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「月曜日の波乱」が続く株式市場～下値目途・反発相場の主役を探る

投資情報部　鈴木 英之

2026/03/30

「月曜日の波乱」が続く株式市場～下値目途・反発相場の主役を探る

週明け月曜日に相場が荒れる展開が続いています。東京株式市場では、3月30日（月）に日経平均株価が売り先行となり、午前9時13分には一時、前週末比2,806円安となりました。イエメンの親イラン武装組織フーシ派の参戦が伝えられ、紛争長期化の可能性が懸念されました。


WTI原油先物価格が1バレル＝100ドルを超え、ドル・円相場が1ドル＝160円を上回る円安・ドル高となる中、国内でもインフレ懸念が強まっています。3月30日に3月決算銘柄が「権利落ち・配当落ち」（日経平均株価の配当落ち影響額は日経QUICK推定で348円71銭）となり、下支え要因が少なくなったことも影響しているとみられます。


米フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が高値から10％超下落し、日経平均株価への影響が大きい半導体株の多くが下落局面となっていることも響いています。加えて、欧米でプライベートクレジットファンドの解約問題がくすぶり続け、金融株の下落局面が長期化していることも影響しているようです。


イラン問題、原油価格高騰、円安・ドル高、半導体株安、金融面での不安など、まさに悪材料が噴出している状態です。しかし、悪材料を容易に多数列挙できる状況は、見方を変えれば「将来プラス材料に転換し得るマイナス材料が増えている」と考えることも可能です。日経平均株価の下値目途としては、

・50,450円～日経平均株価が25日移動平均に対してマイナス8％乖離を超えてくる水準（一般的に25日マイナス7～8％が下値目途）

・50,399円～2025年末終値

・50,000円～心理的節目

などが意識され、1週間前と大勢観に大きな変化はないとみられます。


イラン問題については、ホルムズ海峡の安全航行を目指す日欧などによる国際的枠組みがあります。また、パキスタンが米国・イスラエルとイランの仲介を試みる新たな動きも出ています。イランを巡る紛争の打開に向けた動きも増えているように見受けられます。


半導体株、特に内外でのメモリー関連株の下落については、メモリー需要を削減できるとされる「Googleの新技術」が、メモリー需要を脅かすと捉えられたことが要因です。しかし、仮に新技術がメモリー消費を効率化した場合でも、「資源消費の効率が向上すると、逆に資源消費が増えることがある」という「ジェボンズのパラドックス」により、メモリー消費量は増加する可能性があります。仮に株式相場がイラン問題から立ち直った場合、半導体関連銘柄が反発をリードする可能性は十分にあると考えられます。

  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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