NISAをはじめる投資初心者の方へ
NZAMから3つのファンドをおすすめ！

そもそもNZAM（エヌザム）って？

NZAMシリーズには他にも
NISA対象商品があるんだ。
ぜひ検討してみてね！

• 成長投資枠＋つみたて投資枠対象
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ファンドのリスクと費用について

投資信託に係るリスクについて^※

投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値（基準価額）が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回り損失が生じることがあります。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様に負っていただくことになります。投資信託は貯金（預金）保険制度の対象ではありません。
また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をご確認下さい。

投資信託に係る費用等について（2026年4月現在）^※

ご投資いただくお客様には以下の費用をご負担いただきます。

・申込時に直接ご負担いただく費用･･･ 申込手数料　上限2.2%（税抜2.0％）

・換金時に直接ご負担いただく費用･･･ 信託財産留保額　上限0.30%

・投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用･･･ 信託報酬　上限年1.65%（税抜1.50%）

・その他の費用・手数料等･･･上記以外に、「監査費用」、「組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料」、「ファンドに関する租税」、「外国での資産の保管等に要する諸費用」等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用がありますが、定期的に見直されるものや運用状況等により変動するものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ご注意

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、農林中金全共連アセットマネジメントが運用する全ての公募投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用はそれぞれの投資信託により異なります。ご投資の際には、投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面をご確認下さい。
ご投資をされる際には、販売会社より最新の投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身で判断下さい。

免責事項

本ページは、農林中金全共連アセットマネジメント（以下、「当社」といいます。）が作成したものです。
本ページは、当社のファンド等に関する情報提供を目的として作成されたものです。
投資にあたっての最終的な意思決定は、お客様ご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
本ページに掲載されている内容は、作成時点のものであり、予告無しに変更、削除されることがあります。
本ページに掲載されている情報を用いたことにより、利用者が何らかの損害を被った場合でも、その損害に対して当社及び当社に情報を提供している第三者は一切の責任を負いません。
本ページ上の情報につきましては、万全を期してはおりますが、その正確性、安全性等を保証するものではありません。
市場環境に関する見通し等につきましても、その確実性を保証するものではございません。また、将来の運用成果等を保証するものでもありません。

指数の著作権等について

・S&P500®、S&P米国REIT、S&P先進国REITは、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標です。また、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、各指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

・「日経平均株価（日経225）」および「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下「各指数」といいます。）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、各指数自体及び各指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「日経」及び各指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。本件投資信託は、投資 信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、各指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、各指数の構成銘柄、計算方法、その他 各指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

・「東証REIT指数」の指数値および同指数に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び同指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証⼜は販売されるものではなく、掲載商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

・このレポートには、MSCI Inc.、その関連会社、または情報プロバイダー（以下、総称して「MSCI関係者」といいます。）から提供された情報（以下、総称して「情報」といいます。）が含まれており、スコア、評価、その他の指標の計算等に使用されている可能性があります。情報は、内部使用のみを目的としており、いかなる形式においても複製/再配布は認められません。また、金融商品、製品、インデックスの基礎または構成要素としての使用は認められません。MSCI当事者は、このレポートのいかなるデータまたは情報のオリジナル性、正確性および完全性を保証するものではなく、商品性および特定目的への適合性を含め、明示的または黙示的なすべての保証を明示的に否認します。情報は、投資に関する助言または投資判断を行うための推奨（または行わない）を目的とするものではなく、そのようなものに依拠することはできず、また、将来のパフォーマンス、分析、予測または予測の指標または保証として解釈することもできません。MSCI関係者は、このレポートに含まれる情報やデータの、またはそれに関連する過誤、省略等に対して、責任を負いません。また、たとえ直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、拡大的損害その他のあらゆる損害（逸失利益を含む。）につき、その可能性が通知された場合について、いかなる場合でも、一切の責任を負いません。

農林中金全共連アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第372号 / 一般社団法人 資産運用業協会会員