アメリカNOW! 今週の5銘柄 ～不安定な相場の中、アナリストが目標株価を引き上げた銘柄に注目～

先週は足もとの経済指標の悪化が想定ほどではなかったことで米10年国債利回りが上昇、一方で著名経済人から経済の先行きを警戒する発言が出たことで株式は反落となりました。今週の株価材料として、週末の5月消費者物価指数、米10年国債利回り、ウクライナ情勢、などが注目されます。

今回は過去1ヵ月でアナリストが目標株価を引き上げた銘柄から、アルベマール(ALB)、シスコ(SYY)、ソーラーエッジ テクノロジー(SEDG)、アルタ ビューティ(ULTA)、コノコフィリップス(COP)を選んで今週の5銘柄といたします。

図表1　S&P500指数の一目均衡表（日足、3ヵ月）

「PERの低下は十分だとする買い」と、「景気・業績の悪化の可能性を懸念する売り」のせめぎ合いとなっているようです。先週はJPモルガンのダイモン氏、テスラのマスク氏の発言で後者が優勢となりました。

※当社WEBサイトを通じてSBI証券が作成

図表2　業種別指数騰落率・個別銘柄騰落率（5日は5/26（木）終値～6/3（金）終値によります）

注：個別銘柄の騰落率上位、下位はS&P100指数が母集団です。銘柄名はBloombergの表記により、当社WEBサイト・本文中の表記と異なる場合があります。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

先週の米国株式市場

今週の米国株式市場

米国株式市場は、S&P500指数で5/20（金）に付けた3,810.32ポイントが今年の安値となり、中期的に戻りを試す展開と想定されます。ただ、景気・企業業績には先行きの鈍化懸念がくすぶっているため、当面は不安定な相場が続きやすいと考えられます。

今週の株価材料として、週末の5月消費者物価指数、米10年国債利回り、ウクライナ情勢、などが注目されます。

4月のインフレ指標は、消費者物価指数、生産者物価指数、個人消費支出物価指数ともインフレがピークアウトする兆しを示しました。5月の指標では、雇用統計の平均時給が前年比5.2％増と2ヵ月連続で低下しています。消費者物価指数で同様のトレンドが確認されれば、インフレピークアウトに対する市場の信頼が高まり、相場の支援材料と期待できるでしょう。

米10年国債利回りは、5/9（月）に3.2％台を付けて2.7％台まで調整した後、2.9％台へ戻り歩調となっています。6/1（水）からFRBの量的引き締め（QT）が始まっており、今週は3年、10年、30年の米国債入札があります。QTによる国債需給に及ぼす影響が長期金利の上昇につながるものか探ることになるでしょう。

ウクライナ情勢については、ここ数週間は市場の目が離れていたとみられます。しかし、先週ロシアがウクライナ東部ルガンスク州の要衝都市の大半を制圧したとされます。一つの区切りと捉えて、停戦に向けて何らかの動きが出る可能性が注目できるでしょう。

経済指標では、6/9（木）に中国の5月貿易統計（輸出は前年比8.0％増の予想、前月は同3.9％増、輸入は前年比2.5％増の予想、前月は同0.0％増）、6/10（金）に米国の5月消費者物価指数（前年比8.3％増の予想、前月は同8.3％増、前月比0.5％増の予想）、6月ミシガン大学消費者マインド（前月の58.4から58.3に悪化の予想）、などの発表が予定されています。雇用は引き続き堅調な拡大が見込まれています。

企業イベントでは、キャンベルスープ、ニオなどの決算発表が予定されています。6月末にかけて決算発表は少なくなる時期ですが、先週のマイクロソフトのように業績のウォーニングが増える可能性には注意が必要でしょう。

今週の5銘柄

米国株式市場は依然として不安定な状況が続きそうなことから、今回はS&P500指数採用銘柄を対象に過去4週でアナリストが目標株価を引き上げた銘柄をご紹介いたします。

アナリストの目標株価が引き上げられたということは、決算が予想を上回った、あるいは、業界の指標が改善したなど、何らかのポジティブな展開があった銘柄と考えられます。景気減速懸念が高まる中で見通しが引き上げられていることから、今後実際に景気減速が顕在化しても相対的に耐性があると期待できるでしょう。

【スクリーニング条件】

（1）過去4週でアナリストの目標株価平均値が2％以上上方修正された

（2）過去3ヵ月でアナリストの目標株価平均値が0％以上上方修正された

（3）過去4週の今期予想EPSが上方修正された

（4）目標株価乖離率が5％以上である

図表3に抽出された銘柄から、アルベマール(ALB)、シスコ(SYY)、ソーラーエッジ テクノロジー(SEDG)、アルタ ビューティ(ULTA)、コノコフィリップス(COP)を選んでご紹介いたします。

図表3 アナリストの目標株価平均値が上方修正された銘柄（S&P500指数採用銘柄対象）

注：銘柄名はBloombergの表記により、当社WEBサイト・本文中の表記と異なる場合があります。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

買付	チャート	銘柄	株価 （6/3）	予想PER （倍）	ポイント
買付		アルベマール(ALB)	250.76ドル	19.9	【リチウム生産の世界的大手、通期見通しを大幅上方修正】 ・特殊化学品の老舗で、2021年12月期の売上はEV電池などに使用されるリチウムが41％、難燃剤などに使用される臭素化学品が34％、触媒事業が23％、その他が2％を占めます。リチウム生産では世界的大手で、チリのアタカマ塩湖、オーストラリアのグリーンパッシズ鉱山、米国のネバダ州塩湖などで生産しています。 ・1-3月期決算は売上が前年同期比36％増、EPSが同116％増で、それぞれ市場予想を7％、38％上回って好調でした。リチウム部門の売上は、需要拡大と需給ひっ迫により前年同期比99％増（価格が同66％増、数量が同31％増）となって業績拡大をけん引しています。臭素化学品部門も価格上昇によって同28％増と伸びています。会社は主要製品部門の需要は引き続き強いとして、2022年12月期のEPSガイダンスを5.65～6.65ドルから9.25～12.25ドルへ大幅に引き上げています。
買付		シスコ(SYY)	84.25ドル	19.6	【レストラン向けの食材配送で最大手】 ・米国最大の業務用食材販売会社で、レストランやホテル、学校、病院などフードサービス事業者が顧客です。3,000億ドルとされる米国の食材配送市場で約17％のトップシェアを保有します。顧客の拡大とともに、独立系レストランの売上比率を引き上げることで利益率を高めるという、安定的な利益成長ストーリーをもつ会社です。パンデミックで打撃を受けましたが、経済再開の動きを受けて業績は回復中です。 ・1-3月期決算は売上が前年同期比43％増、2019年1-3月期に対しても15％増となり好調でした。調整後EPSは前年同期比3.2倍に増加するものの、2019年1-3月期との比較では10％減でした。人件費の上昇やサプライチェーンの混乱など難しい事業環境の影響が出ています。市場予想を大きく上回る決算を受けて2022年6月期の調整後EPSガイダンスを、3.00～3.10ドルから3.16～3.26ドルへ引き上げ、四半期配当を1株当たり0.47ドルから0.49ドルに増やしてます。
買付		ソーラーエッジ テクノロジー(SEDG)	298.34ドル	44.8	【太陽光発電向けインバータの最大手】 ・家庭や商業施設の太陽光発電で使われるインバータ（直流電流を交流電流に変換する装置）を製造販売するイスラエル国籍の企業です。同市場で売上のシェア拡大が続いており、2014年の世界10位、2017年の世界4位から2020年には世界1位にのぼり詰めています。主力製品の「DCオプティマイズドPVインバータ」は2010年以来、31.6ギガワット分の出荷実績があります。4,100名以上の従業員を擁し、33ヵ国に事業所を展開しています。 ・1-3月期の売上は前年同期比62％増、前四半期比でも19％増と好調でした。米国および欧州14ヵ国での売上が過去最高を記録しています。調整後EPSは1.2ドルで前年同期比22％増、前四半期比9％増でした。2022年12月期の売上は前年比52％増が予想されています。EUがロシア産の化石燃料からの脱却と温暖化ガス排出削減の両立を目標にした「リパワーEU」計画で太陽光発電に注力することから、事業環境は良好に推移すると期待されます。
買付		アルタ ビューティ(ULTA)	404.41ドル	19.7	【米国最大の化粧品小売チェーン】 ・米国最大の化粧品小売チェーンで、化粧品、香水、スキンケア・ヘアケア製品を販売するほか、美容室を併設しています。米50州に1,318店を展開しています（2022年4月末）。パンデミックで2021年1月期は前期比17％の減収となりましたが、2022年1月期は同40％増と落ち込みを取り返しています。経済再開の恩恵を受けて売上は堅調に拡大すると期待されます。 ・5/26（木）に発表された2-4月期決算は、パンデミックの反動もあって売上が前年同期比21％増、EPSが同54％増となり、市場予想に対してそれぞれ10％、41％上回って好調でした。2023年1月期のガイダンスは、既存店売上の伸びが前年比3～4％増から同6～8％増へ、売上は90.5～91.5億ドルから93.5～95.5億ドルへ引き上げています。
買付		コノコフィリップス(COP)	118.12ドル	8.1	【原油価格上昇を受けて大幅増益】 ・原油・天然ガスの探鉱・生産（川上事業）に特化するため、エクソンモービルやシェブロンなど川下事業も手掛ける総合エネルギー企業に比べて原油価格上昇の恩恵が大きい業態です。原油価格は欧州連合がロシア産原油の海上輸送分について輸入を禁止したことから上昇基調を保っており、恩恵が期待されます。 ・1-3月期の調整後EPSは原油価格の上昇を受けて前年同期比4.7倍増、3.27ドルに増加しました。平均販売価格は1バレル当たり76.99ドルで、前年同期に比べて70％増加しています。業績好調を受けて2022年の株主還元見通しを100億ドルへ、20億ドル増やしています。四半期の普通配当として0.46ドル、変動キャッシュリターン（VROC）配当として7月に0.70ドルの支払いを発表しました。2022年12月期の売上は前年比倍増、EPSは同3倍近くに増える見通しです。

注：予想PERはBloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。使用した予想EPSの決算期は、シスコは2023年6月期、アルタビューティーは2023年1月期、その他は2022年12月期です。
※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成。

注：日付は現地時間によります。（E）はBloombergによる予想を示します。企業決算の赤字でのハイライトは、当社顧客保有人数の1～30位、青字のハイライトは31～50位を示します。
※Bloombergデータ、各種報道をもとにSBI証券が作成

※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。