2000年までの金融市場では株式リターンと債券リターンの相関係数^(*)はプラス圏で推移しました。
株価が下落すれば債券価格も下落したため、分散効果は得られませんでした。
2000年以降の20年ほどは相関係数がマイナスで推移し、株式と債券を保有することで分散効果（株価が下落しても債券価格が上昇）を享受することができました。
しかし、2022年には株式と債券が同時に下落し、相関係数はプラス圏に再浮上しました。
金融市場（株式と債券の相関）の先行きが見通しにくい時代がやってきました。
このような新たな運用環境では株式、債券に投資するだけではない、新たな分散投資手法が求められます。

(*)相関係数は「-1」と「1」の間で動き、「1」では両資産価格が同じ方向に動き、「-1」では逆の方向に動いたことを示します。

＜18ヵ月相関係数＞
米国株式と米国債の月次リターンの各時点から18カ月後までの相関を示しています。米国株式のリターンはS&P500、米国債のリターンはBloomberg米国債指数から算出しています。

出所：Bloombergのデータを基にSBIアセットマネジメント作成

上記は過去のデータに基づくものであり将来の結果を示唆または保証するものではありません。

マンAHLの伝統を受け継ぐトレンド・フォロー戦略
～上げ相場でも下げ相場でも収益を追求～

マンAHLは1987年の設立当初よりトレンド・フォロー戦略の運用を行ってきました。
人間の行動バイアスを100%排除したシステム（コンピューター）運用です。
流動性の高いデリバティブ（先物・先渡し）を使って世界の債券・金利、通貨、株式、商品に分散投資を行います。
最先端のシステムを用い、複数の「移動平均モデル」を組み合わせて上昇トレンド、下落トレンドを捕捉します。
上昇トレンドを捕捉すると「買い持ちポジション」を構築し、下落トレンドを捕捉すると「売り持ちポジション」を構築することから、理論的には相場が上がっても下がっても収益の追求が可能です。

実際の投資判断では過去の膨大なデータを定量的に分析することによって各市場、各局面で効果的にトレンドを捕捉することができる移動平均線を複数選択し、それらを組み合わせることでモデルの予見性・的確性を高めます。なお、市場にトレンドが形成されない（上下動を繰り返す）場合、トレンドの転換点では損失を出すことも考えられます。

これらはイメージであり、実際の相場の動き、投資判断によってはこの通りにならないことがあります。

株式、債券など伝統資産との低い相関

「リキッド・トレンド」はマンAHLが長い実績を誇るトレンド・フォローモデルをもとに開発した新しい商品です。
過去のシミュレーション（当ファンドの実績ではありません）によれば「リキッド・トレンド」は伝統資産との相関が低いことから、日本株式、世界株式、米国株式、REIT、債券などと組み合わせることで、お客さまのポートフォリオ全体の運用効率（リターン/リスク）が改善することが期待されます。

【伝統資産と低相関】
	リキッド・トレンド	日本株式	外国株式	米国株式	新興国株式	米国REIT	世界国債	新興国債券	商品	金
リキッド・トレンド	1.00	-0.10	-0.13	-0.13	-0.09	-0.02	0.10	-0.16	0.04	0.20
日本株式		1.00	0.67	0.61	0.64	0.51	0.25	0.49	0.35	0.12
外国株式			1.00	0.94	0.81	0.76	0.22	0.61	0.47	0.11
米国株式				1.00	0.67	0.75	0.17	0.53	0.37	0.04
新興国株式					1.00	0.59	0.27	0.68	0.51	0.26
米国REIT						1.00	0.46	0.66	0.30	0.17
世界国債							1.00	0.50	0.22	0.48
新興国債券								1.00	0.35	0.34
商品									1.00	0.37
金										1.00

期間：2000年1月～2024年3月（月次）、リキッド・トレンド：投資対象とする外国投資信託のシミュレーション、日本株式：モーニングスター日本株式配当込み指数、外国株式：モーニングスター先進国（除く日本）株式配当込み指数、米国株式：モーニングスター米国大型コア株式配当込み指数、新興国株式：モーニングスター新興国株式配当込み指数、米国REIT：モーニングスター米国REIT指数（2014年4月～2024年3月）、世界国債：モーニングスター世界国債指数、新興国債券：モーニングスター新興国債券指数、商品：ブルームバーグ商品指数、金：LBMA金指数

相関係数は「-1」と「1」の間で動き、「1」では両資産価格が同じ方向に動き、「-1」では逆の方向に動いたことを示します。ドルベースのリターンで相関係数を算出しました。

＜シミュレーションについてご注意いただきたいこと＞
シミュレーションは実際のポートフォリオの過去のリターンを示したものではなく、将来のリターンを示唆するものでもありません。現在マン・グループが用いている運用モデル^(*)を使い、過去の各時点における保有ポジションを算出します。当該保有ポジションをベースに、運用報酬（固定報酬0.998%）、ポジション変更時の取引執行コスト（独自のコストモデルに基づく）を考慮した上で、各資産の価格変動を反映することでパフォーマンスを算出しています。

(*)運用モデル：移動平均モデルに基づいて各投資対象市場（現時点では26市場：将来変更されることもあります）におけるトレンドシグナルを算出します。トレンドシグナルに基づき各資産のボラティリティ、資産間の相関、ポートフォリオ全体の目標リスク水準（15％）などを考慮した上で各資産のポジションを決定します。なお、運用モデルは随時改良されているため、シミュレーション実施時点によって過去のシミュレーション結果が変わる可能性があります。

市場の大幅下落局面でも収益獲得の可能性（クライシス・アルファ）を追求

シミュレーションによれば「リキッド・トレンド」はITバブル崩壊、リーマン危機、コロナ禍、ウクライナ危機時に世界株式を大幅に上回るパフォーマンスをあげ、2018年の通商摩擦時以外の市場下落局面ではプラスのリターンを記録しました。
「リキッド・トレンド」は下落トレンドが明確に出やすい「市場の大幅下落局面」で特に収益を獲得する可能性が高まります。
26市場に分散投資していること、上昇トレンドでも下落トレンドでもプラスのリターンを目指す運用を行っていることが「クライシス・アルファ^(*)」につながっています。

(*)クライシス・アルファ：金融危機（クライシス）時における収益（アルファ）獲得の可能性を示す造語です。但し、金融危機時に常に収益を獲得することを保証するものではありません。

債券・金利、株式、商品については先物取引の買い持ちポジションから売り持ちポジションを引いた金額、通貨については先渡取引のドル買いポジションからその他通貨の買いポジションを引いた金額が純資産額に占める割合を示しています。

期間は1998年6月末～2024年3月末、月次、2023年9月末以降は類似ファンド（American Beacon AHL Trend ETF）の実績、世界株式はモーニングスター世界株式配当込み指数、出所はマン・グループ、Morningstar

記載のデータはシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでありません。

長い実績を誇るオルタナティブ（代替）運用商品を低コストで提供

オルタナティブ運用商品の一般的な運用報酬は「2%/20%」（固定報酬2%+成功報酬20%）と考えられています。「リキッド・トレンド」は運用プロセスを効率化し、投資対象市場を厳選することによって1%を下回る低コスト（固定報酬0.998%（税込）、成功報酬なし）を実現しました。
保有期間が長くなるほど、運用報酬の差がパフォーマンスの違いに反映されることになります。
当ファンドは日次で設定・解約を受け付けます。これはオルタナティブ運用商品としては先進的な試みの一つです。

【リキッド・トレンドの運用戦略を2通りの運用報酬でシミュレーション】
	オルタナティブ商品の一般的な運用報酬	リキッド・トレンド（当ファンド）
固定報酬	2%	0.998%
成功報酬	20%	なし

※リキッド・トレンドの運用報酬の内訳は「ファンドの概要」をご覧ください。

【シミュレーションの概要】

＜米ドルベース＞	固定報酬2%+ 成功報酬20%	固定報酬 0.998%
年率リターン	9.6%	13.2%
年率リスク	13.9%	14.8%
シャープレシオ^(*)	0.69	0.90
最大ドローダウン^(*)	-18.9%	-18.0%
世界株式との相関	-0.12	-0.13

＜円換算＞	固定報酬2%+ 成功報酬20%	固定報酬 0.998%
年率リターン	10.0%	13.6%
年率リスク	17.3%	18.0%
シャープレシオ^(*)	0.58	0.76
最大ドローダウン^(*)	-25.7%	-23.6%
世界株式との相関	0.22	0.20

(*)シャープレシオは1リスクあたりのリターン、年率リターン/年率リスクで算出、最大ドローダウンは直近高値からの最大下落率

記載のデータはシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでありません。

＜シミュレーションについてご注意いただきたいこと＞
シミュレーションは実際のポートフォリオの過去のリターンを示したものではなく、将来のリターンを示唆するものでもありません。現在マン・グループが用いている運用モデル^(*)を使い、過去の各時点における保有ポジションを算出します。当該保有ポジションをベースに、運用報酬（固定報酬2%/成功報酬20%と固定報酬0.998%）、ポジション変更時の取引執行コスト（独自のコストモデルに基づく）を考慮した上で、各資産の価格変動を反映することでパフォーマンスを算出しています。

世界株式との「持ち合わせ」でシャープレシオ（運用効率）が改善

過去のシミュレーションによれば、リキッド・トレンドのパフォーマンスは世界株式を安定的に上回りました。
その他の資産クラスと比較しても、リキッド・トレンドの年率リターンと年率リスクから見た運用効率は優位な位置にあります。

高値警戒感が高まる世界株式に「リキッド・トレンド」を組み合わせることによって、お客さまのポートフォリオのシャープレシオ^(*)が改善することが期待されます。
過去のシミュレーションでは、「リキッド・トレンド」と世界株式を一定割合（例えば60%:40%）で持ち合わせることによって年率リターンは世界株式より上昇し、年率リスクは低下しました。

【「持ち合わせ」の概要】
＜米ドルベース＞	リキッド・トレンド 100%	リキッド･トレンド60% 世界株式40%	世界株式 100%
年率リターン	13.2%	11.5%	7.2%
年率リスク	14.8%	10.2%	16.1%
シャープレシオ^(*)	0.90	1.12	0.45

(*)シャープレシオは1リスクあたりのリターン、年率リターン/年率リスクで算出
記載のデータはシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでありません。

世界最大級のオルタナティブ（代替）運用会社英国マン・グループが実質的に運用

マン・グループ

マン・グループは、ロングオンリー戦略とヘッジファンド戦略及びプライベートマーケットにおける先進的かつ革新的投資機会を提供する資産運用会社です。世界中の調査拠点、確立されたリスク/オペレーション・インフラ、強固な財務基盤を活かし、流動性のある高いアルファを追求する運用戦略を提供します。

6つの運用エンジンを通じ、優れた人材を活用し、広範な地域／資産クラスを対象に定量および定性の様々な投資手法による戦略を展開
ヘッジファンド／ロング・オンリー、シングル・マネジャー／マルチ・マネジャー等の多岐に亘る商品を提供
運用資産残高：1,757億ドル（約26.5兆円）
1783年創業
ロンドンに本社を置き、世界の主要都市に拠点を構える

ロンドン市場に上場。FTSE250指数の構成銘柄（EMG）
資本金45百万ドル（約63億円)
年商11.7億ドル（約1,647億円)
従業員数約1,700名
ロンドン大学キングスカレッジ提携の数学者育成専門学校を始め、数多くの団体、チャリティやイベントのスポンサーを務める。また数多くのアワードを受賞

出所：マン・グループのデータベース。運用資産・従業員数は2024年3月末時点（1米ドル＝151.35円）、資本金・年商は2023年12月末時点（1米ドル＝141.04円）

マンAHL

1987年に設立され、債券、株式、為替、商品等を対象とするトレンド・フォロー戦略／クオンツマルチ戦略のパイオニアとして30年以上の運用実績を誇ります。1989年にマングループの傘下に入りました。
130名を超える研究者（数学、物理学博士等）を擁し、優れたリサーチ体制、先進的なトレーディングテクノロジーによって運用パフォーマンスの向上を目指します。
2007年にオックスフォード大学と共同で研究機関Oxford-Man Instituteを設立し、アカデミアとビジネスの融合を通して高度な運用戦略・運用手法の開発に取り組んでいます。
運用資産残高：638億ドル（約9.5兆円）

出所：マン・グループのデータベース。運用資産・従業員数は2024年3月末時点（1米ドル＝151.35円）

マンAHLが長い運用実績を誇る
トレンド・フォロー戦略の旗艦ファンド
「AHL Diversified」^(*)

ファンドの概要

SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型）

投資対象市場

国債	ドイツ国債（5年）	ドイツ国債（10年）	英国債（10年）	米国債（5年）	米国債（10年）	米国債（20年）	米国債（30年）
通貨（対米ドル）	オーストラリアドル	カナダドル	ユーロ	日本円	ニュージーランドドル	スイスフラン	イギリスポンド
株式	DAX指数	ユーロストックス指数	FTSE100指数	TOPIX指数	Nasdaq100指数	Russell2000指数	S＆P500指数
商品	ブレント原油	WTI原油	金	銀	銅

「リキッド・トレンド」はマンAHLが長い実績を誇るトレンド・フォローモデルをもとに開発した新しい商品です。上記26市場は当ファンド運用開始時の対象市場ですが、将来変更されることもあります。

投資方針

主として、アイルランド籍投資法人「Man Funds XVI ICAV」のサブファンドである円建て外国投資信託証券「Man AHL Trend Core－日本円クラス（ヘッジなし）」へ投資します。先進国および新興国の株価指数先物取引、債券投資、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ先物取引等を活用し、幅広い資産を実質的な主要投資対象とします。なお、国内の証券投資信託である「Shinseiショートターム・マザー・ファンド」受益証券にも投資します。15%を目標リスク水準とします。

ファンドの仕組み

「SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド」は円建てのフィーダーファンド「Man AHL Trend Core」に投資するファンド・オブ・ファンズです。国内の証券投資信託である「Shinseiショートターム・マザー・ファンド」受益証券への投資も行います。
「Man AHL Trend Core」はドル建てのマスターファンド「Man AHL Trend Core Master Limited」を通して、先進国および新興国の金融市場に投資します。

お申込みメモ/当ファンドに係る費用

お申込みメモ
換金代金
募集期間	当初申込期間：2024年8月1日(木)～2024年8月15日(木) 継続申込期間：2024年8月16日(金)～2025年10月15日(水) ※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
購入単位	販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額	当初申込期間：1口当たり1円継続申込期間：購入申込受付日の翌々営業日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）
購入代金	販売会社が定める期日までにお支払いください。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金単位	販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金価額	換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降のお支払いとなります。
購入・換金申込受付不可日	申込⽇当⽇あるいは申込⽇の翌営業⽇が下記のいずれかの休業⽇に該当する場合には、購入・換金（解約）の受付を行いません。ロンドンの銀行、ロンドンの証券取引所、ダブリンの銀⾏、ダブリンの証券取引所、ニューヨークの銀⾏、ニューヨークの証券取引所
申込締切時間	原則として、午後3時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。 ※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。
換金制限	本ファンドは資金管理を円滑に行うため、大口解約に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し	金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止することおよび既に受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。
信託期間	2034年7月12日（水）まで（設定日：2024年8月16日（金））信託期間の延長が有利であると認めたときは、信託期間を延長する場合があります。
繰上償還	本ファンドの主要投資対象である外国投資信託が償還された場合には、本ファンドは繰上償還します。次の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。・信託財産の純資産総額が10億円を下回ることとなった場合・ファンドを償還させることが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき
決算日	毎年1月15日、7月15日（休業日の場合は翌営業日）初回決算は、2025年1月15日（水）とします。
収益の分配方針	①分配対象額の範囲繰越分も含めた経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含む配当等収益を控除して得た額とします）等の全額とします。 ②分配対象額についての分配方針委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。 ③留保益の運用方針収益分配にあてなかった留保益については、運用の基本方針に基づき、元本部分と同一の運用を行います。 ※ 販売会社によっては、分配金の再投資コースを設けています。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

ファンドの費用

購入手数料

購入価額に、3.3%（税抜3.0%）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。※詳しくは販売会社にお問い合わせください。

当ファンドおよび投資環境の説明・情報提供、購入に関する事務手続き等の対価です。

信託財産留保額

なし

信託報酬等

ファンドの日々の純資産総額に年0.418％（税抜：年0.38％）を乗じて得た額とします。信託報酬は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

＜信託報酬の配分（税抜）＞
内訳	委託会社	年0.11％	ファンドの運用、基準価額の算出等の対価
	販売会社	年0.25％	購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理及び事務手続き等の対価
	受託会社	年0.02％	運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価

上記各支払先への料率には、別途消費税等相当額がかかります。

投資対象とする投資信託証券の信託報酬	年0.58％程度	投資対象でアイルランド籍外国投資信託の信託報酬等
＊投資対象ファンドの信託報酬率を基に試算した信託報酬率であり、実際の信託報酬率とは異なる場合があります。なお、投資対象ファンドの信託報酬の改定や投資対象ファンドの変更等により数値が変動する場合があります。

実質的な負担	年0.998％（税込）程度	－
本ファンドが実質的に投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率になります。＊投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、本書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

その他の費用及び手数料

信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。

ファンドの投資リスク

当ファンドは投資信託証券への投資を通じて、株式、債券、商品、通貨等に関連するデリバティブ取引等を実質的な主要取引対象としますので、株価、債券価格、商品市況、通貨の変動等の影響により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

リスク	内容
価格変動リスク	株式、債券、通貨・為替、コモディティ等を原資産とする先物取引、先渡取引等の価格は、投資対象となる原資産の価格の動きや取引されている市場での需給等の影響を受けて変動します。なお、世界各国の先物取引、先渡取引等のロング・ポジション、ショート・ポジションを構築することにより収益の獲得を目指すため、投資市場の上昇が必ずしも収益の要因とはなりません。先物取引、先渡取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いたことによる損失の発生は、基準価額が値下がりする要因となります。
金利変動リスク	金利の変動により資産の価値が変動する可能性があります。特に債券は金利の変動に大きな影響を受けます。一般に市場金利が上昇した場合や発行体の信用度が低下した場合には債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
信用リスク	有価証券の発行者、または金融商品の運用先に債務不履行等が発生または懸念される場合、有価証券または金融商品等の価格は下落し、もしくは価値がなくなることがあります。これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。
為替変動リスク	外貨建資産は通貨の価格変動によって評価額が変動します。一般に外貨建資産の評価額は、円高になれば下落します。外貨建資産の評価額が下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。
流動性リスク	市場規模や取引量が小さい場合や、市場の混乱、取引規制等のために、取引が行えない場合、通常よりも著しく不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があります。また、ファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に有価証券を売買できない場合があり、これらの場合には基準価額が値下がりする要因となります。
カントリーリスク	投資対象国・地域の政治経済情勢に混乱が生じた場合や新たな通貨規制・資本規制等が設けられた場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
デリバティブリスク	ファンドの投資対象である外国投資信託は主として有価証券、株式関連、金利関連、通貨関連、コモディティ関連のデリバティブに投資します。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。
レバレッジリスク	先物取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、先物取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。
システムリスク	コンピュータープログラムが機能しない等、システム運用に関して不慮の出来事が生じる可能性があり、基準価額が値下がりする要因となります。

リスクは上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】

本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止される可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

ご注意事項

米ドルを基準通貨とする外国籍ファンドに投資します。米ドルから円への為替ヘッジは行いません。
どんな相場展開でも安定したパフォーマンスを目指し、投資先ファンドではヘッジ目的以外でデリバティブ取引を行うため、NISAの対象にはなりません。
投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。

株式会社 SBI 証券金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第 44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本 STO 協会、日本商品先物取引協会

SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド 愛称：リキッド・トレンド

新たな分散投資手法の必要性

今、世界の株式市場は最高値圏

どんなシナリオ・相場展開が想定されても

株式、債券に投資するだけではない、新たな分散投資手法

マンAHLの伝統を受け継ぐトレンド・フォロー戦略 ～上げ相場でも下げ相場でも収益を追求～