子どもを望むカップルや新婚夫婦の多くが直面するのが教育費問題です。女性は、妊娠や出産をすると収入が減ってしまうことが多いうえ、子どもが高校や大学と大きくなるにつれ教育費はどんどんかさんできますから、計画的に教育費を準備しておく必要があります。女性のライフステージごとの「貯め時」を知り、やりくりする方法を考えていきましょう。
教育費は、「学資保険」と「先取り貯蓄」で準備を
まず、教育費準備のための王道商品に「学資保険」があります。学資保険は、子どもが高校や大学など教育費がかさむ時期に、満期金や祝い金が受け取れる保険で、親に万が一のことがあった際はそれ以降の保険料の払い込みが免除されます。近年は利率が下がり、支払額に対してどれくらいのお金を受け取れるかを表す「返戻率」も下降傾向が続いています。それでも105％を超える学資保険もあるようですので、返戻率の高いものを探して加入するといいでしょう。
また、いざ子どもが生まれると、教育資金だけでなく車の買い替えやマイホーム購入といったライフプランの方針も見えてきます。教育費に追われて他の資金準備が疎かにならないよう対策しなければなりません。そこで、徹底して行いたいのが「先取り貯蓄」です。貯蓄に回す分はお給料が振り込まれると同時に別の口座に移し、ないものとして残りのお金で生活するようにしておけば必ずお金は貯まっていきます。勤務先に財形貯蓄の制度があるのならば、それを利用しましょう。
もしこの制度がなければ、銀行の積立定期を利用するといいでしょう。この時、給料振り込み日と自動引き落とし日を同じ日に設定するのがポイントです。1〜2年で100万円ほどが貯まるよう貯蓄していき、その中から2年で50万円を教育費として学資保険とは別に確保するのがおすすめです。
女性のお金の「貯め時」は３つある
教育費の準備方法が分かったら、次は人生の「貯め時」別にポイントを見ていきましょう。女性のライフステージのなかで、お金の「貯め時」は３つあると言われていて、最初は子どもが生まれる前、次に子どもが小さい頃、最後が子どもの独立後です。子どもの独立後は自分の老後資金の準備がメインとなりますから、教育費は子どもが生まれる前と子どもが小さい頃が貯め時ということになります。
最初の貯め時である子どもが生まれるまでの期間は、人生の中でも最もたくさんの貯蓄ができる時期です。結婚してからも子どもがいないうちは家計に余裕がありますから、共働きであれば月に10万円以上を貯蓄に充てることもできるはず。夫婦で話し合って毎月の目標額を設定し、先取り貯蓄に励みましょう。
次の貯め時は、子どもが小さい頃です。学資保険は妊娠が分かった時点で検討を始め、早めに加入するようにしましょう。子どもが0〜2歳の頃は、保育園に通っていれば保育料が必要ですが、その他に大きな金額がかかるお金はあまりありません。家の中で過ごす時間が多く、赤ちゃんが座れるようになったり、立って歩き出したりといった毎日の成長を見守るだけで、お金をかけずとも充実した時間が過ごせる時期でもあります。
貯蓄は手取り額の1〜２割を目安に積み立てていきましょう。この時期に注意したいのが、育児疲れによる浪費です。もちろん、息抜きのためにはお金を払って楽しむこともたまにはあっていいですが、出かけるたびに外食をする、毎週ネット通販で買い物をするなど、頻繁にお金を使っているようではあまり家計管理が上手とは言えません。まずは家計を予算化して、息抜きに使える金額をあらかじめ決めておくといいでしょう。
最後の貯め時は子どもが小学校に上がってからです。公立校であれば授業料は無料、給食費などで毎月5000〜7000円程度の負担だけなので、お金がかかり始める幼稚園時代と比べて学費が安くなり、家計にゆとりが出るのが一般的です。また、子どもが帰ってくるまでの時間を有効活用して、パートなどで働きに出るママも多くなります。これまで家計に余裕がなかったという人も、毎月少しずつ貯蓄に回せるようになるようです。
一方で、小学校時代は水泳やピアノなどの習い事をさせたり、中学受験を見据えて塾に通わせたりする家庭が増えます。学校での教育費が少なくなる分、習い事などにお金を割けるようになりますが、こうした費用は高学年になるほどかさんできます。とりわけ中学受験を考えているなら、塾の講習や模試などで3〜4年生の段階から一気に負担が重くなります。小学校低学年の時期にいかに教育資金を準備しておくかが、その後の家計を大きく左右することになります。
貯め時を意識し、早めに準備をしていこう
子どもの教育費のピークは大学受験〜大学進学の時期ですから、高校時代までは貯蓄には手を出さず、予算の中でやりくりするようにしてください。乳幼児期、小学校低学年の時にしっかり増やしておけば、もし高校時代に貯蓄がうまくできなかったとしても、大学受験の費用は捻出できるはずです。貯め時を意識し早い段階から先取り貯蓄に取り組んで、子どもの将来のため少しずつ努力を重ねていきましょう。
【オススメ記事】
・大人女子の華麗なる優待ライフ
・離婚した後だけれど、別れた夫の年金をもらえるの？
・エステ費用のためにローンを組むのって何がいけない？
・結婚式資金を親から一括贈与してもらうってどういうこと？
・妊娠・出産費用、いくらかかる？どうまかなう？