マーケティング部 外国株式チーム
2023/4/13
vol.7あなたはどっち派！？米株信用の活用術
米株信用活用法は短期売買だけじゃない！？
米株信用の魅力は、
1.手元資金の2倍の取引ができる
2.1日に何度も取引ができる
3.株価下落でも利益が狙える
です。米株信用は、1日に何度も取引できるため、相場の動きに応じて機動的に取引したい方向きの取引であることは、これまで解説してきました。
しかし、米株信用の活用法は短期売買だけではありません。
ここでは、短期売買しない方にも、ぜひ知ってもらいたい米株信用を使った取引方法を3つご紹介します。
Aさんの場合 株式を保有したまま別の気になる銘柄を購入
★米株信用のおすすめ活用法★
保有する米国株式を担保に米株信用で買付！
米株信用では、保有する米国株式の時価の原則70％の額を担保として取引をすることができます。担保（代用有価証券）への振替手続き後、すぐに信用建余力に反映するため、保有している銘柄はそのままに、別の気になる銘柄を買付できます。
★取引までに必要なSTEP★
STEP1 米国株式信用取引口座を開設する
STEP2 担保にしたい銘柄の振替
STEP3 気になる銘柄を取引する
★注意が必要な点は？★
米株信用で保有している期間に応じ、金利が発生します。保有する期間が長ければ長いほど、コストが増えるため、長期に保有する場合は注意が必要です。
Bさんの場合 信用で配当金（相当額）を多く受け取る
★米株信用のおすすめ活用法★
信用で買付し、配当落調整金を受け取ろう！
配当落調整金とは、信用取引で保有する株式で権利確定日を迎えた場合に受け取れる配当金相当額です。
例えば、5,000ドルを元手にA銘柄100ドルの株式を現物取引と信用取引で買い付けた場合の受け取れる配当金（配当落調整金）を比較してみましょう。配当金は1株あたり1ドルとします。（税金は考慮していません）
信用取引は資金の約2倍の取引ができるため、同じ元手であれば、信用取引のほうが約2倍の金額を受け取ることができます。
権利を取ったあとはいつ売却（決済）しても配当金（配当落調整金）を受け取る権利はなくならないため、すぐ別の配当銘柄を買うこともできます。
★取引までに必要なSTEP★
STEP1 米国株式信用取引口座を開設する
STEP2 米ドルや米国株式を担保に振り替える
STEP3 配当落調整金を受け取りたい銘柄を取引する
★注意が必要な点は？★
信用取引で配当落調整金を受け取れるのは、買建のみ。権利確定日に売建を保有していた場合、配当落調整金の支払いが必要となります。また、配当落調整金は配当所得ではなく、譲渡所得となります。
Cさんの場合 空売りでリスクヘッジ
★米株信用のおすすめ活用法★
空売りを組み合わせリスクヘッジ
米株信用では、「売り」から始めることで株価下落時にも利益を狙うことができます。
信用取引を利用したリスクヘッジの方法として「両建て」があります。両建てとは、同じ銘柄で「買い」と「売り」の両方のポジションを持つことを言います。現物取引で買付注文と信用取引の新規売り注文を同銘柄・同株数注文し、両方のポジションを持つことで、株価が下落し現物取引の評価損が拡大しても、信用の評価益で損失を相殺することができます。
マーケットの急変時にこれ以上損失を出したくないという局面で、空売りし、相場が落ち着いた、反転しそうというタイミングで信用取引を決済すれば、リスクをヘッジしたことになります。
★取引までに必要なSTEP★
STEP1 米国株式信用取引口座を開設する
STEP2 米ドルや米国株式を担保に振り替える
STEP3 リスクヘッジのタイミングで空売り
★注意が必要な点は？★
予想に反し相場が上昇した場合、信用取引で評価損をかかえることになり、現物の利益とも相殺されます。また、ヘッジしたい銘柄が信用取引の売り対象銘柄でない場合、両建てができません。
米株信用で売り建玉を保有している期間に応じ、貸株料が発生します。保有する期間が長ければ長いほど、コストが増えるため、長期に保有する場合は注意が必要です。
免責事項・注意事項
・本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
【手数料等およびリスク情報について】
・米国株式信用取引にあたっては、所定の手数料がかかります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません）。
・お取引に伴う為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちらをご確認ください。
【米国株式信用取引に関するリスク】
・米国株式信用取引は、株価や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
・米国株式信用取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性をも合わせもつ取引です。特に、米国市場には値幅制限（ストップ高・ストップ安）がないため、株価の極端な急騰や急落が発生する可能性があります。米国株式信用取引にあたっては、売買代金の51％以上で、かつ30万円相当以上の額として当社が定める米ドル額の保証金（有価証券により代用することが可能です）を差し入れていただく必要があります（取引保証金の額の約2倍の取引が可能です）。
・米国株式信用取引では株価の変動等により差し入れた保証金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります。
【米国株式信用取引の「二階建て」に関するご注意】
・委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられますので、二階建てのお取引については十分ご注意ください。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
