オルタナティブ・アセット別
運用資産残高の推移2013年〜2029年（2024年以降は予測値）

出所：Preqin、World Federation of Exchanges、ＩＭＦのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

オルタナティブ・アセットとは

オルタナティブ・アセットとは、上場株式や債券等の伝統的資産とは異なる投資対象資産のことで、
未上場の株式（プライベート・エクイティ）や
ファンド等が非上場企業に貸し出しているローン（プライベート・デット）等といった
一般投資家のアクセスが困難かつ希少性の高い資産のことを指します。

※上記は投資資産の違いの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。

オルタナティブ・アセットへの
投資手法

具体的な投資手法（投資対象）として、主に以下のものが挙げられます。

• プライベート・
  エクイティ
• プライベート・
  デット
• インフラ
• 不動産

オルタナティブ・アセットが
注目されている背景

オルタナティブ・アセットは収益性とリスク分散という二つの側面から、
投資家にとって魅力的な選択肢となっています。

• 利回りを追求する動きが加速

  

  低金利環境の長期化により、債券投資の魅力が低下したこと等を受け、より高いリターンを求める資金がオルタナティブ・アセットに流入

• リスク分散ニーズの高まり

  

  オルタナティブ・アセットは上場株式や債券と異なる値動きをする傾向があり、ポートフォリオに組み入れることでリスク分散効果が期待できる

当ファンドの特徴

当ファンドは、プライベート・エクイティやプライベート・デット、不動産、インフラ等に投資を行う
「上場ファンド」や「上場投資会社」、「上場運用会社」の株式等に投資を行い、
中長期的な株価の成長に加え、直接および間接的に投資資産からの利益獲得を目指します。

ファンドの投資対象について

• 上場運用会社

  ※上場運用会社の収益は、
  上場運用会社が運用するファンドから得られる報酬等です。

• 上場投資会社／上場ファンド

  ※上場投資会社、上場ファンドの収益は、
  オルタナティブ・アセットへの投資から得られる収益等です。

• 出所：各種資料を基に東京海上アセットマネジメント作成
• ※当ファンドは上場運用会社および上場投資会社の上場株式および上場ファンドへ投資します。上場株式および上場ファンドは取引所を通じて売買が可能です。
• ※上場運用会社の収益は、上場運用会社が運用するファンドから得られる報酬等であり、その株価は、運用するファンドの投資成果（リターン）が直接反映されるものではありません。運用するファンドの投資成果（リターン）が良好であっても、運用残高が減少した場合には、運用会社の収益は減少し、その株価も下落する場合があります。
• ※上記は投資対象の特徴の一例を示したものであり、全てを表すものではありません。
• ※委託会社は、プライベート・エクイティ・ファンド等の運用において締結している包括的業務提携の関係上、一部の上場ファンドを投資対象候補から除外する場合があります。

投資対象銘柄のご紹介

モデルポートフォリオ

モデルポートフォリオは、2024年10月末時点のものであり、設定後のポートフォリオや数値を保証するものではありません。
現時点での組入予定銘柄数は20銘柄程度です。

組入上位10銘柄

銘柄数：20

• ※比率は保有株式の時価総額に占める割合です。
• ※上場国、形態は東京海上アセットマネジメントによる分類。
• ※記載の銘柄は、投資候補銘柄の例として記載したものであり、当ファンドへの今後の組み入れを示唆・保証するものではありません。また、これらの銘柄の売買を推奨するものではありません。
• ※上記はモデルポートフォリオの概要であり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

＜ご参考＞モデルポートフォリオのパフォーマンス
（シミュレーション）

＜シミュレーションの前提条件＞以下のモデルポートフォリオは、当社が主な事業としてオルタナティブ投資を営むと考える銘柄を流動性等を勘案して抽出。2013年12月末から均等ウェイトで保有し、毎月末に均等ウェイトにリバランスを行う前提で算出したものであり、ウェイト付けされた上記「組入10位銘柄」のモデルポートフォリオとは異なります（2013年末以降の上場銘柄については、上場した月末時点で組入）。

2013年12月末〜2024年10月末、月次

• 出所：ブルームバーグ
• ※上記のモデルポートフォリオのパフォーマンスはシミュレーションであり、当ファンドのパフォーマンスではありません。
• ※当ファンドにはベンチマークはなく、MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）は当ファンドのベンチマークではありません。
• ※上記はシミュレーションであり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

関連動画

• ファンド紹介動画

• 動画で学ぶオルタナティブ投資

  

  ※東京海上アセットマネジメントの公式YouTubeチャンネルに遷移します。

ファンドの概要・リスク・
手数料等について

当ページで使用した市場指数について

• MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）の著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用などすることは禁じられています。MSCI社は当ファンドとは関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。

投資信託ご購入の注意

• 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
• 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
• 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
• 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
• 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
• 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。

SBI証券からのご注意事項

• 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
• 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
• ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。

NISAのご注意事項

• 次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
• 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
• リスク及び手数料についてSBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
• 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
• NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
  ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
• 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
  投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
• 損失は税務上ないものとされます。NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
• 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
• つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
• つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
• NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。