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ＮＺＡＭ（エヌザム）とは、農林中金全共連アセットマネジメントの略称です。 私たちは、ＪＡグループの資産運用会社（ファンドを作る会社）で、30年以上機関投資家（プロの投資家）の皆さまの資産運用をお手伝いしてまいりました。
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資産運用って
何から始めたらいいかわからない...
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まずは
NISAから始めよう！ -
NISAとは、投資における税制優遇制度です。
株式や投資信託などに投資をした場合、投資で得られた利益に対して約20%の税金がかかります。
しかしNISA口座で投資をすれば、投資で得た利益が非課税になるので、より資産形成がしやすくなるんです！
リスクが怖い...
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長期保有で、リスク
(価格の振れ幅)を軽減！ -
価格が変動する商品は、短期間で見ると価格の上下が激しい場合があります。
短期間で売買しようとすると、大きく利益が出ることもあれば、損失が出ることもあります。しかし、10年、20年という長い期間保有した場合は、こういった価格の振れ幅を抑えることができるのです。
一時的に価格が下がっても、長い目で見れば価格が上がることもあるため、長く保有すればするほど、リスク（価格の振れ幅）を軽減する効果があるといわれています。
(出所)Bloombergのデータを基にNZAM作成。期間：2003/12末～2023/12末
上記は、米国株式（S&P500（配当込み・当社円換算ベース））を各年末までの過去1年間・過去10年間保有した場合の年率換算したパフォーマンスを表示
※税金・手数料等は考慮しておりません。
※上記は過去の一定期間にかかる実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
自分に合う商品がわからない...
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簡単チェックであなたに
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投資スタイルが
見つかるかも！ -
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簡単チェックに
関するご注意事項 -
「簡単チェック」は、投資信託の選択について、簡単に体験頂くことを目的に、必要な確認事項の多くを省略しており、選択結果はあくまでひとつの参考情報に過ぎませんのでご留意ください。
以降についても必ずお読みの上、
簡単チェックにお進みください。簡単チェックは、投資判断の参考情報を提供するものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。また、...
簡単チェックは、投資判断の参考情報を提供するものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。また、農林中金全共連アセットマネジメント（以下「当社」といいます。）が、特定の投資信託商品への買付を推奨するものではありません。
簡単チェックは、まず当社があらかじめ、当社運用の投資信託（ETF除く）の中から、一般にインフレに強いとされる株式に投資し、かつ、投資初心者にも分かりやすいとされ費用も安いインデックスファンドとして、『ＮＺＡＭ・ベータ日経２２５』『ＮＺＡＭ・ベータＳ＆Ｐ５００』『ＮＺＡＭ・ベータ先進国株式』を選択し、次にこの3ファンドの中から、利用者の為替変動（リスク）や投資対象国・地域および一括投資か積立投資かについての選好に基づき、1つのファンドを選択してみせるもので、あくまで参考情報として例示（併せて、NISA制度の『成長投資枠』『つみたて投資枠』の活用法も例示）するものです。その妥当性や合理性について保証するものではありません。
簡単チェックに基づいて取られた投資行動の結果について、当社は責任を負いません。
簡単チェックの内容は作成基準現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
利用者ごとのライフプランやライフステージ、金融商品に関する知識・経験、財産の状況および投資目的等、その他の状況の全てを把握するのではなく、簡単チェックで表示される結果が全ての利用者に当てはまるものではありません。
ファンドのリスクと費用については、こちらをご覧ください。
簡単ないくつかの質問に答えて、NZAMシリーズの3ファンド※からあなたに合うファンドを見つけてみましょう。
あわせて、NISAの活用法も
ご提案します！ ※『ＮＺＡＭ・ベータ日経２２５』
『ＮＺＡＭ・ベータＳ＆Ｐ５００』
『ＮＺＡＭ・ベータ先進国株式』
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簡単チェックに
各ファンドを
積立シミュレーションで
比較！
(出所)ＢｌｏｏｍｂｅｒｇよりＮＺＡＭ作成
2014/8末～2024/8末まで、毎月末に3万円積立投資したと仮定（ただし、最終月は投資なし）
日経平均株価（配当込み）のリターンより、ファンドの信託報酬（年率0.176％）を控除したシミュレーション
※上記は過去のデータ（指数の実績）に基づくシミュレーションであり、ファンドの実績ではなく、また将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)ＢｌｏｏｍｂｅｒｇよりＮＺＡＭ作成
2014/8末～2024/8末まで、毎月末に3万円積立投資したと仮定（ただし、最終月は投資なし）
S&P500（配当込み・当社円換算ベース）のリターンより、ファンドの信託報酬（年率0.22％）を控除したシミュレーション
※上記は過去のデータ（指数の実績）に基づくシミュレーションであり、ファンドの実績ではなく、また将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)ＢｌｏｏｍｂｅｒｇよりＮＺＡＭ作成
2014/8末～2024/8末まで、毎月末に3万円積立投資したと仮定（ただし、最終月は投資なし）
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・当社円換算ベース）のリターンより、ファンドの信託報酬（年率0.22％）を控除したシミュレーション
※上記は過去のデータ（指数の実績）に基づくシミュレーションであり、ファンドの実績ではなく、また将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
みんなの
“投資を始めたきっかけ”
って？
NZAMシリーズには、
他にもNISA対象商品があります。
ぜひご検討ください。
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- 成長投資枠＋つみたて投資枠対象
- 成長投資枠対象
ファンドを通じて
株式に投資したいなら
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株式とＲＥＩＴに
バランスよく投資したいなら
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ファンドのリスクと費用等について
ファンドのリスクと費用については下記よりご確認ください。
- ＮＺＡＭ・ベータ 日経２２５
- ＮＺＡＭ・ベータ Ｓ＆Ｐ５００
- ＮＺＡＭ・ベータ 先進国株式
投資信託に係るリスクについて※
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値（基準価額）が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回り損失が生じることがあります。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様に負っていただくことになります。投資信託は貯金（預金）保険制度の対象ではありません。
また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をご確認下さい。
投資信託に係る費用等について（2025年1月10日更新）※
ご投資いただくお客様には以下の費用をご負担いただきます。
- 申込時に直接ご負担いただく費用･･･ 申込手数料（上限2.2%（税抜2.0％））
- 換金時に直接ご負担いただく費用･･･ 信託財産留保額（上限0.30% ）
- 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用･･･ 信託報酬（上限年1.65%（税抜1.50%））
- その他の費用・手数料等･･･上記以外に、監査費用（年0.0033％（税抜0.003％））のほか、「組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料」、「ファンドに関する租税」、「外国での資産の保管等に要する諸費用」等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用がありますが、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ご注意
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、農林中金全共連アセットマネジメントが運用する全ての公募投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用はそれぞれの投資信託により異なります。ご投資の際には、投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面をご確認下さい。
ご投資をされる際には、販売会社より最新の投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身で判断下さい。
その他の留意点
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利用者自身のライフプランやライフステージに応じ、必要なお金は大きく異なります。豊かな人生を歩むためには、人生の希望や計画を具体的に描き、これを実現できるよう収入と支出をきちんと把握・管理し、不測の事態への備えを含め、いつどのくらいのお金が必要になるかを踏まえ、どのような資産形成が必要かについて考えていくことが重要です。
ライフプランやライフステージについては、こちらもご覧ください。 -
資産形成の方法は様々で、一般に、安全性（お金が減り難さ）・流動性（必要な時に換金・引き出し易さ）・収益性（期待される利益の高さ）の基準により検討されるほか、貯蓄と投資に大別されます。貯蓄は安全性・流動性で投資に優る一方、投資は収益性で貯蓄に優ります。投資信託等に投資をする場合には、上記の通り、様々なリスクや元本割れのおそれがあるため、一般に、当面使う予定のない資金を基本に長期・積立・分散投資を活用することでこれらの低減を図ることが考えられます。
また資産形成の制度も、NISA以外に一般・特定口座での損益通算やiDeCoもあります。
長期・積立・分散投資については、こちら（長期投資・積立投資・分散投資）もご覧ください。 - 資産形成に取り組むにあたっては、上記の通り、様々な方法や制度がありますが、いずれも一長一短あり、適切に選択または組み合わせて活用することが重要になります。
免責事項
本ページは、農林中金全共連アセットマネジメント（以下、「当社」といいます。）が作成したものです。
本ページは、当社のファンド等に関する情報提供を目的として作成されたものです。
投資にあたっての最終的な意思決定は、お客様ご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
本ページに掲載されている内容は、作成時点（2025年1月10日更新）のものであり、予告無しに変更、削除されることがあります。
本ページに掲載されている情報を用いたことにより、利用者が何らかの損害を被った場合でも、その損害に対して当社及び当社に情報を提供している第三者は一切の責任を負いません。
本ページ上の情報につきましては、万全を期してはおりますが、その正確性、安全性等を保証するものではありません。
市場環境に関する見通し等につきましても、その確実性を保証するものではございません。また、将来の運用成果等を保証するものでもありません。
指数の著作権等について
- 「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
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S&P500®（以下「S&P500指数」といいます。）は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社に付与されています。
Standard & Poorʼs®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poorʼs Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標です。また、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。
これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。
当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。 - 「MSCIコクサイ・インデックス」は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、同指数に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
農林中金全共連アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第372号/一般社団法人 投資信託協会会員/
一般社団法人 日本投資顧問業協会会員
NISAのご注意事項
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。 各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
2023年までのNISA・つみたてNISAのご注意事項
ジュニアNISAのご注意事項
ご注意事項
投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。