リリース来の実績
SBIラップは、AIを使って市場動向を先読みしながら投資配分の最適化を目指し、人を凌駕するパフォーマンスを目指す資産運用サービスです。2022年3月31日より提供を開始し、2022年4月7日に運用を開始しています（※1）。運用開始日の2022年4月7日から2023年5月31日の期間で、SBIラップの運用実績は+3.38%（※1,3）となり、一般的なロボアドバイザー（※2,3）との比較では-1.27%（※4）となりました。以下の折れ線グラフは「SBIラップ（※1）（青色線）」、「TOPIX（灰色線）」、そして「一般的なロボアドバイザー（※2）（水色線）」の比較グラフで、開始点は2022年4月7日です。
SBIラップの投資対象である8種類の専用投資信託（以下、「投資対象ファンド」と表示）は、米国市場の終値を翌営業日に取り込み基準価額に反映しています。本レポートの2023年5月の運用実績は、5月30日までの米国市場の値動きが反映されています。
また以下は、直近1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月及びSBIラップのリリース来のパフォーマンスです。（※5）
2023年5月の実績、投資配分、寄与度
2023年5月の世界の株式市場は国や地域ごとにまちまちの展開となりました。米地銀破綻を契機とした金融不安は一服したものの、米連邦政府の債務上限引き上げに関する議会交渉が難航していたことなどが相場に影響を与えました。為替市場においては、米国の経済指標が堅調だったことなどから月末にかけて円安ドル高が加速しました。SBIラップにおいては、5月下旬にかけて為替が円安ドル高に動いたことがプラスに寄与しました。また、8つの資産のうち米国債を比較的多く保有していたこともプラスに寄与しましたが、その一方で比較的多く保有していた新興国株のパフォーマンスが軟調だったためプラス幅を伸ばすことができませんでした。新興国株においては、中国の株式市場と為替相場がともに軟調であったことがマイナスに影響しました。以下は2023年5月の約1ヵ月間におけるSBIラップのパフォーマンスと、SBIラップに組み込まれている各アセットの騰落率です。（※6）
※1 SBIラップの運用実績について 2022年4月7日（サービスリリースした3月31日に申込を行い最短で運用を開始した場合の投資対象ファンドの買付約定日）から表示日まで、または表示している期間において、SBIラップに投資していた場合の運用実績です。過去の運用実績であり将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。 リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。（※3）
※2 一般的なロボアドバイザーの運用シミュレーションについて 一般的な運用アルゴリズム（ノーベル賞を受賞した理論に基づき、金融機関において広く使われている平均分散法を採用。平均分散法における期待リターンはCAPMを用いて算出しており、リスク許容度はやや高めとし、5%～40%の保有比率制限を設けて最適ポートフォリオを算出）を用いて、投資対象ファンドに分散投資を行ったと仮定したシミュレーション結果を示しています。（※3）
※3 運用実績または運用シミュレーションの計算方法について 2022年4月7日から表示日までの、または表示している期間における、投資対象ファンドの基準価額（信託報酬やその他の費用、投資対象ファンドを通じて保有するETFの分配金が考慮されています。）をもとに、「（計算期間終了日時価／計算期間開始日時価）－１」で計算したものを%表示しています。運用手数料を年率0.66％（税込）徴収したと仮定して計算を行っています。本文及びグラフ上で表示している割合は年率ではありません。計算後の数値の小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
※4 表示期間における、SBIラップの運用実績と一般的なロボアドバイザーの運用シミュレーションの比較です。小数第3位以下を切り捨てて表示しているため、表示上の数値を用いて計算すると数値が一致せず誤差が生じる場合があります。
※5 1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月のパフォーマンスは、それぞれ直近Nヵ月前の資産の評価額と2023年5月31日おける評価額を元に計算しています。SBIラップリリース来のパフォーマンスは、2022年4月7日の資産評価額と2023年5月31日における評価額を元に計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
※6 騰落率グラフは2023年4月28日の基準価額を0として、2023年5月31日における各投資対象ファンド及び、SBIラップのリターンを示したものです。各投資対象ファンドの騰落率の計算は、「（5月31日時点の基準価額／4月28日時点の基準価額）－１」で行い%表示をしています。寄与度グラフは騰落率グラフのデータを用いて、SBIラップの投資配分（指定期間の途中で行われたリバランスも考慮）に従って、SBIラップのリターンに対する各投資対象ファンドの寄与度を示したものです。計算期間中に実施されるリバランスの影響により、騰落率グラフが示す各投資対象ファンドのリターンがプラスであっても、寄与度グラフにおいてはマイナスとなる場合があります（逆の場合もあり）。SBIラップのリターンの算出方法については、図-1及び※1をご参照ください。将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
2023年5月のマーケットを振り返る
ここで2023年5月のマーケットを振り返ります。 【米国市場概況】
各指数等のデータはBloombergが提供する値を用いています。表示されている値（米国10年債利回りを除く）は、小数第3位以下を切り捨てています。
運用会社FOLIOからのメッセージ
この度、「SBIラップ」と同じAI（※7）で相場を予測する「FOLIO ROBO PRO」が、2023年4月21日（金）に金融庁より公表された「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」の「ロボアドバイザーのコース別パフォーマンス (過去3年と5年）」において、過去3年の累積リターンで第1位となり、また、同期間のシャープレシオについても最高値となりました。（※8） これを記念して、SBI証券およびFOLIOは、お客さまにFOLIOがご提供する「AI投資」の競争力についてよりご理解を深めていただくためのセミナーを、2023年6月12日（月）19時より開催します。 本セミナーでは、FOLIO代表取締役CEOの甲斐真一郎より、FOLIOがAI投資の分野で持つ優位性や競争力について解説します。「FOLIO ROBO PRO」がロボアド過去3年パフォーマンスでNo.1（※8）を獲得できた理由や、「AI投資」の相場予測の事例等をご紹介します。 タイトル：金融庁公表 ロボアド過去3年パフォーマンスNo.1の「AI投資」の裏側 -代表甲斐が語る、相場を予測するFOLIOのAI投資-- 日時：2023年6月12日（月） 19:00～20:00
- 講師：株式会社FOLIO代表取締役CEO 甲斐真一郎
- 参加費用：無料（申込不要）
- 詳細はこちらの＜詳細ページ＞でご確認ください。（FOLIO webサイトに遷移します）
※7 SBIラップとFOLIO ROBO PROは運用戦略が異なります。
※8 金融庁公表「資産運用業高度化プログレスレポート 2023」に関する委託調査資料「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」の公表について （別添）「2022年末（４）ファンドラップ関連」（2023年4月21日）より
・データは2022年末時点。対象は主な投資一任型ロボアドバイザー5社。
・各社がサイトで公開している「コスト控除後・円建て」の月次データを基に計測。各社公開データは、2017年8月にロボアド提供会社が行った「情報開示の更なる向上に関する共同宣言 」に基づき開示されている。
・「ROBO PRO」はサービス開始が2020年1月15日のため、計測期間の3年は2020年1月15日から2022年末までの約3年間で計算。
・運用実績は将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
最新の投資配分の確認方法SBIラップではAIによる予測技術を利用して投資配分を決定しています。最新の投資配分が気になる方は、SBIラップ契約後のサマリー画面にてご確認いただくことができます。口座開設・ログインはこちら スマートフォンでの利用方法SBI証券スマートフォン専用サイトや各種アプリを経由して、スマートフォンでもSBIラップを便利にご利用いただけます。詳しくはコラムでご紹介しています。■本資料について
・投資環境に関する過去の事実等の情報提供や作成時点での見解をご紹介するために、SBIラップの投資運用業務を行う株式会社FOLIOが作成した資料です。
・記載内容は作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果等を示唆または保証するものではありません。
・信頼できると考えられる情報を用いて作成しておりますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
■株式会社SBI証券
金融商品取引業者、商品先物取引業者 関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
■株式会社FOLIO
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2983号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会