【シルバー】NISAで銀に投資する?

【シルバー】NISAで銀に投資する?

投資情報部 植田 雄也

2026/02/19

【シルバー】NISAで銀に投資する?

インフレや資源価格の高騰が続く中、金(ゴールド)だけでなく『銀(シルバー)』への注目も高まっています。そんな中、どの金融商品で銀に投資するのか、NISAで銀に投資はできるのかといった疑問を持たれる方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで今回は、NISAを使って銀に投資できる国内ETF、海外ETFを取り上げます。
店頭CFD(SBI CFD) 取引所CFD(くりっく株365)商品先物 でも銀に投資することは可能です。ご興味がある方は各リンクをご参照ください。(2026年2月19日現在、SBI証券では取引所CFD(くりっく株365)の「銀ETFリセット付証拠金取引」「プラチナETFリセット付証拠金取引」について新規建てを停止しております)

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銀への投資方法

取引 チャート 種別 コード 銘柄名 2/17終値 売買単位 信託報酬(税込)・経費率(%)
現買 積立 📊 国内ETF 1542 純銀上場信託(現物国内保管型) 33,200円 1口 0.55
現買 積立 📊 海外ETF SLV iシェアーズ シルバー トラスト 66.37ドル 1口 0.50
【結論】NISAで銀に投資するならETF

・何を買うか:銀ETF
・いつ買うか:毎月一定金額※
・投資割合の目安:資産全体の5%程度から検討

ゴールドと同じくシルバーは、料理でいうところの"スパイス"のような存在です。少量入れることでポートフォリオ安定に寄与するかもしれませんが、入れすぎはかえってバランスを崩す可能性があります。最終的な投資判断はご自身の目的・状況に応じて行ってください。

■感情を排除できる"自動積立"は強い味方

価格が上がると「高いから買えない」、下がると「怖くて買えない」という方は多いのではないでしょうか。しかし、自動積立なら余計なことは考える必要はなく、感情ゼロで投資を続けられる可能性があります。また、銀は価格変動(ボラティリティ)が高い傾向があり、ドルコスト平均法との相性が良いかもしれません。

■銀(シルバー)への投資検討余地

同じ“貴金属”でも、金と銀には性質の違いがあります。その違いが銀投資ならではの魅力ともいえます。

・銀は「実需」の影響度合いが高い
金は"通貨代替性"として保有されることが多いですが、銀は工業品需要が全体需要の50%以上※1です。スマホ、PC、電気自動車(EV)、データセンター、太陽光パネル、こうした現代のテクノロジーや再生可能エネルギーの部品に銀は欠かせません。そのため、世の中の技術が進歩するほど需要増方向となるかもしれません。

・銀の供給は増えにくい構造
銀の供給量のうち 約70%は金・鉛・亜鉛・銅などを採掘する際の副産物※2。つまり、需要が拡大しても、銀だけを増産するのが難しいといえます。需要が増えても供給が増えにくい=価格上昇方向の示唆と考えることもできるかもしれません。ただ、銀在庫の存在や、技術革新で“銀を使わない”または“少なくて済む”技術が登場する可能性には注意が必要です。例えば、太陽光パネルで銀の使用量を減らす(スリフティング)などがあります。このような要因で、期待していた「銀の需要増」が実現しない可能性があります。

■NISAでシルバーに投資するメリット

・運用益が非課税:銀価格の上昇分にかかる税金がゼロに
・リバランスしやすい:株式と銀の比率を定期的に調整しやすい(売却年の翌年以降に非課税枠復活)
・非課税枠で長期保有可:長期の分散投資で、価格変動のブレを抑える期待


■シルバーへの投資で気をつけたいポイント

・配当が出ない
産出国の輸出規制などにより価格変動が大きくなることも
・投資割合は資産全体の5%程度から検討

■外貨建て口座での注意点

海外ETFに投資する場合はドル建てで取引します。為替レートの影響を受ける点に注意が必要です。銀価格が上昇しても、円高になれば評価額が下落することがあります。

■まとめ

・銀は実需の比率が高く、電子部品、AI関連技術、再生可能エネルギーなど成長テーマの拡大が追い風になる可能性
・供給が増えにくい構造で、価格上昇の追い風を受けやすい可能性
・銀に投資する際は資産全体の5%程度から検討

※株式の自動積立を行う場合、例えば毎月2万円買付の設定をしても、株価が3万円の銘柄であれば1株も買うことができませんので注文は発注されません。特に、銀ETFの「1542」のように価格が高い銘柄は、この“買えない期間”が長くなりやすく注意が必要です。

※ETFは「原則1口=ひとかたまり」での買付です。そのため、積立で指定した金額よりETF1口の値段が高い場合、積立は実行されません。原則、ETFは1口単位で取引可能ですが、売買単位が10口単位・100口単位のETFもあります。

※SBI証券では銀価格に単純連動する投資成果をめざす投資信託の取り扱いはありません。ただし、銀を含む貴金属・エネルギー・農産物・工業用金属・家畜など、世界のコモディティ市況全体の値動きに概ね連動する投資成果をめざす投資信託(総合コモディティ型ファンド)などの取り扱いがあります。これらのファンドは、銀単独ではなく、ブルームバーグ商品指数トータルリターンなどをベンチマークとし、銀を含む複数セクターに分散して投資する仕組みです。2026年2月18日現在

※1.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p9. Silver Supply and Demand)

※2.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p32.By-Product Analysis)

(ご参考)銀(シルバー)を取り巻く構造的要因

■なぜ構造的な供給不足になるのか ― 供給サイド

①鉱山供給が伸びにくい/ピークアウト懸念
鉱山生産は2026年にピーク、その後減少見通し※1

②銀の“副産物依存”が過去最高(=銀価格が供給を動かしにくい構造)
2024年の銀供給の約70%が他金属の“副産物”※2

■なぜ構造的な供給不足になるのか ― 需要サイド

①工業需要が過去最高を更新(グリーン経済とAIが牽引)
太陽光発電・電力網・EV・AI関連などが工業用銀需要を構造的に底上げ。さらに、AI関連アプリケーションの普及が民生用電子機器の出荷増に寄与し、需要を押し上げ。2024年の工業需要は“過去最高 680.5Moz(約21,165 トン)(前年比+4%)”※3。

②太陽光発電において“銀使用量減(スリフティング)”でも量で相殺
2024年は太陽光発電における銀使用量が大幅減となる一方、同設備の導入量拡大で相殺。工業需要全体はプラス成長(2023年:+11%2024年:+4%)を維持※3。

③地域的広がり(インド)
エネルギー、建設、電子機器分野の成長が重なり、銀需要は今後も増加構造が続く可能性。同国の2024年における工業用銀需要は前年比4%増の42.9Moz(1,335トン)で、電気・電子分野の伸びが一因。この分野の工業用銀需要全体に占める割合は、同国にて2010年代前半の35%から2024年には45%へと拡大中。これは主に、インド国内での発電能力が急拡大し、送電網の整備拡大が背景にあるとされる。また、不動産の活況で低電圧機器の需要が増えたことや、スマホの生産、AI・データセンターの拡大も銀の消費をさらに押し上げ。※4

■在庫

The Silver Institute『World Silver Survey 2025』によれば、短期的には地上在庫が需給の逼迫を和らげ、価格上昇を抑制しうるとされています。しかし、これはあくまで短期的な緩衝材にすぎないとの見解が同資料にて示されています。そのため中長期的には、銀の供給は構造的に伸びにくい一方、工業需要を中心とした需要に起因して、市場は赤字基調が継続する見通しとのことです。

(ご参考)■市場赤字と在庫の関係
地上在庫の長期トレンドを見ると、需給赤字と可視在庫(報告ベース)は概ね同じ方向で推移。
2021年をピークに2024年末までの可視在庫は 510.5Moz(15,877t)減少※5
同期間の累積市場赤字は 678.4Moz(21,102t)※6
すなわち、赤字が継続した分だけ、着実に世界の地上在庫が取り崩されてきた構図。

※1.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p17.The Longer-Term Outlook for Silver)

※2.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p32.By-Product Analysis)

※3.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p46.Industrial & Photography)

※4.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p50.South Asia)

※5.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p26.South Asia)

※6.出典:The Silver Institute「World Silver Survey 2025」(p9. Silver Supply and Demand)

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配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。

NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

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同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。

NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。

SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

N年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。

NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

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