ＮＺＡＭ・レバレッジ
インド株式２倍ブルの概要

日々の基準価額の値動きがNifty50指数先物（米ドル建て）の値動きの2倍程度となることを目指して運用を行います。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行います。投資する株価指数先物取引については、原則としてNifty50指数を対象とした先物取引としますが、流動性や市況動向等に応じて、他の株価指数先物取引を利用する場合があります。
組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行います。

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インドに投資する理由①　
驚異的なGDPの成長力 主要国の中で圧倒的なGDP成長率を誇るインド。2027年にはインドのGDPが日本を抜いて世界第3位となると見込まれており、驚異的なGDPの成長力がインド市場の魅力と考えられます。

インドに投資する理由②　
圧倒的な人口と豊富な労働力 2023年には世界第1位の人口になる見通しのインド。さらに、働く世代が占める割合も増加し続けており、「人口ボーナス」とよばれる株価上昇への期待が高い状態となっています。

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その他のおすすめレバレッジファンド

NZAMシリーズにはインド株式以外にも
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レバレッジファンドとは？

一般的にレバレッジファンドは、対象となる指数の日々の値動きのレバレッジ倍になるように運用されます。
上記の運用目標が達成できたとしても、基準価額の値動きが対象となる先物・株式市場のレバレッジ倍程度となるのは前日と比較した場合であり、2日以上離れた日との比較では通常レバレッジ倍程度とはなりません。
また、レバレッジファンドは上昇局面において強みがあることがメリットですが、反対に下落局面や、横ばいの相場には弱いため注意が必要です。

【レバレッジファンドは上昇局面に強いが、
下落・横ばいの局面には弱い】

対象の先物・株式市場が上昇・下落を繰り返した場合、基準価額は押し下げられる傾向となります。

1.対象の先物・株式市場が上昇を続けた場合と
上昇・下落を繰り返しながら上昇した場合

4日後に市場が120まで上昇した場合、ファンドは上昇・下落を繰り返した場合の方が投資成果が劣後しています。

2.対象の先物・株式市場が
上昇・下落を繰り返しながら推移した場合

4日後に市場が100に戻った場合、ファンドの投資成果は劣後しています。

3.対象の先物・株式市場が下落を続けた場合と
上昇・下落を繰り返しながら下落した場合

4日後に市場が80まで下落した場合、ファンドは上昇・下落を繰り返した場合の方が投資成果が劣後しています。

※上記は対象の先物・株式市場全体の値動きとレバレッジ2倍のファンドの基準価額の値動きの関係を説明するための計算例であり、実際の値動きを示したものではありません。

上記の理由からレバレッジファンドは、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

ファンドのリスクと
費用について

当ファンドに係るリスクについて

基準価額の変動要因

• ◻︎当ファンドは、値動きのある有価証券等を投資対象とし、株価指数先物取引を主要取引対象とするため、基準価額は変動します。したがって、投資者（受益者）の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
• ◻︎ファンドの運用による損益は、すべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
• ◻︎投資信託は、預貯金と異なります。
• ◻︎主な変動要因は以下の通りです。

株価変動リスク
一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。特に、新興国の株式および株価指数先物取引は、先進国の株式および株価指数先物取引と比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。当ファンドは、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行うため、株式市場が下落（上昇）した場合には、通常のインデックスファンドに比べ当ファンドの基準価額が大きく下落（上昇）する要因となります。

為替変動リスク
組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨建の金利より低いときには、これらの金利差相当分がヘッジコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。

カントリーリスク
一般に、外国証券（債券・株式等）は当該国・地域の政治・経済・社会情勢、通貨規制、資本規制等による影響を受けます。当該国・地域の政治・経済・社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合には、ファンドに組入れている外国証券の価格が下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。なお、一般に新興経済国・発展途上国のカントリーリスクは先進国と比べて高いものとなります。

目標とする投資成果が達成できないリスク
当ファンドは、基準価額の値動きがNifty50指数先物（米ドル建て）の値動きの2倍程度となる投資成果を目指しますが、主として株価指数先物取引の約定価格と終値の差、株価指数先物取引のロールオーバーに伴う限月間の価格差、為替変動による株価指数先物取引の買建ての円換算額と目標とする額との差、設定・解約による運用資金の大幅な増減、取引コスト、信託報酬等の要因から、目標とする投資成果が達成できない場合があります。

基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
当ファンドの上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間のNifty50指数先物（米ドル建て）の上昇率・下落率の2倍とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

当ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

※ファンドの費用等の合計額は投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

投資信託に係るリスク・費用について

＜リスク＞
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値（基準価額）が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。
また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては投資信託説明書（交付目論見書）等をよくご覧下さい。

＜費用＞
ご投資いただくお客様には以下の費用をご負担いただきます。
申込時に直接ご負担いただく費用→申込手数料　上限2.2％（税抜2.0％）
換金時に直接ご負担いただく費用→信託財産留保額　上限0.3％
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用→信託報酬　上限年1.65％（税抜1.50％）
その他費用・・・上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認下さい。

（ご注意）
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、農林中金全共連アセットマネジメントが運用する全ての公募投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。

留意事項

投資信託は預貯金や保険商品とは異なり、預金（貯金）保険機構、保険契約者保護機構の保護対象ではありません。投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。
ご購入の際は、販売会社よりご提供する投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、自身でご判断いただきますようお願いいたします。
本ページは、農林中金全共連アセットマネジメント（以下、「当社」といいます。）が作成したものです。

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投資にあたっての最終的な意思決定は、お客様ご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
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指数の著作権等について

・当ファンドは、NSEIndicesLimited(以下「NSEIL」といいます。)によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。NSEILは、当ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する説明および開示の正確性または妥当性について認定するものではありません。NSEILは、当ファンドの受益者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な有価証券投資または当ファンドへの投資の妥当性や、Nifty50指数の一般的な株式市況へのパフォーマンスの追跡可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明または保証するものではありません。NSEILと農林中金全共連アセットマネジメント株式会社（以下、「ライセンシー」といいます）との関係は、Nifty50指数の登録商標ならびにNSEILの一定の商号の使用を許諾すること、ならびにライセンシーまたは当ファンドとは無関係に、NSEILが決定、構築および算出を行うNifty50指数の使用を許諾することに限られます。NSEILは、Nifty50指数の決定、構成、または算出する際に、ライセンシーまたは当ファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。NSEILは、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与していません。NSEILは、当ファンドの管理、マーケティングまたは取引に関連して一切の責任を負いません。NSEILは、Nifty50指数またはそれに含まれるデータの正確性および中断されていない算出を保証しません。NSEILは、Nifty50指数またはそれに含まれるデータの利用により、ライセンシー、当ファンドの受益者またはその他のいかなる者もしくは組織に生じた結果について、明示的か黙示的かを問わず、何ら保証するものではありません。NSEILは、明示的か黙示的かを問わず何らの保証も行わず、Nifty50指数またはそれに含まれるデータに関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、NSEILはいかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは必然的損害や損失について、たとえ当該損害等の可能性について通知されていたとしても、何らの責任を負いません。
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農林中金全共連アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第372号 / 一般社団法人 投資信託協会会員 / 一般社団法人 日本投資顧問業協会会員