投資を始めたいけど、何を買えばいい？
インデックスファンドの長期投資がおすすめ？
投資を考える。投資を続ける。
リターンもコストもどちらも妥協したくない。
クオリティの高い
米国企業の株式への投資が、
一つの答えと考えます。
米国厳選優良株ファンド(実績報酬型)が、あなたの悩みを
解決できるかもしれません。
S&P500 種指数を上回るパフォーマンスが期待できる
優良株を厳選し、困難な相場でも市場に負けない運用成果を目指す
アクティブファンドなのに比較的低コスト
S&P500 種指数を
大きく上回る
パフォーマンス
指数のパフォーマンス比較
（2003年5月～2023年5月、月次、配当込み）
※2003年5月を100として指数化、累積リターンを表示。（米ドル建て）
※投資候補銘柄は定量スクリーニングを各時点で行ったシミュレーションの結果であり、実際の運用とは異なります。（月次リバランス。取引コスト考慮せず。）
（出所）Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成
当ファンドの投資候補銘柄群（以下、「投資候補銘柄」といいます）を過去にさかのぼりシミュレーションすると、米国の代表的な株価指数であるS&P500 種指数を大きく上回る結果となりました。
約20年間、毎月1万円積立投資した
場合のシミュレーション
（2003年6月～2023年6月、月次、配当込み）
（2003年6月～2023年6月、月次、配当込み）
※どちらも2003年6月を100として指数化、累積リターンから翌営業日の為替レートで円換算。
※S&P500 種指数からは0.1％、投資候補銘柄はハイウォーター・マーク方式で0.2409％（税込）及び11％（税込）のコストを控除。（いずれも年率）
※投資候補銘柄は定量スクリーニングを各時点で行ったシミュレーションの結果であり、実際の運用とは異なります。
（出所）Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成
積立投資で、
“資産を育てる”ことにも有効
リターンを生み出す源泉は、
企業のクオリティ
優良銘柄の選定基準は、企業が持つ
「強さ」と「期待を上回る力」です。
ファンドマネージャーがベストと考える優良銘柄の選定基準で投資候補銘柄をピックアップし、ポートフォリオを構築
実績報酬型が生み出す
コストパフォーマンス
「長期の資産形成を支えるために、
信託報酬が負担になってはならない。」
その思いで、
実績報酬型の仕組みを取り入れました。
- 運用パフォーマンスに応じた報酬体系
-
実績報酬型
信託報酬は実績報酬型で、
すべての受益者の皆さまが利益を獲得した時だけ成功報酬が基本報酬にオンされる仕組み。
利益が出ていない時は年率0.1％台～0.2％台の基本報酬のみの低コスト。
高値を更新して利益を獲得した場合のみ10％※の成功報酬が加算。
※消費税相当額が加算されます。ハイウォーターマーク方式
日々の基準価額が過去の最高値（収益分配金額調整済）を更新している場合、
その更新している額に対応して実績報酬を受領する仕組みです。
- 信託報酬率は、
①基本報酬が1年目は年率0.1309％(税抜0.119％)、2年目は年率0.2409％(税抜0.219％)です。
長期にわたる投資を後押しするため、基本信託報酬率は低めに設定されています。 - 条件により、
②実績報酬額（ハイウォーターマーク超過額に10％を乗じて得た額）が加算されます。
- 信託報酬率は、
市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。
SBI岡三アセットマネジメント株式会社は、SBIホールディングス株式会社の連結子会社です。
ご注意事項
投資信託に関するご注意事項
「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会