ファンド詳細
投資家の関心が高い“配当”。
当ファンドでは配当に徹底的にこだわり
日経平均株価採用銘柄から予想配当利回り?
が高い
上位30銘柄をピックアップ。
シンプルでわかりやすい、
高配当銘柄に注目したファンドです。
商品説明動画
ご参考
出所Bloombergのデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成
●期間：2003年12月末～2023年12月末
●上記はシミュレーションであり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。また、当ファンドの運用実績ではありません。
●上記は一定期間・一定金額（最終月を除く）をつみたて投資で運用した場合を仮定し試算したものです。
●表示桁未満は四捨五入して表示しています。
●日経平均高配当30銘柄はシミュレーションであり、実際の運用とは手法等も異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
また、税金・手数料等を考慮していません。
●上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
●計測期間が異なれば結果も異なることにご注意ください。
*1：2023年1月～11月の期間において、SBI証券での初めての投資信託の買付がインデックスファンドであった顧客のうち、その後初めてアクティブファンドを購入した場合のアクティブファンドを「SBI証券においてインデックス投資の次の投資先として選ばれているファンド」と定義して集計。
*2：NISA対象ファンド（2023年12月1日時点での届出ファンド）のうち、投資信託協会分類において投資対象地域が「国内」、投資対象資産が「株式」に分類される291ファンド（運用実績が3年未満のファンドを除く）を対象に集計。（2023年11月末時点）
※上記はSBI証券での販売実績および当ファンドの運用実績に基づくものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
※上記は銘柄選定の視点を⽰したものであり、すべてを網羅するものではありません。
※市況動向および資⾦動向等により、上記のような運⽤が⾏えない場合があります。
高配当30銘柄に、
まとめて投資している結果…
基準価額等の推移
期間
2018年11⽉9⽇（設定⽇）〜
2023年12月29日、⽇次
※基準価額、基準価額（分配⾦再投資）は、運⽤管理費⽤（信託報酬）控除後の値です。
※信託報酬率は、後記の「ファンドの費⽤」に記載しています。
※基準価額（分配⾦再投資）は、分配⾦（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※上記は、過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運⽤状況・成果を⽰唆・保証するものではありません。
また、税⾦・⼿数料等を考慮しておりません。
直近分配⾦（1万⼝当たり、税引前）
（2023年12⽉15⽇）
270円
ご参考
予想配当利回り ファンド平均
（2023年12⽉末）
4.2％
※運⽤状況によっては、分配⾦額が変わる場合、あるいは分配⾦が⽀払われない場合があります。
※その他の留意事項：収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。
※予想配当利回りのファンド平均は、ファンドの各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組⼊⽐率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。
ご参考
出所Bloomberg、⽇本経済新聞社のデータ等を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
時点2023年12⽉末時点
※ファンド平均は、ファンドの各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組⼊⽐率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。
※⽇経平均は⽇経平均株価採⽤全銘柄の予想配当利回りの加重平均です。（指数ベース）
※国内リートはブルームバーグコンセンサス配当利回り、⽇本国債は最終利回りです。
※⽇本国債は10年国債を、国内リートは東証REIT指数を使⽤しています。指数については後記の「本ページで使⽤している指数について」をご覧ください。
※上記は代表的な国内資産の利回りを⽐較しご参考までにお⽰ししています。また、特性を考慮しておらず、利回りだけで単純に⽐較できるものではありません。
POINT01
?がベース
出所Refinitivのデータ、各種報道資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間1960年1月～2023年12月、月次
POINT02
?』銘柄に投資
出所⽇本証券業協会「証券投資に関する全国調査」より三菱UFJアセットマネジメント作成
期間2000年〜2021年（3年ごと）
※n=1,390、上位の選択肢のみ表⽰しています。設問や選択肢を短く⾔い換えている場合があります。
出所Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
時点2003/12～2023/12、月次
※S&P500はS&P500指数（配当込み、円換算ベース）、全世界株式はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）を使用しています。
※日経平均高配当30銘柄（高配当30）は、日経平均に採用されている銘柄から、予想配当利回りの高い上位30銘柄を抽出、上位30銘柄に均等投資し配当は再投資、毎年年末に銘柄リバランスし、以後１年毎に上記同様の投資を実施したものとします。日経平均は配当込み指数を使用しています。指数については、 【本資料で使用している指数について】をご確認ください。
※リスクとは、リターン（収益）のブレ（変動）の大きさのことです。リスクは月次騰落率の標準偏差を年率換算したものです。
リターンは月次騰落率の平均を年率換算したものです。
※計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
※上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
※2023年12⽉末時点
銘柄
業種
比率
ご参考
予想
配当
利回り
1神戸製鋼所
鉄鋼
5.9%
4.9%
2三井住友フィナンシャルグループ
銀行業
5.8%
3.9%
3武田薬品工業
医薬品
5.8%
4.6%
4本田技研工業
輸送用機器
5.7%
4.0%
5商船三井
海運業
5.7%
4.2%
6みずほフィナンシャルグループ
銀行業
5.7%
4.1%
7日本製鉄
鉄鋼
5.6%
4.6%
8日本たばこ産業
食料品
5.5%
5.2%
9アステラス製薬
医薬品
5.2%
4.2%
10ソフトバンク
情報・通信業
4.9%
4.9%
11住友商事
卸売業
4.9%
4.1%
12日本郵政
サービス業
4.7%
4.0%
13ＪＦＥホールディングス
鉄鋼
4.5%
4.6%
14ＳＯＭＰＯホールディングス
保険業
3.3%
4.4%
15ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホール
保険業
3.1%
4.3%
16三井住友トラスト・ホールディングス
銀行業
3.0%
4.1%
17双日
卸売業
2.1%
4.1%
18いすゞ自動車
輸送用機器
2.0%
4.7%
19出光興産
石油・石炭製品
1.8%
4.2%
20あおぞら銀行
銀行業
1.8%
5.0%
21トレンドマイクロ
情報・通信業
1.7%
6.3%
22東ソー
化学
1.1%
4.4%
23フジクラ
非鉄金属
0.9%
4.1%
24丸井グループ
小売業
0.8%
4.3%
25シチズン時計
精密機器
0.8%
4.8%
26日本精工
機械
0.7%
3.9%
27クレディセゾン
その他金融業
0.7%
3.8%
28デンカ
化学
0.6%
4.0%
29長谷工コーポレーション
建設業
0.6%
4.4%
30ＵＢＥ
化学
0.5%
4.4%
※各銘柄の予想配当利回りは⽇経NEEDSのデータを基に算出しています。
※表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。
※原則として、⽐率は純資産総額に対する割合です。
※業種は、東証33業種で分類しています。
※上記は2023年12月末時点の組入銘柄であり、当該銘柄を推奨するものではありません。
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基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組⼊株式の価格変動等により上下します。また、組⼊有価証券等の発⾏者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運⽤により信託財産に⽣じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯⾦と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信⽤リスク、流動性リスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
■お客さまが直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料：購⼊価額に対して、上限2.20％（税抜 2.00％）
信託財産留保額：ありません。
■お客さまが信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）：⽇々の純資産総額に対して、年率 0.693％（税抜 年率0.63％）をかけた額
その他の費⽤・⼿数料：次の費⽤・⼿数料についてもファンドが負担します。・監査法⼈に⽀払われるファンドの監査費⽤・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に⽀払われる⼿数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に⽀払われる費⽤・その他信託事務の処理にかかる諸費⽤等
※その他の費⽤・⼿数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ⾦額または上限額等を記載することはできません。
※上記の費⽤（⼿数料等）については、保有⾦額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費⽤（⼿数料等）の⽀払い実績は、交付運⽤報告書に開⽰されていますのでご参照ください。
■ 日経平均株価
■ 国内リート…東証REIT指数
本ページ中の指数等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、発⾏者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページを合わせてご確認ください。
●「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
●投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
●投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
●ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
●本ページで作成している画像はイメージです。
●投資信託をご購⼊の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
●本ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
●本ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
●投資信託は、預⾦等や保険契約とは異なり、預⾦保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを⾏い委託会社が運⽤を⾏います。
配当利回りとは、株価に対する1株あたり年間配当額の割合（1株あたり年間配当額÷株価）を指す指標のことです。
配当とは、企業が株主に対して利益の⼀部を還元することを指します。
ファンド名にもある⾼配当利回り株とは、配当利回りの⾼い株式を指します。
※利益が多くても配当を⽀払わない場合や、利益が少ない、またはなくても配当を⽀払う場合があります。
※配当利回りは株価と配当額の変動に左右されます。
※当ファンドでは、予想配当利回りを⽤いています。
●
日本経済新聞社が東京証券取引所プライム市場に上場する1,800社以上の中から225社を選定し、その株価から算出しています。
●
1950年から算出されている日本を代表する株式指標です。
●
選定される225社は日本を代表する企業であり、日本の顔ともいえます。
⾼配当株/⾼配当銘柄と呼ばれ、⼀般的に配当利回りの⾼い株式/銘柄のことを⾔います。
⾼配当の企業は、安定した収益基盤、株主への⾼い利益還元姿勢などの特徴があるとみられます。