まずはここから：株価指数ってなに？
テレビのニュースなどで「NYダウが上昇」や「S&P500が最高値更新」、「NASDAQが下落」といった言葉を耳にしたことはありませんか？
これらはすべてアメリカの株価指数であり、アメリカの株式市場に関する言葉です。
ただ、「アメリカの株価指数」とは一口に言っても、何がどう違うのでしょうか。
今回はNYダウ・S&P500・NASDAQがどんな特徴をもつ株価指数なのかを一緒にチェックしていきましょう📝
指数の特徴をチェックする前に、そもそも指数とは何かを確認しましょう。
株価指数とは、「株式市場全体の動きを示すために個々の株の値動きを一定の方法で計算し数値化したもの」です。
個々の企業の株価の動きだけを見ていても、株式市場の全体の動きを把握することは難しいですよね。
株価指数を見ることで、「株式市場の全体」の動きを確認することができます。
株価指数は、それぞれの市場の代表、平均、あるいは基準として使われています。
株価指数についてさらに詳しく知りたい方はこちら
日本では、日経平均株価やTOPIXが代表的な株価指数として知られていますね。
前回の【マユコの投資レシピ】では、日経平均株価とTOPIXの違いについて分かりやすく解説していますので、ぜひこちらもご覧ください。
アメリカにも、市場全体の動きを見るための代表的な株価指数があります。
それが冒頭で言及したNYダウ・S&P500・NASDAQです。
ただ、同じ「アメリカ株の指数」でも、どんな企業で構成されているのかによって、値動きの特徴は異なります。
次は、それぞれの指数の特徴を比較しながら見ていきましょう！
図表１ 株価指数とは？
【簡単比較】 NYダウ・S&P500・NASDAQって何が違う？
「株価指数」が何か分かったところで、次はさっそくNYダウ・S&P500・NASDAQとはどんな指数なのかを順番に見ていきましょう！
■NYダウ（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）：「アメリカを代表する企業」を集めた指数
NYダウはアメリカの優良企業30社で構成される株価指数です。
輸送および公共事業を除いたすべての業種を網羅し、各業種から代表的な銘柄が選ばれています。
「アメリカを代表する有名な企業を集めた指数」とイメージすると分かりやすいですね。
構成銘柄の入替は適宜行われており、時代を反映する指数ともいえます。
NYダウの数値は、30の構成銘柄の株価の合計を「除数」で割る、株価平均型が用いられています。
ここで前回の記事をお読みいただいていて、お分かりの方もいらっしゃるかもしれませんが、
この算出方式は日経平均株価と同じです。
株価平均型には、株価が高い銘柄（＝値がさ株）の影響を受けやすいという特徴がありましたね。
採用銘柄には、マクドナルドやコカ・コーラ、iPhoneでおなじみのアップルなどがあります。
■S&P500：「アメリカの市場全体に近い動き」をする指数
S&P500は、アメリカを代表する企業503社（2026年5月18日時点）で構成されている株価指数です。
銘柄の採用基準には、流動性が高いことや最低4四半期連続で黒字を確保していることなどがあります。
S&P500は、時価総額加重平均型という方法で算出されています。 これは、時価総額の大きい企業ほど、指数に与える影響が大きくなる仕組みです。 そのため、S&P500はアメリカ市場の中で中心的な企業の動向が反映されやすい指数といえます。
30銘柄で構成されているNYダウと異なり、S&P500は約500銘柄で構成されている指数であることが重要なポイントです！
約500銘柄で構成されているため、アメリカ市場全体の動きをより反映しやすい指数として知られています。
日本では、S&P500に近い値動きを目指す投資信託は人気があります。
ちなみに、2026年5月18日時点で時価総額が最も大きい企業は半導体大手のエヌビディアで、約5.4兆ドルです。
また、エヌビディアの構成比率は7.9%です（2026年4月30日時点）。
構成比率とは、「その企業が指数全体に占める割合」のことです。構成比率が高い企業ほど、株価が動いたときにS&P500全体へ与える影響も大きくなります。
■NASDAQ：「ハイテク株の値動き」が反映されやすい指数
ニュースで耳にしたことがある方もいらっしゃるであろう「NASDAQ」には、実はNASDAQ総合とNASDAQ100があります。
まず、NASDAQ総合はアメリカのNASDAQという市場に上場している全銘柄で構成されている株価指数です。
ハイテク企業を中心に構成されていることが特徴で、銘柄数は2026年5月18日時点で3,351銘柄です。
ハイテクとは、ITや半導体など最先端の技術などを手がける企業のことを指します。
NASDAQはハイテク企業の割合が高いため、半導体関連株などが買われる局面では大きく上昇しやすい特徴があります。
一方、NASDAQ100は、NASDAQに上場している企業の中で時価総額が大きい上位100社（金融除く）で構成されている指数です。
構成銘柄の入替は定期的に行われています。
採用銘柄には、時価総額が最も大きい企業であるエヌビディアや、Googleの持株会社であるアルファベット、通販サイトで有名なアマゾンなどが名を連ねています。
NASDAQ総合・NASDAQ100ともに算出方法は、S&P500と同じ時価総額加重平均型が用いられています。
ニュースでは「NASDAQ総合」が米国株市場の動向を示す指標として報道されることが多い傾向にありますが、実際に投資をする際にはNASDAQ100の方が注目されやすい傾向にあります。
なぜなら、NASDAQ総合に近い値動きを目指す商品はそれほど多くない一方で、NASDAQ100に近い値動きを目指す商品は数多くあり、実際に投資で利用される機会が多いからです。
また、NASDAQ100には「先物取引」という将来の値動きを予想して取引する商品もあることから、多くの投資家が注目する指数となっています。
図表２ 【表で比較】 NYダウ・S&P500・NASDAQ総合・NASDAQ100とは？
図表３ マユコの投資レシピ 【アメリカの株価指数を見るときのポイント】
指数はどこで見ればいい？SBI証券でチェックする方法
ここまで見てきたように、アメリカの代表的な株価指数といってもNYダウ・S&P500・NASDAQ（総合・100）は、それぞれ特徴が異なる株価指数です。
今回ご紹介した4つの株価指数の値動きをグラフにしてみました（図表４）。
ハイテク株の割合が高いNASDAQ（総合・100）は、2026年4月ごろから勢いがあることがわかりますね。
「アメリカの市場全体に近い動き」をするS&P500も同様に上昇していることから、米国株の勢いをけん引しているのがハイテク株であることが分かります。
株価指数のそれぞれの特徴を把握して、「今日はどの指数が動いたのか」を意識してみるとアメリカ株への理解も深まるかもしれませんね。
各種株価指数の値動きは、SBI証券取引サイトTOP＞マーケットからご確認いただけます。
また、SBI証券では生成AIを活用し市場動向を簡潔に分かりやすく要約している投資情報サービス「朝刊・夕刊」もご用意しています。
SBI証券の口座有無にかかわらず無料でどなたでも、SBI証券取引サイトTOP＞マーケット トップページのサイドナビ「投資情報」内の「朝刊・夕刊」からご利用いただけます（図表５）。
「朝刊・夕刊」で日米の株価指数の値動きのチェックとあわせて、市場の動向をチェックしてみてはいかがでしょうか。
今回はアメリカの株価指数について簡単に解説させていただきましたが、いかがでしたでしょうか。
【マユコの投資レシピ】では、取り上げてほしいテーマや感想を募集しています。 以下の「こちら」からリクエストをお寄せください！
気になる投資テーマや、「こんなレポートが読みたい！」というご要望がございましたら、ぜひご意見をお寄せください。
リクエスト時はカテゴリを
［商品・サービス ＞ 投資情報 ＞ レポート］
に選択のうえ、ご入力をお願いいたします。
それでは来月またお会いしましょう👋🏻
図表４ NYダウ・S&P500・NASDAQ（総合・100）の値動き（25年5月1日～26年5月18日）
図表５ 朝刊・夕刊の利用方法（当社WEBサイト）
免責事項・注意事項
・レポートおよびコラムの配信は、状況により遅延や中止、または中断させていただくことがございます。あらかじめご了承ください。
・本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなさるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製または販売等を行うことは固く禁じます。
【手数料等及びリスク】
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）、 店頭CFD取引（SBI CFD）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示または契約締結前交付書面等をご確認ください。
