NISAで半導体関連投信に積立投資？始め方と注意点
投資情報部 植田 雄也
2026/04/30
当ページの内容につきましては、SBI証券 投資情報部 植田による動画での詳しい解説も行っております。投資初心者の方が抱える「何からはじめればいいの？」という疑問から、運用戦略や商品選びまで、実践的な内容をわかりやすくお伝えします。
NISA植田道場
※YouTubeに遷移します。
NISAで半導体関連投信に積立投資 ？始め方と注意点
（ご参考）SBI証券で取り扱いのある半導体関連株に投資できる投資信託
| 買付 | 積立 | チャート | ファンド名 | 特徴（投資対象） | トータルリターン （1年） |
信託報酬 （税込） |
信託財産留保額 |
| 現買 | 積立 | 📊 | ｅＭＡＸＩＳ 日経半導体株インデックス | 日経半導体株指数（トータルリターン）に連動する投資成果をめざす。 | 105.13% | 0.296％ 以内 |
なし |
| 現買 | 積立 | 📊 | 野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）（※1） | 世界各国の半導体関連企業の株式 （※2）を主要投資対象。 |
92.99% | 1.65% | 0.3% （※3） |
| 現買 | 積立 | 📊 | ジャパン半導体株式ファンド | 主として、日本の金融商品取引所に上場されている半導体関連企業の株式に投資を行う。 | 110.52% | 1.584% | なし |
| 現買 | 積立 | 📊 | ニッセイＳＯＸ指数インデックスファンド（米国半導体株）＜購入・換金手数料なし＞ | SOX指数（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果をめざす。 | 77.81% | 0.1815% | なし |
| 現買 | 積立 | 📊 | 野村インデックスファンド・日経半導体株 愛称Ｆｕｎｄｓ−ｉ 日経半導体株 |
日経半導体株指数（トータルリターン）に連動する投資成果をめざす。 | 104.55% | 0.33% | なし |
※SBI証券作成。2026年4月27日現在。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
※この図表は客観的データの提供を目的としており、銘柄の推奨を意図するものではありません。
※SBI証券サイトの投資信託TOPページのファンド検索機能で「半導体」と入力して検索。並べ替え機能を使って「積立設定件数（NISA）」（昇順）にチェックをいれて抽出した上位5ファンド。
※1.世界半導体株投資は、一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」に定められている「特化型運用」を行うファンドに該当します。世界半導体株投資が投資対象とする世界各国の半導体関連企業の株式市場には、寄与度（市場の時価総額に占める割合）が10%を超える、もしくは超える可能性が高い銘柄（支配的な銘柄）が存在すると考えられます。投資が支配的な銘柄に集中することが想定されますので、当該支配的な銘柄の発行体に経営破綻や経営・財務状況の悪化等が生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
※2.ファンドにおいて「半導体関連企業の株式」とは、半導体、半導体関連製品および半導体製造装置の製造・販売を行っている企業の株式を指します。
※3.この投資信託を解約（売却）するときには、解約する金額の0.3%が費用として差し引かれます。
日経平均株価は4月27日に終値ベースで節目の6万円を突破し、過去最高値を更新しました。その中心にあるのは「半導体関連株」です。実際、半導体関連株の代表的な指数であるSOX指数（※1）は過去最長の18連騰を記録するなど、直近の相場の主役といえます。
世界半導体市場統計（WSTS）によると、2026年の半導体市場は前年比26.3%の成長が予測されています（図表2）。AIやデータセンターなどの拡大を背景に、成長期待は依然として高い状況です。ただし、半導体は値動きの大きい分野でもあります。実際に、過去のデータを見ると市場の成長率（図表2）やSOX指数（図表1）は大きく上下してきました。「成長性は高いが、値動きも大きい」点は押さえておく必要があります。
今回は、NISA口座を活用して半導体関連株にどう投資するのか、今後の成長性との向き合い方を、投資初心者の方にもわかりやすく解説していきます。
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■【結論】半導体関連の投資信託をコツコツ積立から始める
・何を買うか：半導体に関連する投資信託
・いつ買うか：毎月一定金額
半導体関連株は、成長性が高い一方で値動きも大きいため、集中投資ではなく「分散」と「積立」を意識することが大切です。また、半導体のようなテーマ投資は「サテライト（攻め）」の位置づけとして活用するのも一つの考え方です（図表3）。資産の中心（コア）はインデックス投資などで安定的に運用しつつ、半導体関連株は成長を狙った“プラスアルファ”として組み入れるイメージです。
なお、NISAで半導体関連の株式に投資する場合、海外ETFや国内ETFもあります。
■投資信託を活用する
・積立設定の柔軟性が高い
投資信託は100円から1円単位で積立でき、毎月決めた金額をムダなく投資できます。一方、ETFは口数未満の積立設定（細かい金額設定）ができない仕様です（※2）。そのため「NISAで積立投資をしたい」という方には、投資信託の方がシンプルで使いやすい方法といえます。
・売買手数料ゼロ（※3）
売買コストを気にしなくてよいため、投資を始めやすいかもしれません。
■ドル・コスト平均法を活用する
価格が上がると「今は高いのでは？」、下がると「まだ下がるかも」と感じてしまう方は多いのではないでしょうか。
半導体は特に価格変動（ボラティリティ）が大きいテーマです。
自動積立であれば、
・高いときは少なく買う
・安いときは多く買う
という投資行動を自然に実現できる可能性があります。値動きが大きいテーマだからこそ、ドル・コスト平均法との相性が良いと考えられます。
投資情報メディア内の【マユコの投資レシピ】では、ドル・コスト平均法について解説しています。詳しくはこちらからご覧ください。
※1.正式名称を「PHLX SEMICONDUCTOR SECTOR指数」といい、米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数。「フィラデルフィア半導体株指数」とも呼ばれており、半導体の設計や製造、流通、販売などを手掛ける銘柄で構成。
※2.ETFは「原則1口＝ひとかたまり」での買付です。そのため、ETFの自動積立設定で指定した金額よりETF1口の価格が高い場合、積立は実行されません。例えば毎月2万円買付の設定をしても、ETF1口の価格が3万円の銘柄であれば1株も買うことができませんので注文は発注されません。特に、価格が高い銘柄は、この“買えない期間”が長くなりやすく注意が必要です。原則、ETFは1口単位で取引可能ですが、売買単位が10口単位・100口単位のETFもあります。
※3.国内ETF：売買手数料無料。海外ETF：NISA枠での売買手数料無料。（2026年4月28日現在、無料化の適用には条件があります）
図表1 SOX、日経平均株価、S&P500の比較（2019年12月末～2026年4月27日）
半導体を取り巻く構造的要因
図表2 世界半導体出荷金額と年成長率（前年比）の推移
■半導体への投資検討余地
半導体は“現代社会のインフラ”ともいえる存在です。その成長背景をシンプルに押さえておきましょう。
・半導体は「あらゆる産業の土台」
AI、データセンター、クラウド、スマートフォン、PC、EV、自動運転など、あらゆるテクノロジーに半導体は不可欠です。
特にAIの進化に伴い、データセンター向け需要は拡大が続く可能性があります。
・国策レベルで投資が進む成長分野
米国・中国・日本・欧州など、各国が半導体のサプライチェーン（供給網）強化を進めています。
経済安全保障の観点からも重要性が高く、中長期的な需要が期待される分野です。
・ただし景気の影響を受けやすい
半導体は“景気敏感”な側面もあります。
需要が強い局面では大きく上昇する一方で、景気減速時には価格が大きく調整することもあります。
そのため、短期の値動きに振り回されない投資が大切です。
■NISAで投資するメリット
・運用益が非課税：成長テーマの値上がり益を効率的に享受
・長期保有に向いている：成長産業との相性が良い
■気をつけたいポイント
・値動きが大きい傾向
・期待先行で割高局面になる可能性
・特定企業（例：一部大手企業）への組み入れ比率が高い投資信託もある
■まとめ
・半導体はAI・データセンター・EVなどの成長テーマの中心
・国策レベルで投資が進む成長期待分野
・値動きが大きい傾向があるため「分散＋積立」が大切
（ご参考）資産形成の考え方
NISAでは損失は税務上ないものとされるため、特定の高リスク資産に集中することは避けた方がよいという考え方があります。
その考えに基づくと、インデックス投資などを中心とした「コア」と、個別のテーマ投資などの「サテライト」を組み合わせるコア・サテライト運用（図表3）を意識するのも一つです。コア（安定）は資産の中心として、長期で安定的に増やす役割を担い、サテライト（攻め）は成長を狙い、リターンの上乗せ（プラスアルファ）を目指す役割を持ちます。
このように、守りと攻めを分けて運用することで、リスクを抑えながら効率的な資産形成を目指すとよいでしょう。
■最後に
半導体は、引き続き成長が期待される一方で、値動きも大きいテーマです。だからこそ大切なのは、無理なく続けられる形で始めることです。まずは投資信託でコツコツ積立から。小さく始めて、淡々と続ける。その積み重ねが、ご自身の豊かな人生につながっていくのではないでしょうか。
図表3 コア・サテライト戦略
免責事項・注意事項
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NISAのご注意事項
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
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同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定または金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満または毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
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