IFAコラム

初心者に限らず、投資家に幅広く支持されている投資信託（投信）。2020年5月現在、約13,080本（私募除く）が運用されています。

数が多いことから選ぶのはなかなか容易ではなく、書籍やインターネットに「投信を買うためのポイント」が掲載されていることが多くあります。そして、買う前だけではなく、買った後にも考えるべきことがあるのです。

買った瞬間、売った瞬間には価格が分からないのが特徴

買った投信の買い増しを考える人も少なくありません。投信は貯金とは違って金融商品です。基本的に、毎日その価値は変動します。投資家に利益が還元される商品もあり、この分配金を楽しみにしている投資家も多数います。

日本株を投資対象にした投信について日本株への投資と比べたとき、その違いの一つが、購入価格が（ほぼ）リアルタイムで分かるかどうかです。株式と違って投信は、基準価額が算出されるのが注文を締め切った後の午後3時（15時）以降です。一般に、翌日の新聞などに掲載されて分かります。

売却（解約）についても同様で、解約の注文を出した時点では「いくらで売却できたのか」は分かりません。また振り込みにも数営業日かかります。

特に難しい「売り時」を考えるための2つのポイント

投信は「買い時よりも売り時のほうが難しい」と言われることがあります。株式と違い、多くの銘柄に分散して投資をしています。そのため（株式と比べて）値動きは比較的緩やかで、大幅な上昇や下落は少ない金融商品です。長期的に保有することを基本的に考えられていますが、売却するタイミングがやってくることももちろんあります。

売却するタイミングは人それぞれですが、敢えて考える際のポイントを挙げるとすれば、その一つめは「資産配分のメンテナンス時」でしょう。

たとえば、もともと「株式50％債券50％」に投資をしていたものが、株価の値下がりで「株式30％債券70％」になった場合を例にしてみましょう。逆に、株価が値上がりしたことから「株式70％債券30％」になった場合も同様です。すべてを売却しなくても、一部を売却した金額でまた自分の理想のバランスを保っている投信を購入して、全体の資産配分を見直ししてもいいでしょう。

二つめのポイントは、保有している投信に魅力がなくなった時です。一般に、「純資産総額が減少してきた」「投資対象のブームが冷めた」といった時が挙げられることが多いようです。

運用状況が悪くなると、投資家は解約してよりよい成績の投信を買おうとします。すると解約された分を投資家に支払う現金を用意するために、ファンドマネージャーは売りたくない銘柄を売ったり、買いたい銘柄を買うのを控えたりする必要が出ます。こうして解約が増えると純資産総額は減ります。するとさらに運用が難しくなり、解約が増えるわけです。解約の増加と純資産総額の減少はお互いに影響しあっているといえます。

また話題の分野に投資している商品は、投資対象のブームへの熱が冷めた場合、解約が急激に増え、大きく値下がりする可能性があります。

資産運用に悩んだときは

資産運用をするにあたって、自分で知識を身につけ経験を積むことは必要不可欠です。

しかし、自分ひとりの力で変動の大きい市場の行方を読み解くことは難しいでしょう。たとえ投信のような、値動きの比較的緩やかと考えられる商品であっても、タイミングを逃してしまっては、資産が目減りしてしまう可能性もあります。

株式市場の高い分析能力やコンサルティング能力を持つ豊富な知識のあるお金のプロに相談するのも一つの手ではないでしょうか。