


豊かな将来のためにお金を貯める。次は、お金を運用して、資産を形成する。
そんな次のステップを目指すあなたを応援したい。
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NISA対象
NISA(少額投資非課税制度)対象の
シンプルでわかりやすいラインナップNISAとは、少額から投資ができ、投資した商品が値上がりした場合の利益(譲渡益)や分配金等が非課税となる制度です。
そして、2023年度税制改正により、2024年からは恒久的な制度に変わります。は 「つみたてNISA」※対象商品です。
さらに2024年からの新しいNISA制度でも対象商品となります。
わかりやすいラインナップを目指して、5商品に厳選しました。
NISAを活用し、将来を見据えて効率的にお金を育ててみませんか。※つみたてNISA用のファンドは、金融庁の定める要件を満たし、金融庁への届出を済ませた商品です。NISA制度は、2023年度税制改正により2024年から見直し等が行なわれる予定です。つみたてNISAで投資を開始できるのは2023年12月までです。ファンドは、2024年1月1日以降の新しいNISAの「つみたて投資枠」および「成長投資枠」の対象ファンドとなる予定です。
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低コスト
コストを低く抑えることに
徹底的にこだわり抜いた商品性初めての資産運用。まずはあまりコストをかけずに始めてみたいものです。
そこで「はじめてのNISAシリーズ」では資産運用を始めたいと考えている皆さまを応援する商品性にこだわりました。
「はじめてのNISAシリーズ」の運用管理費用は各ファンドの対象指数と同一の指数を対象とする追加型公募株式インデックスファンドの運用管理費用の平均より低い水準です。運用管理費用(信託報酬)とは?
ファンドの運用・管理の報酬として信託財産から差し引かれるものです。保有する期間に応じてかかります。
仮に運用管理費用が0.1%の投資信託で10,000円を1年間運用した場合の運用管理費用は10円となります。(時価変動や税金等は考慮しておりません。あくまで考え方の例示であり、実際の運用管理費用とは異なります。)※ファンドによって運用管理費用の水準は異なります。また、運用管理費用以外にファンドに係る費用には「その他の費用・手数料」があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
信託財産留保額とは?
信託期間の途中で換金する場合に、換金に必要な費用を賄うため信託財産中に留保され、換金代金から控除されます。これは残存する受益者との公平性を確保するためでもあります。
そのため中途解約を行なう受益者の解約価額は基準価額から信託財産留保額を引いたものになります。※詳しくは、「はじめてのNISAシリーズ」ラインナップの運用管理費用(信託報酬)をご覧ください。
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はじめやすい
長期・積立・分散投資に適した、
少額から始められるインデックスファンド「投資」と聞くと、「お金持ちの人がやること」「まとまった資金がないと始められない」というイメージがありませんか?
実はそうとも限りません。
資産形成の基本は「長期」「積立」「分散」と言われています。
少しでも気になったら、今がはじめ時です。では
- 少額から始められます。
- 「インデックスファンド」をご用意しました。
インデックスファンドとは?
インデックスファンドとは、対象ベンチマークの指数に連動する投資成果を目指して運用(パッシブ運用)する投資信託のことです。たとえば日本株を投資対象とするインデックス運用の場合、東証株価指数(TOPIX)や日経平均株価などが指数として用いられて運用されるファンドのことです。
ファンドマネージャーなどによる銘柄選択や個別銘柄の売買を積極的に行なうアクティブファンドに比べ、インデックスファンドでは、調査・分析にかかる労力が少なくて済むため、運用コストが相対的に低いというメリットがあります。また、インターネットなどで指数を確認しやすく、値動きや損益を把握しやすい点などが特徴といえます。
「はじめて」だからこそ、何を選んだらよいのか迷ってしまう。
たくさんある指数の中から野村アセットが
連動対象とする指数を選りすぐりました。
こだわりの指数に連動する5つのファンドをご用意しました。
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はじめてのNISA・全世界株式インデックス (オール・カントリー)
つみたてNISA対象 業界最低水準*1-
投資対象
株式 全世界
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運用管理費用(信託報酬)※1
年 0.05775 % (税込)
(ご参考)同一分類平均 ※2
年 0.255 %
対象指数:MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)*2
*2 MSCI ACWIをもとに委託会社が独自に円換算したものです。
世界の先進国と新興国を対象とする世界の株価の動きを表す代表的な指数。
2023年4月末時点。ファンドの対象指数と同一の指数を対象とする追加型公募株式インデックスファンド(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)の運用管理費用(実質信託報酬率等を含む信託報酬率)について野村アセットマネジメント調べ。
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投資対象
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はじめてのNISA・米国株式インデックス (S&P500)
つみたてNISA対象-
投資対象
株式 米国
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運用管理費用(信託報酬)※1
年 0.09372 % (税込)
(ご参考)同一分類平均 ※2
年 0.279 %
対象指数:S&P500®(配当込み、円換算ベース)*
* S&P500®(配当込み)をもとに委託会社が独自に円換算したものです。
ニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を対象とする米国の株式市場の動きを表す代表的な指数。
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投資対象
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はじめてのNISA・日本株式インデックス (TOPIX)
つみたてNISA対象-
投資対象
株式 日本
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運用管理費用(信託報酬)※1
年 0.143 % (税込)
(ご参考)同一分類平均 ※2
年 0.429 %
対象指数:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
日本の株式を対象に算出される日本の株式市場全体の動きを表す指数。
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投資対象
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はじめてのNISA・日本株式インデックス (日経225)
つみたてNISA対象-
投資対象
株式 日本
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運用管理費用(信託報酬)※1
年 0.143 % (税込)
(ご参考)同一分類平均 ※2
年 0.447 %
対象指数:日経平均トータルリターン・インデックス
東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象とする
日本の株式市場の動きを表す代表的な指数。 -
投資対象
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はじめてのNISA・新興国株式インデックス
つみたてNISA対象-
投資対象
株式 新興国
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運用管理費用(信託報酬)※1
年 0.1859 % (税込)
(ご参考)同一分類平均 ※2
年 0.414 %
対象指数:MSCIエマージング・マーケット・インデックス
(配当込み、円換算ベース)** MSCIエマージング・マーケット・インデックスをもとに委託会社が円換算したものです。
世界の新興国を対象とする新興諸外国の株価の動きを表す代表的な指数。
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投資対象
各ファンドの純資産総額に表示された率を乗じて得た額が、ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。
各ファンドの対象指数と同一の指数を対象とする追加型公募株式インデックスファンド(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)から算出(2023年4月30日現在)。数字は四捨五入しています。
(出所)野村総合研究所 Fundmark/DLに基づき野村アセットマネジメント作成
「野村総合研究所 Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関連する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。
資金動向、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
これまでの「はじめてのNISAシリーズ」の対象指数の推移(円ベース)は?

期間:2003年12月末~2023年4月末、月次
使用した対象指数は日経225:日経平均ト-タルリターン・インデックス、TOPIX:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、米国株式:S&P500®(配当込み)、全世界株式:MSCI ACWI(配当込み)、新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み)
(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
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各ファンドの対象指数の著作権等について
- ・日経平均株価(日経225)及び日経平均トータルリターン・インデックスに関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。
- ・配当込みTOPIX(以下「東証株価指数(TOPIX)(配当込み)」といいます。)の指数値及び東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
- ・S&P 500®はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これの使用ライセンスが野村アセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社(「S&P」)の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、野村アセットマネジメント株式会社により一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500®のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
- ・MSCI ACWIおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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ご注意事項
投資信託に関するご注意事項- ・「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- ・投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- ・投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ・ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。