楽しみが踊る!インド経済のちから
SMTAM インド株式インデックス・オープン
追加型投信/外国/株式/インデックス型
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![低コストにより効率的な資産運用が可能!](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec1_05_img064_20240201.png)
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成長投資枠 踊る!インド株! 心躍る!インド株投資の魅力!
業界最低水準*1の運用管理費用(信託報酬)
20年で約18倍!*2インド株式市場の力強さ
華々しい成長力!豊富な人的資源
- *12023年11月28日現在。業界最低水準は、資料作成時点で取得できる国内公募投信データにおいてFundmark分類で海外株式に分類されるインド株を投資対象とした各ファンドの運用管理費用(信託報酬)を比較した結果による。投資信託にかかるコストとしては、信託報酬の他にも販売会社により購入時手数料がかかる場合があります。なお、その他にも、信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用・手数料等があります。(出所)Fundmarkのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- *22003年9月末~2023年9月末。詳細は後述「主要国・地域の株価指数の推移」をご覧ください。
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成長著しいインドの躍動感を、あなたの資産形成のちからに。
世界一の人口や若年層が多いなど、
豊富な人的資源を背景に、
世界経済の中でも高成長が続くインド。
躍動感あふれる
インドの力強さを手軽に取り入れ、
あなたの資産形成に活かしてみませんか?
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![最低水準](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/img-anchor-01_img018_20240201.png)
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信託報酬(年率・税込)は
業界最低水準*の0.308%
![運用管理費用コストダウンのイメージ図](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_01_img077_20240201.png)
運用管理費用(信託報酬)は、ファンドを保有している期間中、継続的にかかるコストです。
同じ運用成果なら、コストが低いファンドの方がパフォーマンスが優位になります。
- 2023年11月28日現在。業界最低水準は、資料作成時点で取得できる国内公募投信データにおいてFundmark分類で海外株式に分類されるインド株を投資対象とした各ファンドの運用管理費用(信託報酬)を比較した結果による。投資信託にかかるコストとしては、信託報酬の他にも販売会社により購入時手数料がかかる場合があります。なお、その他にも、信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用・手数料等があります。
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![上昇力](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/img-anchor-02_img019_20240201.png)
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![グラフ:主要国・地域の株価指数の推移のイメージ図](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_02_img079_20240201.png)
- グラフの起点を100として指数化。20年間の推移:2003年9月末~2023年9月末、月次、3年間の推移:2020年9月末~2023年9月末、月次。
- インド:Nifty50指数、米国:S&P500、日本:TOPIX(東証株価指数)、世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(全て配当込み、現地通貨ベース)。
(出所)Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
20年間の推移でも、直近3年間の推移でも、
インド株式市場は世界の主な株式市場と比較して力強く上昇し、高い伸び率となっています。
SMTAMインド株式インデックス・オープンは、
Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指しています。
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![成長力](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/img-anchor-03_img020_20240201.png)
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![2023年インドの人口は世界一へ【主要国の人口推移】グラフ](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_03_img081_20240201.png)
インドの人口は14億2860万人と中国を上回り、世界で最も多くなりました。
今後も増え続けると予測されており、インド経済推進の力となっています。
![若年層に厚みのある労働力【インドと日本の年齢別人口構成比】グラフ](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_04_img083_20240201.png)
さらに総人口の中で若年層が多いこともインドの強み。
先進国が少子高齢化に悩む中、30歳未満人口が全体の52%とインドは若い国なのです。
![相対的に高い経済成長率が継続【主要国の実質GDP(国内総生産)成長率の比較】グラフ](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_05_img085_20240201.png)
![2027年には世界第3位の経済大国に【名目GDPランキング】グラフ](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_06_img087_20240201.png)
豊富な労働力は持続的な高い経済成長につながります。
インドは今後も高いGDP成長が予想されています。
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![column](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_07_img089_20240201.png)
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![インドと日本の家電普及率 グラフ](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec2_08_img090_20240201.png)
日本がかつて経験した高度経済成長期をご存じですか?
このとき日本の家庭では家電が急速に普及し、人々の暮らし方が大きく変化しました。
インドでは冷蔵庫やエアコンなどの家電製品の普及率がまだまだです。
日本の高度経済成長期のような普及率を辿れば、
この後大きく暮らしが変わっていくことが予想され、
それがさらに経済成長を後押しすると考えられます。
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![Nifty50指数について](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec3_01_img092_20240201.png)
Nifty50指数はインドを代表する株価指数の一つで、NSE(インド国立証券取引所)に
上場する銘柄のうち特定の基準から50銘柄を選定して構成されています。
1995年11月3日の基準日を1,000としてインド・ルピー建てで算出されます。
※横スクロールできます
![株価指数比較](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec3_table_img0100_20240201.png)
タタ・モーターズ
インド最大級にして世界有数の自動車メーカー。
インド国内の他に英国、タイ、南アフリカなどでも事業を展開し、ジャガー・ランドローバーを傘下に持つ。
インフォシス
インドのITサービス大手。
世界46カ国でサービスを展開し、保険業や銀行業、通信業、製造業などを中心に顧客のデジタル化を推進。
HDFC銀行
インド最大手の民間銀行。
インド全土に7,945店舗(2023年9月末現在)を保有し、法人や個人向けに様々な金融サービスを提供。
- 2023年9月末現在。
(出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
- 上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
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投資のリスクを気にする方は、まずは積立投資からスタートすることもおすすめです。
積立投資は、定期・定額で継続して購入し、購入単価を平準化させる投資手法。
株価の変動リスクを時間の分散によって抑えつつ、
インドの高い成長率をとりこみ、リターンを積み重ねていくことが期待されます。
![毎月3万円をインド株(Nifty50指数)で20年間積立投資した場合](https://sbisec.akamaized.net/sbisec/images/static/2024/sec3_05_img094_20240201.png)
ご注意事項
投資信託に関するご注意事項
- 「毎⽉分配型」「隔⽉分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「 毎⽉または隔⽉分配型投信の収益分配⾦およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み⼊れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
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