プロが実践する「割安株の見つけ方」を大公開！
One
割安日本株ファンドの
魅力とは
2024年に入り、日経平均株価が史上最高値を更新するなど、日本の株式市場は投資家から大きな注目を集めています。そのような中で、「One割安日本株ファンド」や「One割安日本株ファンド（年1回決算型）」（以下、各ファンドという場合があります）の基準価額は直近10年間で3倍超上昇しました。
各ファンドのパフォーマンス推移
（直近10年間、分配金再投資ベース）
- 期間：2014年5月末～2024年5月末（日次）
- 2014年5月末を100として指数化
- 上記パフォーマンスは換金時の費用・税金などは考慮していません。
- 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を各ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
- 年1回決算型の分配金実績はありません。
- 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
本ページではなぜ日本の割安株が注目を集めているのか、また有望な割安株を見つけるために、プロはどのようなことを行っているのかを徹底解説します。各ファンドの魅力をたっぷりとお届けしますので、ぜひ最後までお付き合いください。
各ファンドの担当ファンドマネジャー
安西 慎吾
運用本部 株式運用グループ
公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）
1998年に旧富士投信投資顧問株式会社（現アセットマネジメントOne株式会社）に入社。2000年から一貫して日本株の運用に携わり、約24年の運用経験を持つ。長いキャリアで培った企業経営者との長期的な信頼関係を武器としたリサーチに定評がある。
そもそも割安株ってなに？高配当株とどう違う？
割安株とは、収益力や純資産などからみた企業価値と比べて株価が割安（バリュエーションが低い）と判断される株式のことです。このため、割安株は相対的に配当利回りが高く、 PBR（株価純資産倍率）が低い傾向にあります。
配当利回りとは
配当利回りとは、株価に対してどのくらい配当金を受取れるかの割合を示します。企業の利益や利益還元の大きさに対して株価が低いほど配当利回りは高くなる傾向にあるため、一般的により割安であると判断されます。
PBRとは
PBRとは、株価が1株あたり純資産の何倍まで買われているかを示します。株主の持ち分である純資産の大きさに対して株価が低いとPBRは低くなるため、一般的により割安であると判断されます。
各ファンドが割安株と判断する際も、この二つの指標に着目しています。これらの指標をスクリーニング材料として上手く活用することで、より効率的な銘柄選定ができると考えています。
一方、高配当株とは配当利回りが高い株式を指します。したがって、高配当株ファンドは割安株ファンドのポイントの一つとしている高い配当が期待できる銘柄を主な投資対象としているのに対し、割安株ファンドは様々な投資指標を用いて市場平均より割安と判断される銘柄を投資対象としているところに違いがあります。
なぜ、日本の割安株は注目されている？
2024年2月に日経平均株価がバブル期に記録した史上最高値（1989年12月29日：38,915円）を更新したことなどを背景に、日本株式市場の高値を警戒する投資家は少なくありません。しかし、足もとでは、企業の収益力が強固となってきていると見られることなどから、バブル期とは状況が異なる点は注目すべきと考えます。
日本企業の経常利益と売上高経常利益率の推移を確認すると、1989年度に対して増加傾向にあり、直近2022年度の経常利益は2.4倍に増加しました。
日本企業の経常利益と売上高経常利益率の推移
- 金融・保険業を除く全業種。
- 期間：1988年度～2022年度（年次）
- 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：財務省のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
2023年3月に東京証券取引所は上場企業に対して「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請しました。資本を効率的に活用し、企業価値を向上することが求められています。具体的には、積極的な投資や事業構造改革などにより収益拡大を図ることに加え、自社株買いや増配といった株主還元策を積極的に行うことによって、資本効率を改善する必要があります。
PBRが1倍割れの企業は、十分な市場評価を得られていないと考えられるため、より積極的な対応が求められます。PBRの低い企業が資本効率改善の努力を行うことは、割安株投資が選好される材料になると考えます。
日本の株式市場は世界に比べてPBR1倍割れの企業の割合が高いため、幅広い銘柄に対して資本効率の改善が促されれば、各ファンドにとって投資機会がより広がるとみています。
各国・地域のPBR分布
- 2024年4月30日時点
- 各指数の構成銘柄のPBRを使用。
- 日本株式は東証株価指数、米国株式はS&P500種指数、欧州株式はストックス・ヨーロッパ600指数、中国株式はCSI300指数を使用。
- 比率の合計は、四捨五入の関係で100％とならない場合があります。
- 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
割安株の見つけ方は？…各ファンドの運用プロセスをご紹介
それでは、有望な割安株をどのように見つけているのでしょうか。具体例として各ファンドの運用プロセスをご紹介します。
運用プロセス
初めに、配当利回りやPBR等に着目してスクリーニングを行い、日本の全上場銘柄からバリュエーションが低いと判断される投資対象銘柄（基本ユニバース）を抽出します。
そして、基本ユニバースから企業調査に基づき投資魅力度が高い銘柄を選定します。この選定において、ファンドマネジャーの安西が特に重視しているのが以下の観点です。
「割安解消のきっかけとなる要因“カタリスト*”を持っているかどうか」
・マクロ的なカタリストの例
政策の変化、技術革新、消費・社会構造の変化などの追い風があるか
・ミクロ的なカタリストの例
株主還元強化、投資や事業構造改革による収益の拡大、採算の改善などが見込まれるか
これは、割安株投資に特有のリスクであるバリュートラップを回避するための重要なポイントです。カタリストを見極めるためには、マクロ要因を精緻に分析し、企業を取り巻く環境を正しく理解すること、ミクロ要因ではリサーチ・エンゲージメント活動において企業の経営陣と丁寧に議論すること、などが必要です。
安西は20名程度のアナリストチームの協力を得ながら、企業調査を綿密に行うだけでなく、企業を理解し企業価値の向上を促すために、企業との建設的な目的を持った対話を地道に積み重ねています。⼊念な分析結果をもとに企業の持つ課題を洗い出した上で、課題解決に向けて議論を行う。この積み重ねこそが、プロが運用するファンドの価値なのではないでしょうか。
- 相場を大きく動かす契機となる材料
バリュートラップとは？
バリュートラップとは、PBRなどの株価指標から割安と判断した銘柄が、いつまでも割安なまま放置される状態をいいます。バリュートラップにかかる主な原因としては、経営に大きな問題がある、業界内での競争力が低下しているといった企業が直面している深刻な問題を見落していることが挙げられます。
バリュートラップを避けるためには、単に「PBRが低い」、「配当利回りが高い」といったデータを把握するだけでなく、企業の財務状況や業績、業界の動向などを総合的に分析し、なぜその銘柄が割安に評価されているのかまで理解して投資することが重要です。
プロの知見を活用して割安株投資を！
いかがでしたか。割安株は多くの投資家から注目を集めているものの、PBRや配当利回り等でスクリーニングをするだけでは有望な割安株を見つけるのに不十分だと考えられます。バリュートラップを回避するためには、銘柄を選定する目利きが重要です。
そして、その目利きが難しいと感じるようであれば、日本の割安株に投資するファンドを通じてプロに任せるというのも有効な手だと思います。ぜひ、20年以上にわたり企業との対話を重ねてきた安西の知見をご活用ください。
ご注意事項
- 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申し込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
NISAのご注意事項
- 次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。 - NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。 - 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。 - つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。