新たなデジタル技術の一つとして生成AI（人工知能）が登場
新サービスの普及と共にテクノロジー業界の高度化・市場成長も
過去5年、10年、20年、現運用者担当来、いずれの期間においてもTOPIXと比べて、倍近くの差をつける圧倒的なリターン
現運用者担当来＝2011年4月以降。TOPIX(配当込み)はファンドのベンチマークではありません。
期間収益率の各計算期間は、2024年7月末時点から過去に遡った期間としています。小数第1位を四捨五入しています。
ファンドは基準価額（分配金再投資）です。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
（出所）野村アセットマネジメントの情報提供をもとにSBI証券作成
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
投資環境の変化に対応し、グローバルで競争力を持つ日本のテクノロジー関連企業への投資
臨機応変のPOINT
変化する投資環境に当ファンドの
運用担当者が臨機応変に対応
業界をリード、または外部環境の
変化に対応できる企業を中心に投資
メリハリのPOINT
大幅な上昇が期待できる
銘柄を重視
より高いリターンを狙える
ウエイト配分（組入比率）を実行
上記の内容は、今後変更となる場合があります。また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ファンドは電気機器、精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス、通信など情報通信に関連する企業群の株式を主要投資対象としています。
イノベーションを支える優れたテクノロジーを持つエレクトロニクス企業、テクノロジーの進化によって生まれた新たなサービスに関連する企業等に着目します。
単一のテーマに縛られず、テクノロジー業界の変化にあわせて、グローバルで高い競争力を持ち業界をリードしていく企業や、社会の変化の中で新たな商機を見出す企業を厳選して投資しています。
直近では、新たなデジタル技術の一つとして生成AIが登場しました。
多くの産業で採用や活用方法が模索されており、新たなサービスの普及と共に、
半導体をはじめとするテクノロジー業界の高度化・市場成長が進む可能性があると考えています。
銘柄選択においても、これらのトレンドを追い風にして今後の活躍が期待できる銘柄などに注目していきます。
2024年7月末時点
事業ポートフォリオの改革・事業拡大等により、収益改善等の効果が顕著に表れている日立製作所を組入上位で継続保有
（出所）野村アセットマネジメントの情報提供をもとにSBI証券作成
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。組入上位銘柄は2024年7月末時点の組入上位10銘柄を掲載しています。比率は純資産総額に対する割合です。掲載されている企業については、参考情報を提供することを目的としており、実際に当該企業に投資を行なうことを保証するものではありません。また特定銘柄の売買などの推奨、価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
投資環境の変化にあわせた銘柄選択を行ない、TOPIX（配当込み）を上回るパフォーマンスを実現しました。
下落局面では落ち込みを警戒したポートフォリオで下落幅を抑制、上昇局面ではチャンスをしっかりとつかむポートフォリオを構築しました。
下落局面における対応例
2015年3月31日～
2015年8月の中国による人民元切り下げを受け、
中国株の暴落など「チャイナ・ショック」が発生
下落局面：2015年8月3日〜2016年6月30日
金融市場の混乱と落ち込みを警戒した
ポートフォリオを構築
期間：2015年3月31日～2016年6月30日、日次
TOPIX（配当込み）はファンドのベンチマークではありません。
ファンドの保有上位銘柄比較
横にスワイプ
上昇局面における対応例
2019年12月30日～
2020年3月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で、FF金利※の目標値上限の引き下げと資産買入を決定
上昇局面：2020年3月19日〜2021年12月30日
上記の金融緩和策による景気下支え効果と、リモートワークの普及
などを受けたIT投資の拡大を期待したポートフォリオを構築
期間：2019年12月30日～2021年12月30日、日次
TOPIX（配当込み）はファンドのベンチマークではありません。
ファンドの保有上位銘柄比較
横にスワイプ
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
現運用担当者になってから5年ごとのファンドの組入上位銘柄と組入比率をお示ししています。
組入上位銘柄と組入比率の変化にご注目ください。
各時点のトレンドの変化にあわせて、組入上位銘柄の顔ぶれやその比率が異なっていることがわかります。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。ファンドの組入上位銘柄は各年のファンド決算日時点の組入上位10銘柄を掲載しています。比率は純資産総額に対する割合です。掲載されている企業については、参考情報を提供することを目的としており、実際に当該企業に投資を行なうことを保証するものではありません。また特定銘柄の売買などの推奨、価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
（出所）野村アセットマネジメントの情報提供をもとにSBI証券作成
卓越したパフォーマンス、揺るがない運用実績。
ファンドは40年以上、テクノロジーがもたらす業界の変化を捉えて機動的な運用をしてきました。
2019年12月には、ITバブル時の基準価額（分配金再投資）の最高値を更新しました。
現運用担当者以降、優れた運用成績を継続的に残していることに注目です。
横にスワイプ
期間：1984年2月末（設定月末）～2024年7月末、月次
ファンドは基準価額（分配金再投資）です。基準価額（分配金再投資）とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。
したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ファンドは1984年2月末（設定月末）、TOPIX（配当込み）は指数公表開始月末の1989年1月末を100として指数化しています。TOPIX(配当込み)はファンドのベンチマークではありません。
上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）野村アセットマネジメントの情報提供をもとにSBI証券作成
値動きの幅が大きい資産への投資に際して有効なのが「積立投資」です。
投資は「安い時に買い、高い時に売る」が基本ですが、ビジネス環境の変化が激しく、株価の値動きも激しいテクノロジー株式を投資対象とする際は、買い時を見極めるのが難しいこともあるかもしれません。
定時定額購入の積立投資であれば、価格が上がった時には少ない口数、価格が下がった時には多くの口数を購入することができるため、平均購入単価を平準化させる効果があり、長期投資を継続する上で心理的な負担を減らしやすくなります。
市場が不安定な局面では、値下がりの不安から運用をやめてしまう方も一定数いらっしゃいますが、資産運用は長期で運用すればするほど短期的な市場動向に左右されにくくなるため、積立投資であれば時間分散に加えて長期投資の効果も享受しやすくなりそうです。
期間：2004年8月末～2024年7月末、月次
出所：野村アセットマネジメントの情報提供をもとにSBI証券作成
上記は、「情報エレクトロニクスファンド」の各月間騰落率を用い、2004年8月末～2024年7月末まで毎月末1万円ずつ積立投資をした場合のシミュレーションです。
シミュレーションは、基準価額（分配金再投資）を基に試算した結果であり、実際のファンドで積立投資する場合は分配金払い出し後の基準価額で購入するため、上記の積立評価額は実際と異なる場合があります。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。積立の時期によっては積立評価額が積立投資額を下回る場合があります。上記は過去の運用実績または過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
日本のテクノロジー業界の
発展に期待！
高パフォーマンスの
ファンドをSBI証券で
ファンドは2024年2月に40周年を迎えることができました。厚く御礼申し上げます。
ビジネス環境の変化が激しく、株価の値動きも激しいテクノロジー株式への投資にあたっては、景気や株式市場の状況を見ながら「攻め」と「守り」を臨機応変にギアチェンジして、機動的に銘柄選別を行ない変化に対応していくことが重要だと考えております。ファンドが投資対象とする情報エレクトロニクス分野は技術的イノベーションやテクノロジーの発展によって、進化しながら成長しつづける永遠のテーマだと考えております。
テクノロジーのファンドであれば、「情報エレクトロニクスファンド」だと言っていただけるような「業界の定番商品」を目指し、設定41年目以降も、この志を強く持ちながら、投資収益の確保に努めてまいります。
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