2026年1〜3月 NISA買付ランキング：日本株TOP30
投資情報部 植田 雄也
2026/04/23
当ページの内容につきましては、SBI証券 投資情報部 植田による動画での詳しい解説も行っております。投資初心者の方が抱える「何からはじめればいいの？」という疑問から、運用戦略や商品選びまで、実践的な内容をわかりやすくお伝えします。
NISA植田道場
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2026年1〜3月 NISA買付ランキング：日本株TOP30
2026年1〜3月にSBI証券のNISA口座で買われた日本株TOP30
2026年の東京株式市場は1～2月は堅調に推移し、2月末には過去最高値を記録しました。しかし、3月はイラン情勢の悪化があり、同月末に年初来安値を付ける波乱の展開となりました。それでも3月末株価は昨年末比でプラスを維持しました。
こうした中、投資家はNISA（少額投資非課税制度）でどんな銘柄を買ったのでしょうか。
実際に買付金額上位の銘柄を俯瞰すると、「大型で知名度が高い」「配当や株主還元が安定している」といった、いわば“王道”の特徴に資金が集まっていることが分かります。
今回は、そうした上位銘柄に共通する傾向をもとに、NISAで選ばれやすい理由を整理していきます。
■1位：任天堂（7974）
買われやすい理由
・知名度が高い
・“好き”が投資理由になる
・ブランド力が強い
・ビジネスモデルがシンプル
会社側は26年3月期第3四半期時点で、次世代機（Switch2）の販売進捗が計画に対して高水準で推移していることを示しており、新ハード需要＋ソフト展開という“成長ストーリー”が明確です。
その結果、任天堂は「テーマ性」と「分かりやすい成長期待」を兼ね備えた銘柄として資金が流入したと考えられます。
■2位：三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（8306）
買われやすい理由
・知名度が高い
・メガバンクで安心感がある
・メガバンク他2社に比べて株価が安く、少額で買える
・配当利回りが比較的安定している
業績の進捗状況については、業務純益・親会社株主純利益ともに堅調に推移しています。26年3月期第3四半期累計の業務純益は1兆9,059億円（調整後前年同期比2,750億円増/通期目標対比進捗率84.7％）に達しています。会社側は、顧客部門収益の着実な伸長に加え、債券ポートフォリオの組替えを通じた資金利益の増加が寄与したものと説明しています。
また、親会社株主純利益は1兆8,135億円（調整後前年同期比878億円増/通期目標進捗率は86.4％）となっています。業務純益の好調に加え、持分法投資損益の伸長も利益を押し上げており、中間期に上方修正した通期目標2兆1,000億円の達成に向けて順調に進捗しているとされています。
■3位：NTT（9432）
買われやすい理由
・知名度が高い
・連続増配でストーリーが明確
・自社株買いに前向き
・配当利回りが比較的安定している
・株価が安く少額で投資可能
26年3月期に15期連続増配計画。2003年度比で見れば配当金額は10倍以上に拡大しています。
配当政策のわかりやすさが資金を呼び込んでいる可能性が考えられます。
■番外編
他方、メタプラネット（3350）は1〜2月に存在感がありながら3月にはランキングから外れました。これは、NISA口座でもビットコイン連動の強いテーマ株が買われる一方、相場の主役が移ると、投機性の資金はかなり速く回転することを示しています。純銀上場信託（現物国内保管型）受益証券（1542）も同じ文脈で、資源・実物資産テーマが局所的に買われ、1〜2月にはTOP30にランクインしましたが3月にはランキングから外れました。
■ どういう株が選ばれやすいのか
その中でも共通して選ばれている銘柄には一定の特徴があるようです。具体的には、大型で知名度が高く流動性に優れていることに加え、配当や自社株買いなど株主還元方針が明確であり、中長期で保有する魅力が分かりやすい点です。こうした要素を備えた銘柄は、安心感と保有理由の両方を兼ね備えており、個人投資家の資金が集まりやすい傾向にあると考えられます。
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NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満または毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
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