イノベーション・インデックス・ＡＩ 追加型投信／内外／株式／インデックス型 イノベーション・インデックス・ＡＩ　追加型投信／内外／株式／インデックス型 イノベーション・インデックス・ＡＩ　追加型投信／内外／株式／インデックス型

POINT

当ファンドのポイント

設定来のパフォーマンスは？

基準価額は設定来で約3.2倍
（2024年8月末時点）

AIに注目した投資の重要性とは？

生成AIの台頭により、幅広い産業分野で
大きな経済的インパクトが期待される

どうやって運用するファンド？

ＳＴＯＸＸ社が開発した、AI関連の株価指数
の動きに連動するように運用

NISAで買付可能？

NISA「つみたて投資枠」「成長投資枠」
いずれも対象

RETURN

当ファンドは設定来、
AI関連企業の力強い成長に支えられ、
良好なパフォーマンスとなりました。

当ファンドの
基準価額等の推移

（2018年6月29日（設定日）～2024年8月末、日次）

当ファンドの基準価額等の推移 当ファンドの基準価額等の推移
  • （注1）基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。2024年8月末現在において分配を行っておりません。
  • （注2）ベンチマークはＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）。世界株式はMSCI AC Worldインデックス（グロス配当込み、円ベース）、当ファンドのベンチマーク及び参考指数ではありません。ベンチマーク、世界株式はファンド設定日を10,000とした指数を使用しています。
  • （注3）当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出日前日（休日の場合はその直近の最終取引日）の株価と、基準価額算出日の為替レートを使用しています。そのため、世界株式についてはこの計算方法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、当日の為替レートから円換算値を算出しています。
  • （出所）ＳＴＯＸＸ社、Bloombergのデータを基に委託会社作成
  • ※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
  • ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当ファンドを設定来、
毎月10万円ずつ

積立投資を行った場合

（2018年6月29日～2024年8月末、月次）

当ファンドを設定来、毎月10万円ずつ積立投資を行った場合 当ファンドを設定来、毎月10万円ずつ積立投資を行った場合
  • （注1）毎⽉末に10万円ずつ投資したと仮定した場合のシミュレーション。ただし、最終⽉は投資しません。
  • （注2）当ファンドは基準価額を使用。基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。世界株式はMSCI AC Worldインデックス（グロス配当込み、円ベース）、当ファンドのベンチマーク及び参考指数ではありません。
  • （出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
  • ※上記は一定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資信託は元本が保証された商品ではなく、積立・換金のタイミングによっては収益が積立投資元本を割り込むことがあります。また、積立投資の成果が一括投資の成果を上回るとは限りません。
  • ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

生成AIの台頭により、
幅広い産業分野において技術革新が起こり、
社会が大きく変化すると予想されています。
そのため、AIの経済的なインパクトも巨額なものになるとみられています。

（参考）生成AIの
市場規模予測

（2022年～2032年、年次）

（参考）生成AIの市場規模予測（2022年～2032年、年次） （参考）生成AIの市場規模予測（2022年～2032年、年次）
  • （注1）円ベースは1米ドル＝146.23円（2024年8月末）で換算。
  • （注2）2022年は実績値、2023年以降はBloombergの予測値（2023年6月公表）。
  • （出所）Bloomberg Intelligenceのデータを基に委託会社作成
  • ※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

ABOUT FUND

イノベーション・インデックス・ＡＩマザーファンド
への投資を通じて、
世界の取引所に上場している株式に投資し、
ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）の動きに
連動する投資成果を目指します。

ファンドの特色

世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。

預託証書（ＤＲ）、株価指数先物取引、上場投資信託証券（ＥＴＦ）に投資を行う場合があります。

ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指します。

当ファンドへのベンチマークであるＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、円換算ベース）は、ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックス（ネット・リターン、米ドルベース）を基に委託会社が独自に円換算した値を用いています。

実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • ※投資対象国・地域によっては口座開設に時間を要するため、指数対象銘柄の入替え時に当該投資対象国・地域の現物株への投資が一定期間できない場合があります。そのため、対象指数と基準価額の動きに乖離が発生し、連動性が低くなる可能性があります。
  • ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ＳＴＯＸＸ
グローバルＡＩインデックス
について

指数の概要

指数のコンセプト
  • ■「AI関連事業」を 「クラウド関連」、「AI応用・活用関連」、「ビッグデータ関連」、「半導体・チップ関連」の4つの関連する事業と定義します。
  • ■以下の企業を総称して「AI関連企業」と定義します。
    ●「クラウド関連」の事業については、各事業とクラウドサービス分野のそれぞれから得ている収益の総収益に対する割合が50%以上の企業。
    ●「クラウド関連」を除く上記3つのAI関連の事業については、各事業から得ている収益の総収益に対する割合が50%以上の企業。
  • ■大手指数プロバイダーであるスイスのＳＴＯＸＸ（ストックス）社が開発・算出します。
銘柄入替

毎年6月に実施します。
また、時価変動等によるリバランスは、四半期毎に実施します。

4つのAI関連事業

  • クラウド
    関連

    AIのデータ処理や運用を
    支えるクラウド技術や
    サービスなどを提供

  • AI応用・活用
    関連

    AIの活用により
    発展が見込まれる製品や
    サービスなどを提供

  • ビッグデータ
    関連

    AIが集めた情報を
    蓄積・管理する技術などを
    提供

  • 半導体・チップ
    関連

    AIの学習に必要な情報の
    収集・処理能力を向上させる
    半導体技術などを提供

指数の構築プロセス

投資ユニバース＞AI関連企業の選定＞構成銘柄の選定＞指数 投資ユニバース＞AI関連企業の選定＞構成銘柄の選定＞指数

※リバランス時は最大8％になっておりますが、その後の価格変動により、構成比率が8％を超えることがあります。

  • （出所）ＳＴＯＸＸ社の情報を基に委託会社作成
    ※上記は2024年7月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

当ファンドの組入上位10銘柄（2024年8月末時点）

（組入銘柄数 80）

  銘柄名 国・地域 業種名 比率（%）
1 メタ・プラットフォームズ アメリカ メディア・娯楽 8.6
2 マイクロソフト アメリカ ソフトウェア・サービス 7.8
3 アルファベット　クラスA アメリカ メディア・娯楽 7.7
4 エヌビディア アメリカ 半導体・半導体製造装置 7.6
5 エクイニクス アメリカ リート 5.0
6 デジタル・リアルティー・トラスト アメリカ リート 4.7
7 オラクル アメリカ ソフトウェア・サービス 4.7
8 マーベル・テクノロジー アメリカ 半導体・半導体製造装置 4.5
9 アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD） アメリカ 半導体・半導体製造装置 4.3
10 スノーフレーク アメリカ ソフトウェア・サービス 4.3
  • ※上記は2024年8月末現在の組入上位銘柄であり、今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものでなく、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックスにかかる免責事項

ＳＴＯＸＸグローバルＡＩインデックスは、ＳＴＯＸＸリミテッド（スイス、ツーク）（以下「ＳＴＯＸＸ社」といいます。）、ドイツ取引所グループまたは同社のライセンサーの知的財産（商標登録を含みます。）であり、ライセンスの下で使用されます。イノベーション・インデックス・ＡＩは、ＳＴＯＸＸ社、ドイツ取引所グループもしくは同社のライセンサー、リサーチパートナーまたはデータプロバイダーが後援、宣伝、販売またはその他のいかなる形での支援も行うものではありません。また、ＳＴＯＸＸ社、ドイツ取引所グループおよび同社のライセンサー、リサーチパートナーまたはデータプロバイダーは、イノベーション・インデックス・ＡＩに一般的に関係して、または対象インデックスもしくはそのデータにおけるエラー、遺漏もしくは中断に個別に関連して、（過失の有無を問わず）いかなる責任も負うものではありません。

ご注意事項

  • ・投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • ・投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
  • ・ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。

NISAのご注意事項

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。

NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

リスク及び手数料について

SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、 SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。

NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。

SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。

NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。

出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。

つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。

つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。

つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。

NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。

NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

2023年までのNISA・つみたてNISAのご注意事項

ジュニアNISAのご注意事項

ファンドの
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