新NISAならSBI証券

J.D. パワー調査の詳細は
japan.jdpower.com/awardsをご参照ください。
比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社
(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。
(2023年1-9月の公表値にて比較。SBI証券調べ)

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今さら聞けない
NISAってなに?

購入した金融商品から得られる
利益が非課税になる制度です。

NISA口座で購入するとこんなに違います

例えば10万円の利益が出た場合

図

そのNISA制度がさらに進化!
新NISAのここがすごい!

  • NISAが一本化で「つみたて投資枠」+「成長投資枠」が併用可能
  • 年間投資上限額が最大360万円まで拡充
  • 非課税の期間が無期限に!
表

長期の積立、お子様の教育資金の形成
など投資がもっと身近に!

新NISAをはじめるならSBI証券!

初心者でも安心!
SBI証券でNISAをはじめる
3大メリット

メリット1
手数料が0円!
国内株式

※S株売却手数料0円はインターネットコースのインターネット取引が対象。

投資信託

※インターネットコースの場合
※信託報酬は銘柄ごとに異なりますので、銘柄の詳細ページにてご確認ください。

海外ETF

※海外ETF(米国・中国・韓国)の買付手数料のみ無料
※全コースが対象
※売却は対象外
※外国株式取引(海外ETFを除く)には、通常時の委託手数料が適用。

新NISAでは、
米国株式&海外ETF売買手数料0円!

メリット2

様々なニーズに応える
豊富なラインナップ!

年間240万円
成長投資枠活用しよう!

・SBI証券でのIPO銘柄の取扱数は証券業界でもダントツの92社!
・投資信託は取扱本数2,600本超がすべて手数料0円で購入可能(インターネットコースのみ)
・米国株式は 1株から買えて、年4回配当金がもらえる企業も多数!

国内株式
投資信託

※NISA取扱外のファンド・募集中のファンド・外貨建MMFを含む(2023/5/8時点)

米国株式

(2023/1/30時点)

メリット3

100円から気軽にはじめられる!

少額でOK!はじめることが大事

つみたて投資は毎月100円という少額からでも始めることができます!
まずは少額でもお金に働いてもらうことが大事。
無理のない範囲で少額から投資をはじめてみませんか?

100円から無理なく投資をはじめられる

「三井住友カード」が使える!クレカを使ってお得にお取引ができます。

図
他社と比較しても断然おトクなポイント率
  • 2023/10/13時点、各社WEBサイトよりSBI証券調べ(楽天証券は2023年6月買付分以降の還元率を記載)
  • SBI証券の最大5.0%は、三井住友カードプラチナプリファードで積立をした場合のポイント還元率です。
  • 楽天証券の最大1.0%は、楽天プレミアムカードで積立をした場合のポイント還元率です。
  • マネックス証券の1.1%は、マネックスカードで積立をした場合のポイント還元率です。
  • auカプコム証券の1.0%は、au PAYカードで積立をした場合のポイント還元率です。

みなさまに選ばれているSBI証券で
NISAをはじめてみませんか?

  • 2024年  
    オリコン顧客満足度®調査  
    ネット証券
    第1位

  • HDI-Japan2023 三つ星を獲得

    ※HDI-Japan2023(ヘルプデスク協会)
    「問合せ窓口格付け」、「Webサポート格付け」にて、国内最高評価となる「三つ星」を獲得

  • 2023年 J.D. パワー <証券部門>NISA 顧客満足度No.1

    J.D.パワー調査の詳細はjapan.jdpower.com/
    awards
    をご参照ください。

最短2営業日でお取引可能!
運用開始までの流れ

ネットだと受取も発送も、郵送がまるまる不要!

お申込み後最短2日でお取引開始
「ネットで口座開設」を選択の場合

証券総合口座開設フォーム入力時にNISAの
「申し込む」をチェックを選択

NISA口座でのお取引開始 仮開設 (※)
当社にて税務署への申請
NISA口座 本開設
【NISA口座開設の注意点】
NISAでのお取引をすぐに開始いただけるよう、当社では税務署での審査前にNISAでのお取引を可能とする仮開設制度を設けております。
他社でNISA口座を開設されているお客さまは、NISA口座開設の届出を制度上ご利用できません。
当社でNISA口座を開設した後に、他社でもNISA口座を開設されている等、重複口座が確認された場合には、当社にて開設された「NISA口座」は無効となり、NISA預りとして買付した上場株式等は、当初より「一般口座」にて買い付けたものとして扱われることとなります。また、買い付けた上場株式等から生じる配当所得及び譲渡所得等については、遡及して課税されることとなりますので、ご注意ください。(制度上、特定口座にて買い付けたものとすることはできません)
他の金融機関でNISA口座を開設または閉鎖されている方は、他の金融機関で発行された廃止通知書を用いて当社でNISA口座を開設することができます。本人確認書類の提出方法を「郵送で口座開設」を選択いただき、廃止通知書を同封のうえお手続きください。

よくあるご質問

新しいNISAをはじめるために必要な手続きはなんですか

SBI証券の証券総合口座をお持ちでない方は、総合口座開設フォーム入力時にNISAを「申し込む」にチェック後、提出書類(マイナンバー確認書類+本人確認書類)をご提出ください。

つみたて投資枠と成長投資枠を別々の金融機関で利用することはできますか?

新しいNISAでは、現行のつみたてNISAに相当する「つみたて投資枠」と一般NISAに相当する「成長投資枠」が併用できる制度となりますが、2つの枠を管理するNISA口座は現行と同様に1つの金融機関でのみ開設可能となりますので、別々の金融機関で分けて利用することはできません。

現在、他の金融機関で開いているNISAをSBI証券に移す手続きはいつ頃からできますか?

毎年10月より来年分の予約受付が開始となります。
金融機関変更手続きについてはこちらをご確認ください。

NISAや口座開設について困ったら、
お気軽にご相談ください

SBI証券
口座開設サポートデスク

平日(年末年始を除く)8:00~17:00
土・日曜日(祝日、年末年始を除く)9:00~17:00

※ナビダイヤルは、携帯電話からは20秒11円(税込)の
通話料がかかります。

尚、国際電話、一部のIP電話からはご利用いただけません。
その際03-4330-4336をご利用ください。

<ご注意事項>

SBI証券の証券総合口座、NISA口座、つみたてNISA口座の口座開設料、口座管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
金融商品取引法等に係る表示
https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html

<NISAのご注意事項>

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

リスク及び手数料について

SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。

NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設し、二重口座の確認前に買付けを行うことができますが、事後的に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。

SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。

NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。

出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。

つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。

つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。

つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。

NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。

NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

2023年までのNISA・つみたてNISAのご注意事項

https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/before2023nisa_tyui.pdf

ジュニアNISAのご注意事項

https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/nisa_tyui.pdf