アメリカNOW! 今週の5銘柄 ～AI関連への物色が止まらない、エヌビディア、AMD、マイクロソフトほか～
投資情報部 榮 聡
2023/03/20
先週は銀行の破綻連鎖に対する懸念が徐々に後退する一方、FRBによる利上げに対する期待も後退、米10年国債利回りが3.5％台まで低下したことから、大手テクノロジー株主導で反発となりました。今週の株価材料として、3月のFOMC、金融不安の行方、米住宅指標、などが注目されます。
今回は先週買われた大手テクノロジー銘柄から、エヌビディア(NVDA)、アドバンスト マイクロ デバイシズ(AMD)、マイクロソフト(MSFT)、メタ プラットフォームズ A(META)、テスラ(TSLA)を選んで今週の5銘柄といたします。
図表1 S&P500指数の一目均衡表（日足、3ヵ月）
3/13（月）から3/16（木）までいずれも陽線となっており、押し目買いが入っているとみられます。足もとの金融不安が深刻化しない限り、妥当な水準まで調整が進んだとみられているようです。
※当社WEBサイトを通じてSBI証券が作成
図表2 業種別指数騰落率・個別銘柄騰落率
| S&P500業種指数騰落 | 5日 | 1ヵ月 | 3ヵ月 |
| コミュニケーションサービス | 6.9% | 1.3% | 15.7% |
| 情報技術 | 5.7% | 2.6% | 14.0% |
| 公益事業 | 3.9% | -2.6% | -4.7% |
| 一般消費財・サービス | 2.4% | -6.1% | 8.5% |
| S&P500 | 1.4% | -4.0% | 2.5% |
| ヘルスケア | 1.3% | -4.8% | -6.8% |
| 生活必需品 | 1.3% | -2.5% | -3.5% |
| 不動産 | 0.1% | -9.1% | -1.8% |
| 資本財・サービス | -2.5% | -6.4% | -1.0% |
| 素材 | -3.5% | -7.4% | -3.7% |
| 金融 | -6.1% | -15.1% | -8.1% |
| エネルギー | -7.0% | -9.2% | -10.2% |
| 騰落率上位（5日） | 騰落率 |
| マイクロソフト | 12.4% |
| アルファベット | 12.1% |
| エヌビディア | 12.0% |
| インテル | 9.5% |
| フェデックス | 9.5% |
| 騰落率下位（５日） | 騰落率 |
| ＵＳバンコープ | -18.9% |
| シュルンベルジェ | -12.4% |
| メットライフ | -12.0% |
| アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ） | -11.1% |
| オールステート | -11.1% |
注：個別銘柄の騰落率上位、下位はS&P100指数が母集団です。銘柄名はBloombergの表記により、当社WEBサイト・本文中の表記と異なる場合があります。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
先週の米国株式市場
S&P500指数は週間で1.4％、ナスダック指数は4.4％の上昇となる一方、NYダウは金融株の下落が効いてほぼ変わらずにとどまりました。
3/10（金）にシリコンバレーバンクが破綻、3/12（日）にはシグネチャーバンクが破綻しました。米金融当局は両行の預金全額保護と流動性供給の強化（銀行ターム・ファンディング・プログラム（BTFP））を発表しましたが、3/13（月）は地方銀行株に大幅下落するものが相次ぎ、不安定な相場となりました。
3/14（火）には銀行破綻の波及に対する懸念が一旦後退、売り込まれていた地方銀行株に反発するものが多く全般相場も大幅反発しました。一方、3/15（水）はクレディスイスの筆頭株主であるサウジナショナルバンクが同行に追加支援をしないと発言、クレディスイス株は安値を更新し、世界の金融部門に対する懸念を増大させました。
3/16（木）はECBが0.50％の利上げを行い、株式は下げて始まりましたが、破綻の連鎖が懸念されていたファーストリパブリックに米大手銀行11行が共同で300億ドルの預金をすると発表され、金融不安が後退して大幅に上昇しました。クレディスイスにもスイス国立銀行が500億スイスフラン（約540億ドル）の支援を行うことが決まりました。
しかし、3/17（金）にはファーストリパブリックの株価は32.8％下落して終値ベースの安値を更新、クレディスイスのADRは6.9％下落と市場の懸念は収まらず、全般相場も反落となりました。
業種指数では、大手テクノロジー銘柄の寄与が大きい「コミュニケーションサービス」「情報技術」が大きく上昇しました。原油価格の急落を受けた「エネルギー」、金融不安を受けた「金融」の下落が大きくなっています。個別銘柄の騰落率下位には金融株が集中しています。
経済指標では、2月消費者物価指数が総合指数は前年比6.0％増へ前月の同6.4％増から低下、コア指数は同5.5％増へ前月の同5.6％増から低下しました。いずれも市場予想並みではありますが、インフレピークアウトの動きが続いていると確認されました。
今週の米国株式市場
年前半の米国市場については、バリュエーションに割安感がないため持続的な株価上昇は難しく、景気減速の程度が確認できるまではレンジ相場になりやすいと見ています。相場が高いところでは売り、十分な押し目を入れたところでは買うという投資行動が有効と考えられます。
数日のうちに地方銀行が3つも破綻するという想定外の悪材料が出ました。しかし、大手金融機関を巻き込む大規模な金融不安に深刻化する可能性は低いとみられており、買い場を迎えている可能性が高いとみられます。S&P500指数は3/13（月）から3/16（木）までいずれも陽線を示現、押し目買いが入っているとみられ、市場でも同様の見方が主流と考えられます。
なお、3/19（日）には、スイス国立銀行の仲介のもとUBSがクレディスイスを30億スイスフラン（32.3億ドル）で買収することが決まりました。「金融システム上重要な金融機関」の無秩序な破綻を避けられたことは相場にポジティブと考えられます。
今週の株価材料として、3月のFOMC、金融不安の行方、米住宅指標、などが注目されます。
3月FOMCでの利上げ幅に関する市場の有力予想は、1月消費支出物価指数、その後の銀行破綻を背景に、過去1ヵ月で、0.25％→0.50％→0.25％と激しく変動しました。現在（日本時間3/20（月）午前10時）の予想は、0.25％が77％、据え置きが23％で、「Once and Done」（一度利上げして様子見する）の見方が有力とされます。
据え置きは金融不安が市場が認識している以上の不安材料があるのではとの憶測を生むため、避ける可能性が高いとみられます。今回の利上げ幅が市場予想通りに0.25％であっても、その後の利上げ継続を示唆する場合には、相場にネガティブに作用する可能性があるため、注意が必要でしょう。
金融不安の行方については、次節をご参照ください。基本的には深刻な金融危機につながることはないとみられます。
米住宅指標については、3/21（火）に米国の2月中古住宅販売件数が前月比5.0％増の予想、3/23（木）に米国の2月新築住宅販売件数が前月比3.0％減の予想となっています。
中古住宅販売は13ヵ月ぶりの改善が予想されており、住宅市場の底入れ期待が高まると考えられます。新築住宅販売件数については、前月比マイナスの予想ですが、1月に7.2％と大きく伸びた反動と考えられます。基調は昨年7月を底に増加傾向となっています。
経済指標では上記のほか、3/24（金）に米国の2月耐久財受注（前月比1.0％増の予想）、などの発表が予定されています。
企業イベントでは、ナイキ、アクセンチュアなどの決算発表が予定されています。また、エヌビディアの年次開発者会議の「GTC」が3/20（月）から3/23（木）にかけて開催されます。AI利用の拡大トレンドに関するファンCEOのコメントが注目されます。
今次金融不安のリーマンショックとの違い
今次の金融不安がリーマンショックのような金融危機に深刻化する可能性は低いとみています。
破綻したシリコンバレーバンク、シグネチャーバンクとも、融資先、預金者に偏りがあったことが指摘されてます。また、破綻の連鎖が懸念されたファーストリパブリックもカリフォルニア地盤で預金者に富裕層が多いことから懸念されているようです。
つまり、破綻した銀行は、特殊な銀行であって、幅広い産業に融資を行い、社会の幅広い層から預金を集めている、一般的な銀行には破綻の連鎖は及ばない可能性が高いと考えられます。
また、クレディスイスについては、経営に何かしらの問題があることは、2015年にCEOを業界にしがらみのないプルーデンシャルから迎えた頃から、薄々うかがわれました。
その後もはっきりとした経営改革の成果が示されない中、2021年にはアルケゴス・キャピタル・マネジメント関連で巨額の損失を計上し、2022年、2023年と2年連続の赤字見通しです。大きな金融機関ですが、周りの金融機関や取引先も経営不振を織り込んで同行と付き合ってきたと考えられます。
そういう意味では、ある程度準備ができていた状態であり、また、今回スイス国立銀行の仲介でUBSによる買収に漕ぎつけ、無秩序な破綻を避けられたことは、世界の金融市場にポジティブと言えるでしょう。
一方、リーマンショックのときに世界的に深刻な信用収縮が起きたのは、米サブプライム住宅ローンの証券化商品を世界中の金融機関が保有しており、どの金融機関がどれくらいの損失を抱えているかが、銀行の外からはわからなくなり、金融機関がお互いに疑心暗鬼になったことが主因です。
損失額がわからなくなったのは、証券化する際に信用度合いが異なる複数のクラスに分けて販売されたため、各銀行の保有額がわかっても損失の程度がわからなくなってしまったためです。
確かに今回も急激な金利の上昇で、金融機関が保有する長期国債には含み損が発生していますが、どれくらい損失が発生しているかわからないという状況ではないですし、満期まで保有すれば含み損が実現することもありません。銀行の資産内容の状況がわかっているという点で、リーマンショックのときと全く状況が違うと言えるでしょう。
今週の5銘柄
今回は先週の反発局面で買われた大手テクノロジー銘柄をご紹介いたします。
数日のうちに地方銀行3行が破綻するに至り、FRBによる利上げ姿勢も後退するだろうとの見方が台頭しています。次回FOMCで0.25％の利上げを行った後は、様子を見る可能性が高いとみられています。このようなマクロ環境で物色されやすいのは、成長性の高いテクノロジー株と考えられるためです。
3/9（木）終値～3/16（木）終値で、株価上昇率が高かったS&P100指数採用銘柄を図表3に抽出しています。ここから、AI関連として物色されているとみられる、エヌビディア（NVDA）、アドバンストマイクロデバイセズ（AMD）、マイクロソフト（MSFT）に加え、メタプラットフォームズ（META）、テスラ（TSLA）を選んで今週の5銘柄といたします。
図表3 3/9（木）終値～3/16（木）終値の株価騰落率が高いS&P100指数採用銘柄
注：銘柄名はBloombergの表記により、当社WEBサイト・本文中の表記と異なる場合があります。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
今週の注目銘柄
| 買付 | チャート | 銘柄 | 株価 （3/17） |
予想PER （倍） |
ポイント |
|---|---|---|---|---|---|
| 買付 |  | エヌビディア(NVDA) | 257.25ドル | 57.6 | 【生成AIの利用の広がりに期待】 ・11-1月期決算は売上が前年同期比21％減、EPSが同33％減となりましたが、同46％減となったゲーム向けの落ち込みが予想より小さく、市場予想を上回りました。前四半期比では売上が2％増、調整後EPSが同52％増でした。2-4月期の売上ガイダンスは65億ドル±2％で中央値は前年同期比22％減ながら、前四半期比では2期連続の増収で、業績底入れを確認する形です。 ・市場で注目を集めているのが、「生成AI」の利用の広がりの可能性です。チャットボット「ChatGPT」の優秀さが明らかになることで、生成AIの利用の広がりが期待されています。同社はAI計算に使われるGPUコンピュータの市場を支配していることから、恩恵が非常に大きくなる可能性があります。ファンCEOは、「AIは、あらゆる産業で広く利用されるようになる“変曲点”にある」として、市場の期待を追認しました。 |
| 買付 | | アドバンスト マイクロ デバイシズ(AMD) | 97.84ドル | 32.2 | 【データセンター向けと組み込み半導体が堅調】 ・10-12月期決算は売上・EPSとも市場予想を上回りました。データセンター向け売上が「エピック」の販売好調を背景に前年同期比42％増となったのが好感されました。インテルのデータセンター向けCPUの売上が33％減となっていたのと対照的です。前年同期比減益となったのは、2022年2月に実行したザイリンクス買収にともなうのれん代償却の影響です。 ・1-3月期の売上見通しは50～56億ドルで、中央値は前年同期比10％減と、ザイリンクス買収による押し上げ効果が剥落することもあって売上成長は大幅に鈍化する見通しですが、市場予想を上回りました。パンデミック時の需要先食いの反動によってPC市場の落ち込みは続きますが（10-12月期の売上は前年同期比51％減）、サーバー向けと組み込み半導体の事業は引き続き強い見通しです。また、エヌビディアに水をあけられているものの、AI計算向けの市場にも参入しており、中期的にAI計算需要拡大の恩恵が大きくなる可能性があります。 |
| 買付 | | マイクロソフト(MSFT) | 279.43ドル | 29.9 | 【AIを使って既存事業をテコ入れ】 ・オープンAI社が開発したAIモジュールを既存事業に組み込んでテコ入れを行っています。ネット検索の「Bing」、ブラウザーの「エッジ」ではチャットボットの「ChatGPT」を導入しています。さらに、ビジネスソフトウェアの「Office」には「GPT-4」を導入予定と発表しており、中期的にプラスの効果が期待されます。また株式市場では、オープンAI社にマイクロソフトが出資している点にも注目しています。 ・ただし、足もとの業績はパンデミックによる需要盛り上がりの反動を受けて売上・利益とも伸びの鈍化傾向が続いている点には注意が必要です。10-12月期の業績は売上が前年同期比2％増（為替の影響を除いて同7％増）、EPSは同11％減（同じく同3％減）と低調でした。成長をけん引している企業向けクラウドの「Azure」売上も同31％増まで低下、1-3月期の伸びはさらに低下する見込みです。 |
| 買付 | | メタ プラットフォームズ A(META) | 195.61ドル | 16.3 | 【コスト削減、投資抑制を打ち出す】 ・10-12月期決算は減収減益、EPSは市場予想を下回りましたが、コスト削減、投資抑制の方向を明確に打ち出したことから業績見通し・目標株価とも上方修正されました。10-12月期の広告単価は前年同期比22％減と厳しい一方、アドインプレッション（広告表示回数）は同23％増と予想以上に良好だったことも見通しの上方修正に貢献したとみられます。 ・10-12月期の売上は前年同期比4％減ですが、ドル高の影響を除くと同2％増でした。オフィスの集約や約1.1万人のレイオフなどのリストラ費用を含む営業費用が同22％増となったため、純利益は同55％減に落ち込みました。ファミリー・デイリー・アクティブ・ピープル（各種サービスのユーザー数合計）は、29.6億人で前年同期比5％増と堅調でした。2023年12月期の費用見通しは、従来予想の940～1000億ドルから890～950億ドルへ、資本的支出は従来予想の340～370億ドルから300～330億ドルへレンジが引き下げられました。 |
| 買付 | | テスラ(TSLA) | 180.13ドル | 45.0 | 【マスクEOが需要に自信を示す】 ・10-12月期決算は売上・EPSは市場予想を上回ったものの、自動車事業の粗利率とフリーキャッシュフローは予想を下回って、好悪まちまちでした。一方、マスクCEOは決算説明会で「投資家は需要に対する疑問を抱いているが、懸念を払拭したい。1月現在では過去最高水準の引合い、生産能力の2倍のオーダーがある。」「年初の値下げは当社の製品を求める一般顧客に手の届く価格にする必要性を踏まえたものでもある。」と発言して好感されました。 ・2022年は、130万台を上回る出荷台数と営業利益率は前年比17％を達成しました。今後複数年にわたり年平均50％の成長を目指す従来計画に沿う形で増産を進め、2023年は約180万台の納車を見込みます。ピックアップトラック「サイバートラック」の組み立てをテキサス州オースティンの工場で年内に開始する計画です。注目された3/1（水）のインベスターデイでは、将来計画の話が中心で、次世代車両が明らかにされなかったことから、市場には失望を招きました。 |
注：予想PERはBloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。使用した予想EPSの決算期は、マイクロソフトが2023年6月期、その他はいずれも2023年12月期です。
※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成。
主要イベントの予定
| 経済指標・イベント | 企業決算・イベント | |
| 20（月） | エヌビディアのGTC（年次開発者カンファレンス、23日まで） | |
| 21（火） | ・EU27ヵ国新車登録台数（２月） ・ドイツZEW景気指数（３月） ・米中古住宅販売件数（２月） |
ナイキ |
| 22（水） | ・米FOMC政策金利 | |
| 23（木） | ・米新規失業保険申請件数（3月18日に終わる週） ・シカゴ連銀全米活動指数（2月） ・米新築住宅販売件数（2月） |
アクセンチュア |
| 24（金） | ・auじぶん銀行日本製造業PMI（3月） ・米耐久受注（2月） ・S&Pグローバル米国製造業PMI（3月） |
|
| 27（月） | ・中国工業部門利益（2月） | カーニバル |
| 28（火） | ・米S&PコアロジックCS住宅価格指数（1月） ・米コンファレンスボード消費者信頼感（3月） |
マイクロンテクノロジー |
| 29（水） | ・米中古住宅販売成約（2月） | |
| 30（木） | ・ユーロ圏景況感（3月） ・米新規失業保険申請件数（3月25日に終わる週） ・米実質GDP（10-12月期、確報値） |
|
| 31（金） | ・中国製造業・非製造業PMI（3月） ・ユーロ圏消費者物価指数（3月） ・米個人所得・個人支出（2月） ・米個人消費支出物価指数（2月） ・米ミシガン大学消費者信頼感（3月、確報値） |
注：日付は現地時間によります。（E）はBloombergによる予想を示します。企業決算の赤字でのハイライトは、当社顧客保有人数の1～30位、青字のハイライトは31～50位を示します。
※Bloombergデータ、各種報道をもとにSBI証券が作成
※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
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