S&P500トップ10指数の構成銘柄の見直し

銘柄入替の概要

3銘柄を新たに採用

「S&P500トップ10指数」において、年に1度の構成銘柄の見直しが行なわれました。新たに追加されたのは、イーライリリー、ブロードコム、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーの3銘柄。一方、テスラ、ユナイテッドヘルス・グループ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ケンビュー^＊は、今回の見直しにより除外されました。

＊ 2023年8月にジョンソン・エンド・ジョンソンからスピンオフ

S&P500トップ10指数の定期銘柄入れ替え
2024年6月実施分

追加銘柄	イーライリリー
	ブロードコム
	JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー

除外銘柄	テスラ
	ユナイテッドヘルス・グループ
	ジョンソン・エンド・ジョンソン
	ケンビュー

上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

入替後の構成銘柄

米国株式市場を代表する10社

「S&P500トップ10指数」は、「S&P500指数」の構成銘柄の時価総額上位10社の株式で構成される株価指数です。今回の見直しでは、下位の銘柄にこそ影響がありましたが、上位銘柄の入れ替わりはありませんでした。採用された10社（11銘柄）^＊は、いずれも今の米国株式市場をけん引する企業であり、今後の更なる飛躍が期待されます。

＊ 1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ（分離・独立）などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。

S&P500トップ10指数の構成銘柄
2024年6月24日時点

	銘柄／業種	比率
1	マイクロソフト（情報技術）	19.9%
2	アップル（情報技術）	18.0%
3	エヌビディア（情報技術）	17.4%
4	アマゾン・ドット・コム（一般消費財・サービス）	10.2%
5	メタ・プラットフォームズ（コミュニケーション・サービス）	6.6%
6	アルファベット（クラスA）^＊1 （コミュニケーション・サービス）	6.3%
7	アルファベット（クラスC）^＊2 （コミュニケーション・サービス）	5.3%
8	バークシャー・ハサウェイ（金融）	4.5%
9	イーライリリー（ヘルスケア）	4.3%
10	ブロードコム（情報技術）	4.2%
11	JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー（金融）	3.4%

＊1 議決権が付与された株式＊2 議決権が付与されていない株式

上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づきます。四捨五入の関係で合計が100％とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

S&P500トップ10指数の業種別構成比
2024年6月24日時点

業種名は世界産業分類基準（GICS）に基づきます。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

指数構築ルール

時価総額に準じて決める分かりやすい選定ルール

S&P500指数の採用企業から時価総額上位10社を選定

2023年7月に誕生した「S&P500トップ10指数」は、どのようなルールで構築されるのでしょうか。

まず、「S&P500トップ10指数」に採用されるには、米国の主要産業を代表する500社の株式で構成された株価指数である「S&P500指数」に採用されている必要があります。そして、「S&P500指数」のうち時価総額上位10社で構成されているのが、「S&P500トップ10指数」になります。

1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ（分離・独立）などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。

時価総額の大きさに応じて構成比率を決定

「S&P500トップ10指数」は、選ばれた10社の時価総額^＊をもとに構成比率を算出（時価総額加重平均）するため、時価総額が大きな銘柄ほど構成比率が高くなります。時価総額は企業の市場価値を測るバロメーターの一つであり、時価総額が大きな銘柄は、成長性や収益力などの面で市場から高い評価を受けていると考えることができます。

株価指数の中には、銘柄の構成比率を等しくするタイプ（均等加重／均等ウエート）などもありますが、時価総額加重平均は「S&P500指数」や「TOPIX（東証株価指数）」「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」などの主要な株価指数にも幅広く採用されているメジャーな算出方式です。

＊企業支配などを目的として、長期の戦略的株主（企業や政府機関）によって保有されている株式を除き、公開市場で投資家が入手可能であると推定される株式の価値を反映した浮動株調整後の時価総額が用いられます。

時価総額加重平均	算出方法	均等加重
時価総額が大きいほど構成比率が多くなる	構成比率	時価総額に関係なく構成比率が等しい
時価総額が相対的に大きな銘柄の影響を受けやすい	特徴	時価総額が相対的に小さな銘柄の存在感も大きくなる
TOPIX、S&P500指数	指数の例	S&P500配当貴族指数

見直しは年1回、構成比率の調整は年4回

「S&P500トップ10指数」では、毎年6月に年に1度の構成銘柄の見直しが実施されます。具体的には、5月の最終営業日を基準として、6月の第3金曜日の取引終了後に、指数が再構築されることになっています。そして、仮に構成銘柄が「S&P500指数」から除外された場合には「S&P500トップ10指数」からも除外され、次の6月の定期見直しまで入れ替えは行なわれません。

指数の構成比率については、株価の上下動によって日々変動することになりますが都度調整が行なわれるわけではありません。ただ、株数については、四半期毎（3、6、9、12月）にアップデートされ、そのタイミングで指数の構成比率の調整が行なわれます。

指数における構成銘柄見直し時の詳細ルール

毎年6月の銘柄入替時には、S&P500指数の中で浮動株調整後時価総額の上位10社が選定されます。ただし、指数を算出するS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社は、選定プロセスにおいて売買回転率を抑えるために、以下のルールを適用しています。

浮動株調整後時価総額により上位9にランク付けされた全ての銘柄は自動的に指数に選ばれる。
次に、上位11以内にとどまっている現在の構成銘柄は、10銘柄の目標数に達するまでランクの高い順にこの指数に再選択される。
まだ目標数に達しなかった場合、10銘柄が含まれるまでランクの高い順に非構成銘柄が選ばれる。

長期の値動き

米国株式市場をけん引するトップ10企業

「S&P500トップ10指数」の構成企業は10社と少ないものの、世界経済にも大きな影響を及ぼす存在です。限定された10社に集中投資をすることにより相対的な値動きは大きくなりやすい側面はあります。しかし、定期的な銘柄入れ替えルールを備えることで、その時の米国株式市場をけん引する企業の動きを捉え続けることができるのも「S&P500トップ10指数」だといえます。

S&P500トップ10指数の推移

期間：2014年1月6日～2024年6月24日、グラフ起点を100として指数化
各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数（税引後配当込み、米ドルベース）の算出開始日は2023年7月14日です。なお、算出開始日前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。ベンチマーク「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

S&P500トップ10指数がベンチマークのインデックスファンド

Tracers S&P500トップ10インデックス（米国株式）

ファンドの特色

米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。
「S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）^＊」の動きに連動する投資成果をめざします。
購入時手数料はかかりません。

＊公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。

※ 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

当ファンドは、S&P500トップ10指数（税引後配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果をめざしますが、同指数には時価総額ベースの構成比率が35％を超えるまたは超える可能性の高い銘柄が存在します。そのため、当ファンドの投資対象は特定の銘柄へ集中することがあり、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

指数の著作権等について

●S&P500トップ10指数
S&P500トップ10指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s^®およびS&P^®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones^®は、Dow JonesTrademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P500トップ10指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

●上記指数以外で当資料で使用した指数
当ページに示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。

ご注意事項

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2024年6月21日実施 S&P500トップ10指数の構成銘柄の見直し