IFAコラム

投資信託は、自分が目標とする資産額やリスク許容度をもとに、国内外の株式や債券を組み合わせて長期的に運用していく長期分散投資が主流です。長期だからといってやみくもに保有していると、気がついたときには想定を超えたリスクをとってしまっていたり、当初期待していたリターンが得られない状況に陥ったりする可能性もあります。投資バランスが当初のイメージ通りになっているか、定期的にポートフォリオを見直す「リバランス」が大切です。

実際、リバランスを行うタイミングや方法、どのような視点で行えばいいかなど、今どきのリバランスについてポイントを解説します。

リバランスは、長期投資の健康診断

長期分散投資の場合、さまざまな指標をもとに自分にとって最適な投資バランスを考えた上で資産配分を行うので、一旦、運用がスタートすればあとは見守るだけでいいと思いがちです。ところが、投資信託の基準価格は毎日動いていて、当然ながら最初に配分を決めた時点から基準価格が上がるものも下がるものもあります。

例えば、資産100万円を「株・債券・コモディティー・貯金」のカテゴリーへ25万円ずつ配分したとします（図1：左）。順調に運用できて、1年後に資産額120万円に増えたとしても、各カテゴリーの運用実績は均一に成長するとは限らず、当初の内訳を維持できるとは限りません（図1：右）。

（出典：SBI証券より）

まるで生き物のようにファンドはそれぞれ成長し、衰退するので、投資信託ごとの組み入れ比率も運用当初から変わっていきます。資産運用の結果、比率が増加した株に影響を受ける度合が大きくなってリスクコントロールに不安が残る状態になった場合（図2：左）、価格が上昇した分を売却し、反対に価格が下降した分を買い増しして再び当初の比率へ戻します（図2：右）。これが、リバランスです。

（出典：SBI証券より）

資産の配分バランスに乱れはないか、バランスが崩れていれば、本来あるべき姿に戻していくリバランスは“長期投資の健康診断”といってもいいかもしれません。健康診断と同様に、リバランスにも適した時期や方法があります。実際、「いつ」「どのように」リバランスを行えばいいか、具体的に見ていきましょう。

リバランスを「いつ」行えばいいか

リバランスはファンドの売買が発生するので、頻繁に行うとそれだけ手数料がかさんでしまいます。「いつ」リバランスを行うかという時期については、大きく二通りあります。

第一に、「年末」「半期末」「ボーナス時期」といったお金が気になるシーズンや、「誕生日」「結婚記念日」などの覚えやすい日に合わせて予めチェックする日を決めてしまう方法です。チェックしたときに、初めに決めた配分バランスと乖離していたらリバランスを行います。乖離率は「10％」でもいいですし、「20％」でもいいですが、これも予め決めておくようにします。手数料のことを考慮すれば、わずかな数％のブレは次回のチェックへ見送ってもいいかもしれません。

もう一つは、資産配分のバランスが大きく崩れていないか日々チェックし、発覚次第、リバランスを行う方法です。定期的にチェックする方法よりも迅速に対応できますが、日々の値動きに敏感になりすぎる懸念もあります。投資を始めたばかりで慣れておらず、1年ごとのチェックでは不安を感じるようであれば、四半期ごとに様子を見る程度にしておくと安心です。

リバランスは「どのように」行えばいいか？

リバランスの方法ですが、こちらも大きく分けて「資産再分配型」と「資金追加投入型」の二通りがあります。

資産再分配型
運用資産内で、比率の大きくなった投資信託を売却し、小さくなった投資信託を購入してバランスをとります。資産再分配型でリバランスを行うと、投資信託の売却益に税金がかかり、売却するときに信託財産留保額や購入するときの申込手数料といったコストが発生します。

資金追加投入型
比率の大きくなった投資信託はそのままにしておき、比率が小さくなったほうへ資産を追加投入するやり方です。資産追加投入型も購入するときの申込手数料はかかりますが、資産再分配型のように売却益にかかる税金や信託財産留保額のコストは発生しません。

また、リバランスに先立って投資配分を決めるときは、投資をする目的やどんな方針で投資を続けるのかを文書にした「投資方針書」を作成しておくことをおすすめします。なぜなら、2008年に起きたリーマンショックのような暴落がいつ起こるとも限らない時代なので、周囲が○○ショックでパニックに陥っても冷静な判断をするための道標となるからです。投資方針書の書き方については、個人投資家がネットで公開しているケースもあるので参考にしてもいいでしょう。