【ゴールド】NISAで金に投資する？
投資情報部 植田 雄也
2026/01/29
当ページの内容につきましては、SBI証券 投資情報部 植田による動画での詳しい解説も行っております。投資初心者の方が抱える「何からはじめればいいの？」という疑問から、運用戦略や商品選びまで、実践的な内容をわかりやすくお伝えします。
NISA植田道場
※YouTubeに遷移します。
【ゴールド】NISAで金に投資する？
（ご参考）SBI証券で取り扱いのある金に投資できる投資信託
「ゴールドってNISAで買えるの？」「NISAで金に投資をしたいけど何を選べばいいの？」そんな声をよく耳にします。
そこで、NISAを使って金に投資できる投資信託、海外ETF、国内ETFを取り上げ、どれを選べばよいのかをやさしく解説します。ちょっとしたお時間に、NISAで金投資デビューをしてみませんか？
NISA植田道場では、「【ゴールド】なにで金に投資する？」
と題したレポートもご用意しております！レポートは こちら
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【結論】NISAで金に投資するなら投資信託（図表1参照）
・何を買うか→金価格の値動きとの連動を目指す投資信託
・いつ買うか→毎月一定金額
・投資割合の目安→資産全体の5〜10％程度から検討
ゴールドは、料理でいうところの"スパイス"のような存在です。
少量入れることでポートフォリオ安定に寄与するかもしれませんが、入れすぎはかえってバランスを崩す可能性があります。
※投資判断はご自身の目的・状況に応じて行ってください。
なお、NISAで金に投資する場合、金価格の値動きと連動する投資成果を目指す海外ETFや国内ETFもあります。
【理由】
① 積立設定の柔軟性が高い
投資信託の積立：100円から1円単位で積立設定可能
ETFの積立：積立設定した金額分、必ずきっちり買えるわけではない
海外ETF、国内ETFともに積立設定は可能です。しかし、口数未満の積立設定ができないため、「金をNISAで積み立て」という観点では投資信託が非常に便利です。
（ご参考）毎月2万円を積立に設定した場合
① ETFの価格が「1口＝1万5千円」だった日
積立金：2万円
ETFの値段：1口1万5千円
→ この場合、買えるのは1口分（1万5千円）だけ
→ 残りの5千円は投資されずにそのまま残ります。
ちょっともったいない感じがしますが、ETFは “端数で買えない” 仕組みなので、これは普通のことです
② ETFの価格が「1口＝3万円」だった日
積立金：2万円
ETFの値段：1口3万円
→ 1口も買えない。
→ 結果、その月の積立注文は不成立（＝約定しない） になります。
理由はシンプルで、積立額より高いと、そもそも注文が成立しないからです。
◎ETFは「1口単位」で買う
※原則、ETFは1口単位で取引可能ですが、売買単位が10口単位・100口単位のETFもあります。
→積立金を使い切れない月がある
積立設定金額が1口の価格に満たない場合は1口も買えず、注文がスキップされる。
これは“故障”でも“ミス”でもなく、ETFの仕組み上の仕様
②売買手数料ゼロ
売買コスト気にしなくてよいため、投資初心者の方でもはじめやすいかもしれません。
国内ETF：売買手数料無料
海外ETF：NISA枠での売買手数料無料
（2026年1月28日現在、無料化の適用には条件があります）
■感情を排除できる"自動積立"は強い味方
株価が上がると「高いから買えない」、下がると「怖くて買えない」。
しかし、自動積立なら余計なことは考える必要はなく、感情ゼロで投資を続けられるかもしれません。
■ゴールドがいま注目される理由
金が買われる背景を整理できればと思います。
・インフレ（継続的な物価上昇）時の現預金価値の目減り対策
→※お金の価値が目減りする局面で、金が「※価値保蔵手段」として機能することへの期待。
※お金の価値が目減りする局面：同じお金で買える量が減る=お金の価値が下がっている状態
※価値保蔵手段：価値が落ちにくいと期待される資産を持っておくこと
・地政学リスク・金融不安への対策
→有事になるとお金が金に逃げやすい特徴。
・資産分散効果（株や債券など比較して値動きが違う傾向）
→株式のみのポートフォリオと比較し、値動きが安定しやすくなる傾向。
・世界の中央銀行が金を買い続けている
→地政学の不安定化 × 米ドルの相対的弱体化 × 信用リスクの増大
→様々な要因が絡み合い、金の長期需要安定に寄与。
■NISAでゴールドに投資するメリット
・運用益が非課税
→金価格の上昇分にかかる税金がゼロに。
・リバランスしやすい
→株式と金の比率を定期的に調整しやすい（売却年度の翌年以降に非課税枠復活）。
・非課税枠で「守りの資産」を長期で保有できる
→長期の分散投資で、価格変動のブレを抑える効果が見込める。
■ゴールド投資で気をつけたいポイント
・金は配当が出ない
・短期の価格変動は大きいことも
→慌てて売らず、積立のほうが向く場合も。
・全体のポートフォリオでの比率
→資産全体の5〜10％程度から検討
■外貨建て口座での注意点
海外ETFに投資する場合はドル建てで取引します。
注意すべき点：
為替レートの影響を受ける金価格が上がっても、円高になれば評価額が下がることがあります。
■まとめ
・投資信託で少額から金に投資可能
・感情に左右されない“自動積立”は強い味方
・ゴールドは補助的な資産として運用を検討
免責事項・注意事項
・レポートおよびコラムの配信は、状況により遅延や中止、または中断させていただくことがございます。あらかじめご了承ください。
・本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
【手数料及びリスク情報等】
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）、 店頭CFD取引（SBI CFD）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
NISAのご注意事項
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
N年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
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・確定拠出年金運営管理業 登録番号223
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※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
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