マーケティング部 外国株式チーム
2023/4/25
vol.8これだけおさえよう！米株信用 用語集
信用取引の専門用語は難しくない！
株式投資では、日常生活では聞きなれない専門用語がいろいろ登場します。なかでも信用取引には、信用取引ならではの専門用語があり、投資未経験者や投資初心者の方には、取引前から抵抗感を引き起こす一因となっているようです。
ここでは、そんな信用取引への抵抗感をなくせるように、信用取引でよく見聞きする用語の意味を分かりやすく解説いたします。
用語集（これだけおさえればばっちり！）
維持率（いじりつ）
信用取引は差し入れた金額以上の大きな取引（信用取引）ができるメリットがあります。信用取引をするには、担保が必要となりますが、大きな取引を「維持」するために担保がどのくらいあるかを示したものです。そのため維持率とは、信用取引でお客さまの担保状況をみる重要な数値です。当社では51％以上あると信用取引ができ、30％を下回ると信用取引を維持するために、追加で保証金を差し入れる必要があります。
詳しくは、「vol.4
注意が必要な維持率は？」をご覧ください。
委託保証金 （いたくほしょうきん）
信用取引を行うために差し入れる担保の総称です。
担保として認められるのもは、当社では「米ドル」「米国株式」となります。ただし、米国株式を委託保証金とする場合は、原則として担保価値が株式の評価額の70％となります。
追証（おいしょう）
追加保証金（ついかほしょうきん）の略称です。その名の通り、信用取引を維持するための担保（委託保証金）が足りなくなっている状況です。この場合は期限までに担保金額を増やすなどの必要があります。
追証の発生原因や対処法など、詳しくは「vol.5 追証（おいしょう）の仕組と対処法」をご覧ください。
掛目（かけめ）
米国株式を担保にする場合の評価率のことです。株式は株価変動により価値が変動するため、評価額に掛目を掛けた金額を担保（委託保証金）として利用できます。米国株式信用取引での掛目は原則70％です。証券会社が必要と判断した場合、代用有価証券の掛目は引き下げられることがあります。
貸株料（かしかぶりょう）
米国株式信用取引で空売りをする際に、株式を貸し出す証券会社に支払う費用です。株式を借りている期間、株を返済するまでの保有日数に応じた金額がかかります。
貸株料の計算方法は「vol.3
信用取引でかかるコストとは？」をご覧ください。
空売り（からうり）
信用取引で、株式を証券会社から借り受けて行う売りのことです（保有していなくても売れるのが信用取引です）。
株価の下落を予測している時に行う投資手法で、現在の株価で売り、値下がりしたところで株式を買い戻して借りた株式を返却します。現物取引ではできない投資手法で、信用取引を活用するメリットの一つです。
金利（きんり）
米国株式信用取引で買付をする際に、取引資金を借りる証券会社に支払う費用です。新規買いをして返済するまでの保有日数に応じた金額がかかります。
貸株料の計算方法は「vol.3
信用取引でかかるコストとは？」をご覧ください。
最低委託保証金 （さいていいたくほしょうきん）
信用取引を行うために最低限必要な担保金額です。日本円で30万円以上となるように証券会社が定めた金額となり、当社では、2,500ドル以上の最低委託保証金（現金または米国株式）が必要となります。（2023/3現在）
代用有価証券（だいようゆうかしょうけん）
信用取引の担保を、現金ではなく株式などの有価証券で代用することができます。これを代用有価証券といいます。当社では米国株式を代用有価証券とすることができます。現物取引で保有したまま、信用取引ができるので資金効率を高めることができます。
建玉（たてぎょく）
信用取引において保有している残高のことです。「新規買/新規売」で約定した後に残高となります。
二階建（にかいだて）
代用有価証券と同一銘柄を信用取引で買付することです。株価が上昇した場合は、現物・信用の両方で利益となりますが、株価が下落した場合は現物・信用の両方で損失となり、リスクのある取引になります。
返済期日（へんさいきじつ）
信用取引で、担保を元手に証券会社から米ドルや株式を証券会社に借りて取引するため、返済する期日が予め決まっています。これを期日（きじつ）と呼びます。当社では買い建てに対する返済期日は原則ありませんが、株式を借りて取引する売り建て（空売り）では返済期日は6ヵ月となっています。
増し担保規制（ましたんぽきせい）
信用取引に必要な担保が通常よりも多く必要となる規制です。銘柄毎に証券会社がリスクが増していると判断した場合、通常よりも多い担保を設定することがあります。
配当落調整金（はいとうおちちょうせいきん）
配当金相当額のことです。信用取引でも、買建をして配当の権利付確定日を迎えた場合、配当金相当額を受け取ることができます。一方で、売建をして配当の権利付確定日を迎えた場合、空売り時に株式を借りているため、株式の貸主（証券会社）に配当金相当額を支払うようになっています。
約定（やくじょう）
注文が成立することです。
レバレッジ効果（ればれっじこうか）
担保として預けた金額よりも大きな金額を取引できることです。米国株式信用取引では、担保と預けた資金の約2倍の取引ができます。
免責事項・注意事項
・本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
【手数料等およびリスク情報について】
・米国株式信用取引にあたっては、所定の手数料がかかります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません）。
・お取引に伴う為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちらをご確認ください。
【米国株式信用取引に関するリスク】
・米国株式信用取引は、株価や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
・米国株式信用取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性をも合わせもつ取引です。特に、米国市場には値幅制限（ストップ高・ストップ安）がないため、株価の極端な急騰や急落が発生する可能性があります。米国株式信用取引にあたっては、売買代金の51％以上で、かつ30万円相当以上の額として当社が定める米ドル額の保証金（有価証券により代用することが可能です）を差し入れていただく必要があります（取引保証金の額の約2倍の取引が可能です）。
・米国株式信用取引では株価の変動等により差し入れた保証金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります。
【米国株式信用取引の「二階建て」に関するご注意】
・委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられますので、二階建てのお取引については十分ご注意ください。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
