- NZAM（エヌザム）とは！
- 農林中金全共連アセットマネジメント、略してNZAM。
JA グループの資産運用会社です。30年以上、機関投資家の皆さまの資産運用をお手伝いしてまいりました。
そしてこの度、個人投資家向けのネット専用商品「NZAMシリーズ」をご紹介いたします。
米国の株式とREITに50%・50%の割合での投資を基本とするファンドです。
米国の株式だけに投資するのは不安…そんな方はREITも投資対象に加えてみてはいかがでしょうか？
投資対象を分散することは、投資をするうえで重要なポイントのひとつです。米国の株式とREITに投資をすることで、資産の種類を分散することができます。
2002/5末～2022/5末まで、毎月末に3.3万円積立投資した場合
税金や手数料は考慮されていません。また、ファンドが連動を目指すベンチマーク※の実績をもとにしたシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
（出所）Bloombergのデータを基にNZAM作成
※Ｓ＆Ｐ500指数（配当込み、当社円換算ベース）およびS&P米国REIT指数（配当込み、当社円換算ベース）の比率を均等した合成指数
実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、分配金（課税前）を再投資した基準価額をもとに作成しています。
期間：設定来（2020/2末～2022/5末）
複数の資産を持つことで、単一の資産だけを持つよりもリスクが抑えられたり、リターンが高められるケースがあります。「米国株式の値下がりをREITでカバーする」「米国株式が横ばいのときにREITでリターンをプラスする」といった動きもバランスファンドならではの魅力です。
ＮＺＡＭ・レバレッジ 米国株式２倍ブル
米国株式市場の日々の値動きの2倍程度の投資成果を目指すファンドです。米国の成長に対して2倍程度のレバレッジをかけることができます。
積極的にリターンを狙うなら「レバレッジ」を活用することも選択肢の一つです。資産にレバレッジをかけることで、リスクが大きくなる分狙えるリターンも大きくなります。長期的に見れば右肩上がりに成長してきた米国株にレバレッジをかけて投資をしてみてはいかがでしょうか。
実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
期間：2020/3/12～2022/5/31
※当ファンドの上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の米国株式市場の上昇率・下落率の2倍とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市場の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
前日と比較した場合のファンドの基準価額の値動きと元本の値動きの関係を説明するためのシミュレーションであり、実際の値動きを示したものではありません。
一般的にレバレッジファンドは、対象となる指数の日々の値動きのレバレッジ倍になるように運用されます。
「手持ち資金は少ないけど、もっと投資したい」という方や「よりリターンを狙いたい」という方におすすめのファンドです。
また、レバレッジファンドは上昇局面において強みがあることがメリットですが、反対に下落局面や、横ばいの相場には弱いため注意が必要です。
【レバレッジファンドは上昇局面に強いが、下落・横ばいの局面には弱い】
株式市場が上昇・下落を繰り返した場合、基準価額は押し下げられる傾向となります。
1.株式市場が上昇を続けた場合と上昇・下落を繰り返しながら上昇した場合
4日後に市場が120まで上昇した場合、ファンドは上昇・ 下落を繰り返した場合の方が投資成果が劣後しています。
2.株式市場が上昇・下落を繰り返しながら推移した場合
4日後に市場が100に戻った場合、ファンドの投資成果は劣後しています。
3.株式市場が下落を続けた場合と上昇・下落を繰り返しながら下落した場合
4日後に市場が80まで下落した場合、ファンドは上昇·下落を繰り返した場合の方が投資成果が劣後しています。
※上記は株式市場全体の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係を説明するための計算例であり、実際の値動きを示したものではありません。
上記の理由から当ファンドは、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
＼ＮＺＡＭ・ベータ 米国２資産（株式＋ＲＥＩＴ）／
ファンドを購入するファンドのリスクと費用について
- ファンドに係るリスクについて
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NZAM・レバレッジ 米国株式２倍ブル｜当ファンドは、値動きのある有価証券等を投資対象とし、株価指数先物取引を主要取引対象とするため、基準価額は変動します。したがって、投資者（受益者）の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は、すべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。投資信託は、預貯金と異なります。当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」（一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。当ファンドは、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行うため、株式市場が下落（上昇）した場合には、通常のインデックスファンドに比べ当ファンドの基準価額が大きく下落（上昇）する要因となります）、「為替変動リスク」（組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨建の金利より低いときには、これらの金利差相当分がヘッジコストとなります）、「目標とする投資成果が達成できないリスク」（当ファンドは、基準価額が米国株式市場の2倍程度となる投資成果を目指しますが、主として株式市場と株価指数先物市場の値動きの差、株価指数先物取引の約定価格と終値の差、株価指数先物取引のロールオーバーに伴う限月間の価格差、為替変動による株価指数先物取引の買建ての円換算額と目標とする額との差、設定・解約による運用資金の大幅な増減、取引コスト、信託報酬等の要因から、目標とする投資成果が達成できない場合があります）などがあります。
基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
当ファンドの上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の米国株式市場の上昇率・下落率の2倍とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市場の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。NZAM・ベータ 米国２資産(株式+REIT)｜当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて実質的に値動きのある有価証券等を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、投資者（受益者）の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は、すべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。投資信託は、預貯金と異なります。当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」（一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。ファンドに組入れている株式の価格が下落（上昇）した場合には、ファンドの基準価額が下落（上昇）する要因となります）、「価格変動リスク」（一般に、REITは不動産市況（価格、賃料、稼働率等）や金利の変動、関係法令・規制、国内外の景気、政治、経済、社会情勢、災害等の影響を受け、また、REITの収益や財務内容の変化を反映して価格が大きく変動します。ファンドに組入れているREITの価格が下落（上昇）した場合には、ファンドの基準価額が下落（上昇）する要因となります）、「為替変動リスク」（一般に、外貨建資産は当該通貨の円に対する外国為替相場の変動（円高・円安）の影響を受けます。このため外国為替相場が外貨建資産の当該通貨に対して円高（円安）となった場合には、ファンドの基準価額が下落（上昇）する要因となります）などがあります。
基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- ファンドに係る費用について
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ご投資いただくお客様には以下の費用をご負担いただきます。
申込時に直接ご負担いただく費用
申込手数料
NZAM・レバレッジ 米国株式2倍ブル NZAM・レバレッジ
米国株式2倍ブル購入受付日の翌営業の基準価額に、販売会社が個別に定める手数料を乗じた額
上限2.2％（税抜2.0％）NZAM・ベータ 米国2資産（株式＋REIT） NZAM・ベータ
米国2資産（株式＋REIT）ありません。 換金時に直接ご負担いただく費用
信託財産留保額 ありません。 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用 （信託報酬）
NZAM・レバレッジ 米国株式2倍ブル NZAM・レバレッジ
米国株式2倍ブル日々の純資産総額に以下を乗じた額
年0.88％（税抜0.80％）NZAM・ベータ 米国2資産（株式＋REIT） NZAM・ベータ
米国2資産（株式＋REIT）日々の純資産総額に以下を乗じた額
年0.407％（税抜0.37％）
※ファンドが投資対象とするリートは市場の需要供給により
価格形成されるため、その費用は表示しておりません。その他費用･･･上記以外に、監査費用（日々の純資産総額に年 0.0033%（税抜 0.003%）を乗じた額）のほか、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、ファンドに関する租税、外国での資産の保管等に要する諸費用等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用があります。運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 - 留意事項
- 投資信託は預貯金や保険商品とは異なり、預金（貯金）保険機構、保険契約者保護機構の保護対象ではありません。投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。
ご購入の際は、販売会社よりご提供する投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、自身でご判断いただきますようお願いいたします。
本ページは、農林中金全共連アセットマネジメント（以下、「当社」といいます。）が作成したものです。 - 免責事項
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投資にあたっての最終的な意思決定は、お客様ご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
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- S&P500®（以下「S&P500指数」といいます。）、S&P米国REIT（以下「S&P米国REIT指数」といいます。）はS&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標です。また、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC （以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500指数、S&P米国 REIT指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。
農林中金全共連アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第372号 / 一般社団法人 投資信託協会会員 / 一般社団法人 日本投資顧問業協会会員