方法が時価総額の大きな順に比重をかける方法であるため、時価総額の大きな巨大IT銘柄の株価に左右されがちです。

したがって、S&P500指数との分散を考えるなら、全世界や新興国といった「地域の拡大」ではなく、S&P500配当貴族指数を用いて、同じ「銘柄プール」から特徴ある銘柄をピックアップして「銘柄特性の分散」を図るという考え方は検討に値するかもしれません。

ひとことで言うなら「米国株のインデックスS&P500に『有事の金』とも言われるゴールド投資をプラスしたファンド」。しかしポイントは、米国株に100%投資した上で、さらにゴールドにも100%分の投資を行なう点にあります。

普通「分散」というと、バランスファンドのように100%の比率を「株式60%・債券40%」のように分け合うもの。株式60%ならその“パワー”は当然「4割減」となり、株式市場が100上がってもファンドは60の効果しか得られません。

しかし、将来に向けた「前向きな資産形成」を意識した当ファンドは違います。株式のパワーを削がずに100%保有し、ゴールドも同じだけ保有するというユニークな仕組みを提供します。

つまり、

ゴールド投資にあたり、金先物を使うならわずかな現金（証拠金）しか必要ありません。当ファンドはその仕組みを賢く取り入れ、1万円の投資を「S&P500を1万円＋ゴールドを1万円」の投資のかたちにすることを実現しています。

長期投資の時間とリスクを取る覚悟はあるが、毎月積立にまわすお金は多くできない――そんな方の活用をイメージした設計です。ただし、ゴールドとの分散のかたちでとはいえ「金額を2倍化」している分、値動きが大きくなる可能性への“前向きな覚悟”は重要です。

1万円を2万円相当にするといった資金効率アップの手法としては、NASDAQなど値上がり期待の大きい指数を2倍にするファンドもひとつの選択肢です。しかし日興アセットは、長期投資であればあるほど「リターン源泉」と「リスク要因」を分散した上で2倍化するという考え方を重視しました。

下のグラフに見るように、ゴールドは特に危機時において株式と異なる値動きをする傾向があり、株式の「分散相手」として非常に相性が良いと考えられています。

S&P500のファンドをお持ちの方から「米国集中」に対する不安の声を聞くことがあります。それを軽減すべく、いわゆる全世界株のファンドをあわせ持ったとしても、全世界株インデックスにおける米国の比率が高いため、あまり効果がないとの見方もあります。

当ファンドは「月1万円を2万円にする」という前向きなリスクを取れる方に、せっかく2倍化するならリターン源泉とリスク要因を分散する機会ともしていただくために設計されました。

リターンはシンプルで、S&P500のリターンと金先物のリターンの足し算になります。両方がプラスの時は“ダブルハッピー”ですが、どちらかがどちらかの足を引っ張る時もあれば、短期的には両方がマイナスとなる“ダブルパンチ”もあり得ます。

しかしそれこそが分散効果。「単一インデックスの2倍」では時に難しくなる長期保有を可能にし、長期での目的達成に貢献できるツールとして活用いただきたいファンドです。

ひとことで言うなら、全世界株式への2倍連動ファンド。例えば、将来の目的達成に向けて時間はあるが少額の積立しかできない方が、リターン期待の方を高めた上で、自身の許容できる金額でリスク調整をしながら、「前向きな資産形成」にチャレンジしようとするためのツールです。

ただし日興アセットは、単一インデックスの「Ｘ倍」ではリスクが大きくなりすぎる可能性に鑑み、株式に2倍のレバレッジをかけるなら世界中に・地球上に・徹底分散した上で行なう設計としました。それが「2倍株（地球コンプリート）」という名前に込めたコンセプトです。

株式指数先物は、わずかな現金で投資のかたちをつくることができます。当ファンドはその仕組みを使うことで、長期資産形成の賢いツールとなることを目的に組成した「投信ならでは」のファンドです。

わかりやすく言えば、月1万円の投資であっても、将来の投資成果は2万円投資していたのと同じようになることを期待した設計のファンド。中身はインデックス投資ですが、仕組み（ルール）に工夫が施されたファンドです。

ただし、株式への2倍の投資のかたちをつくっている分、日々の値動きとしてのリスクは大きくなることには十分な理解が必要です。いわば、「途中のブレは無視して長期投資し、将来使う時には大笑いしていたい」と考えるような方に活用してもらいたい――という想いでつくられたファンドだと言えます。

当ファンドは新興国までを含めた世界の株式市場を時価総額（株価×発行済株式数）ベースで広く押さえ、それを2倍化します。その際の1ヵ国の上限ルールは100%^＊としているので、現在世界の時価総額の約50～60％を占める米国については、（2倍すると100を超えるため）100％の組み入れが続くと想定されます。
＊純資産総額比

つまり、強い企業が集まる米国はしっかり100％分押さえた上で、それ以外の国の企業にも、もう100％分投資するかたちを持つことに。例えば1万円投資すると、米国に1万円と米国以外にも1万円分を投資しているかたちを持つことになります。

いわば“地球2個分”で^＊国・地域の徹底的な分散を図りながらも、米国にはしっかり100％分投資している――まさに腰の据わった長期投資ツールとして活用したいファンドです。
＊株価指数先物取引の活用によって、純資産総額の2倍相当額を世界各国の株式に分散して投資を行なうこと。

【ご参考】世界の主要株式市場の時価総額（2022年6月末時点）

※上記は、資料作成時点における主要投資対象国・地域の代表的な株価指数の時価総額（日興アセットマネジメントが円換算）を掲載しています。使用した指数は以下のとおりです。日本株式：TOPIX（東証株価指数）、米国株式：S&P500種指数、欧州（ユーロ圏）：ユーロ・ストックス50指数、英国：FTSE100指数、カナダ：S&Pトロント総合指数、豪州：S&P/ASX200指数、新興国：MSCIエマージング・マーケッツ指数 ※投資対象国・地域は随時見直しを行ないます。※上記は、当ファンドについてのご理解を深めていただくためのイメージであり、実際の組入を保証するものではありません。※信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。