米国株式インデックスへの投資を
お考えの方へ
米国の代表的な３つのインデックス＊（以下、米国株式3指数）を活用した運用戦略により、「S&P500インデックス」を上回る投資成果を目指すファンドのご紹介
About
the fund
＊S&P500インデックス（以下、S&P500）、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（以下、NYダウ）、ナスダック100インデックス（以下、ナスダック100）
POINT01
S&P500を上回る投資成果を目指す
Return
バックテスト＊の結果、
24年超で約13倍！
＊実際の運用では定性判断による投資配分の調整を行いますが、本バックテストでは、定量判断のみに基づく投資配分を用いています。
データ期間：1999年3月末～2023年12月末
米国株式3指数の組合せを毎月選定する運用戦略（以下、当戦略）により、バックテスト（コスト控除後）では、「S&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）」を大きく上回る結果に 米国を代表する3つの株価指数（インデックス）を投資対象とし、毎月インデックスの投資配分を変更する投資戦略により、バックテスト（コスト控除後）では、長期に渡ってベンチマークである「S&P500」のリターンを大きく上回る結果に
当戦略（バックテスト）とS&P500の推移
（1999年3月末～2023年12月末、月次）
リスク・リターン特性
（1999年3月末～2023年12月末、月次）
（注1） 当戦略（バックテスト）のパフォーマンスは当ファンドの信託報酬および投資対象ETFの経費率、売買コスト控除後、円換算。
（注2） S&P500はS&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）、NYダウはダウ・ジョーンズ⼯業株価平均（配当込み、円換算ベース）、ナスダック100はナスダック100インデックス（配当込み、円換算ベース）。当ファンドのベンチマークはS&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）です。
（出所） Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は三井住友DSアセットマネジメントが行ったバックテストの結果であり、当ファンドの運用実績ではありません。
また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バックテストは一定の前提条件に基づくものであり、実際の運用においては市場動向等の諸条件が異なることによりパフォーマンス等は大きく異なります。
（ご参考）当戦略（バックテスト）で過去20年間、
毎月5万円を積み立てたと仮定した
シミュレーションでは？
（2003年12月末～2023年12月末）
（注1） 当戦略（バックテスト）のパフォーマンスは当ファンドの信託報酬および投資対象ETFの経費率、売買コスト控除後、円換算。
（注2） 上記は⼀定⾦額（毎⽉5万円）を当戦略（バックテスト）およびS&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）に毎⽉末に投資すると仮定して計算したシミュレーションです。ただし、最終⽉は投資しません。なお、購⼊時⼿数料等は考慮していません。
（出所） Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は三井住友DSアセットマネジメントが行ったバックテストの結果を基にシミュレーションしたものであり、当ファンドの運用実績ではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バックテストおよびシミュレーションは一定の前提条件に基づくものであり、実際の運用においては市場動向等の諸条件が異なることによりパフォーマンス等は大きく異なります。
Index
投資対象は
米国の代表的なインデックス
当ファンドが投資対象＊とする
３つのインデックスの主な特徴
-
S&P500
- ⽶国経済の主要産業を代表する
約500銘柄で構成 - 米国株式市場の時価総額の約8割をカバー
- ⽶国経済の主要産業を代表する
-
NYダウ
- ⽶国経済を代表する30銘柄で構成
- 時価総額の大きな優良企業が
採用され、個別銘柄の株価に
左右されやすい傾向
-
ナスダック100
- ナスダック市場に上場する非金融業の時価総額上位100銘柄で構成
- ハイテク企業など注目度が高い企業が多く、成長性が高い一方で、
値動きが大きい傾向
＊原則として、S&P500インデックス、ダウ・ジョーンズ工業株価平均、ナスダック100インデックスにそれぞれ連動するETFに投資します。
※3つの指数すべてに投資するとは限りません。
これまで米国株式
3指数において、
常に優位な指数は存在しない
米国株式3指数の年間リターン
順位の分布をまとめてみると？
（2000年～2023年）
（注） S&P500はS&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）、NYダウはダウ・ジョーンズ⼯業株価平均（配当込み、円換算ベース）、ナスダック100は ナスダック100インデックス（配当込み、円換算ベース）。
（出所） Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※当ファンドの運用にあたっては、米国株式3指数の組合せを毎月選定します。
米国株式3指数のリターンを
年ごとにみてみると？
（2000年～2023年）
（注） S&P500はS&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）、NYダウはダウ・ジョーンズ⼯業株価平均（配当込み、円換算ベース）、ナスダック100は ナスダック100インデックス（配当込み、円換算ベース）。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※当ファンドの運用にあたっては、米国株式3指数の組合せを毎月選定します。
当ファンドが投資対象＊とする米国株式3指数は、構成銘柄の特徴などの違いからマーケット局面によって値動きが異なります。
インデックスごとの年間リターンを比較すると、各インデックスの順位が常に上位、常に下位ということはなく、順位は変動しています。
＊原則として、S&P500インデックス、ダウ・ジョーンズ工業株価平均、ナスダック100インデックスにそれぞれ連動するETFに投資します。
POINT02
“米国株式これ1本”とは
Select
景気や市場の動向に応じて、
米国株式3指数の組合せを毎月選定
ファンドの特色
- 実質的に米国の取引所上場株式に投資し、S&P500インデックス（配当込み、円換算ベース）を上回る投資成果を目指します。
- 毎月、S&P500、NYダウ、ナスダック100への投資配分を調整します。
- 組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資配分の月次調整について
- 「 セクターアプローチ配分」および「局面アプローチ配分」では、定量判断により、S&P500、NYダウ、ナス ダック100の中から、それぞれ投資する指数を選定します。 ※定性判断により、定量判断で選定した指数を変更する場合があります。
- 「 ベース配分」では、S&P500に投資します。
- それぞれの投資配分の比率は、1/3を中心値としますが、定性判断により「セクターアプローチ配分」および「局面アプローチ配分」の比率を±10％の範囲で調整します。
【投資配分の月次調整】
※上記は、投資配分の調整のイメージであり、実際とは異なる場合があります。
※3つの指数すべてに投資するとは限りません。
※投資配分の調整は月次で実施しますが、市場急変時等には、臨時で投資配分の変更を実施する場合があります。
当戦略（バックテスト）の
投資配分の推移
（1999年3月末～2023年12月末、月次）
※上記は三井住友DSアセットマネジメントが行ったバックテストの結果であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バックテストは一定の前提条件に基づくものであり、実際の運用においては市場動向等の諸条件が異なることによりパフォーマンス等は大きく異なります。
※実際の運⽤では定性判断による投資配分の調整を⾏いますが、本バックテストの投資配分は、定量判断のみに基づくものです。
当ファンドの「手数料等」につきましては、
投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
指数の著作権など
-
S&P500インデックス
S&P500インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが委託会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
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ダウ・ジョーンズ工業株価平均
「Dow Jones Industrial AverageTM」（以下「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」といいます。）は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（以下「SPDJI」といいます。）の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（以下「S&P」といいます。）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」といいます。）の登録商標です。当ファンドはSPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、当ファンドへの投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、ダウ・ジョーンズ工業株価平均のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
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ナスダック100インデックス
当ファンドは、Nasdaq, Inc.またはその関連会社（以下「Nasdaq社」といいます。）によって、支援、承認、販売または販売促進されるものではありません。Nasdaq社は、当ファンドに関する記述および開示の合法性、適合性、正確性または妥当性を保証するものではありません。Nasdaq社は、当ファンドの投資者等に対して、当ファンドへの投資の推奨およびNasdaq-100 Indexの一般的な株式市場への追随可能性に関して、明示的または黙示的を問わず、表明または保証も行いません。委託会社とNasdaq社の関係は、Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®の商標登録およびNasdaq社の一定の商号の使用を許諾すること、ならびに委託会社または当ファンドとは無関係にNasdaq社が決定、構築および算出を行うNasdaq-100 Indexの使用の許諾に限られます。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexの決定、構築および計算を行う際に、委託会社および当ファンドの投資者の要望を考慮するものではありません。Nasdaq社は、当ファンドの発行タイミング、価格、数量、および当ファンドの換金に関する計算方法について責任を負わず、また関与しません。Nasdaq社は、当ファンドの管理、マーケティングまたは取引について責任を負いません。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexに含まれるデータの正確性および中断のない計算を保証するものではありません。Nasdaq社は、Nasdaq-100 Indexに含まれるデータを利用して、委託会社、当ファンドの投資者およびその他のいかなる個人および団体に生じた結果に関して、明示的または黙示的を問わず、保証を行いません。Nasdaq社は、明示的または黙示的を問わず保証を行わず、かつ、Nasdaq-100 Indexまたはその中に含まれるデータの使用に関する特定の目的に対する商品性または適合性について、明示的な全ての保証を否認します。先述の内容に限らず、Nasdaq社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的もしくは間接的な損害について、当該損失の可能性について通知されたとしても、一切の責任を負いません。
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◆ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
-
NISAのご注意事項
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。