日経平均が乱高下!こんな相場にはガンマロングのデルタニュートラル戦略?

日経平均が乱高下!こんな相場にはガンマロングのデルタニュートラル戦略?

投資情報部 土居 雅紹

2026/11/10

荒れる日経平均、日経VI高止まりが示す警戒水準

米国では中間選挙で民主党が上下院で過半数を取り戻す結果となりました。これによりデータセンターの建設にブレーキがかかるとの見方が広がり、AI・半導体関連銘柄を中心に売り込まれて、大幅安となりました。

日経平均株価は、AI半導体関連銘柄の下落が大きく、中間選挙後に大きく下げています。ゲームなどのIP関連、利上げを見越した銀行株などの一部の銘柄は逆行高となっているものもありますが、TOPIXも6日には大幅安となりました。

仮に、市場でポジションを外す動きが収まったとしても、トランプ政権がどう米議会と折り合いをつけていくのか、イラン情勢と原油価格はどうなるのか、トランプ政権が外交面で思い切った策に出る可能性はあるのか、中間選挙の争点の一つであった物価対策についてFRBは12月に利上げに踏み切るのかといった、米国と世界を取り巻く問題は山積みのままです。

図表1は2026年1月からの日経平均株価と日経平均VIの値動きを見たものです。中間選挙が終わっても米国起因の相場変動が続くと考えるのであれば、相場が大きく動くこと自体を収益機会と考える投資手法が有効と考えられます。そこで、日経平均先物と日経225オプションを使った、「ガンマロング」の「デルタニュートラル」戦略についてご紹介します。

図表1 日経平均株価と日経平均VIの推移(2026/1/5-2026/11/6)

ガンマロングのデルタニュートラル戦略、仕組みと実践方法

■ガンマロングのデルタニュートラルとは

今回ご紹介する投資戦略の狙いは、次の2つを同時に満たすポジションをつくることです。

・相場が大きく動いたときに収益が生まれる(ガンマロング)

・価格が上がっても下がっても、短期的には損益が動きにくい状態をつくる(デルタニュートラル)

カタカナ用語が並ぶと難しく感じますが、やっていることは「オプションを買う」ことと「先物で値動きの影響を打ち消す」ことの組み合わせです。

先に2つの用語を押さえておきます。

デルタ:日経平均株価が動いたとき、オプション価格がどれだけ動くかを表す数値です。

ガンマ:日経平均株価が動いたとき、そのデルタ自体がどれだけ変化するかを表す数値です。

コールでもプットでも、オプションを買うとガンマロングになります。ただし、買っただけでは相場の方向に左右されます。コール(買う権利)は、日経平均株価が上がると値上がりし、下がると値下がりします(他の条件が一定の場合)。相場と同じ方向に損益が動くこの状態を「正のデルタを持つ」といいます。プット(売る権利)はその逆で、負のデルタを持ちます。

そこで、コールを例に、相場の上げ下げの影響を打ち消す方法を考えます。コールを1枚買うと同時に、取引単位がオプションの10分の1の先物を、デルタに見合う枚数だけ売建てます。日経225オプションならミニ日経225先物、ミニ日経225オプションならマイクロ日経225先物を使います。

こうすると、オプションと先物を合わせたデルタが0に近づきます。日経平均株価が少し上下しても、コールの値動きと先物の値動きが打ち消し合うため、短時間の値動きによる損益を小さく抑えられます。オプションを買っているのでガンマロング、合計のデルタがほぼ0なのでデルタニュートラル、というわけです。

■収益が生まれる仕組みと注意点

図表2の茶色の曲線は、日経平均株価とコール価格の、短時間の値動きの関係をイメージしたものです。

A点では、コールのデルタに相当する分だけ、日経平均株価の値動きの影響を受けます。たとえばデルタが0.5なら、日経225先物0.5枚分、ミニ日経225先物なら5枚分の値動きの影響を受けるという意味です。このとき、ミニ日経225先物を5枚売建てれば、小さな値動きならコールと先物の損益はほぼ相殺されます。

ポイントは、コールのデルタが一定ではないことです(以下、ごく短時間の値動きを前提とします)。

・日経平均株価が上がった場合:コールのデルタが大きくなり、コールの値上がりが先物売建ての損失を上回ります。その結果、大きく上昇したB点では含み益が出ます。

・日経平均株価が下がった場合:コールのデルタが小さくなり、コールは先物ほど値下がりしなくなります。先物売建ての利益がコールの値下がりを上回り、C点では水色の矢印分の含み益が出ます。

つまり、上下どちらに動いても、大きく動けば含み益になる形です。 実際の運用では、デルタが変わるたびに先物の枚数を調整し、合計のデルタを再び0に近づけます(これを「リヘッジ」といいます)。この調整を繰り返すことで、実現益が少しずつ積み上がります(図表3)。

一方、オプションの価格のうち「時間的価値」の部分は、満期に近づくにつれて目減りしていきます。リヘッジで積み上げた実現益が、この時間的価値の目減り分を上回れば、ポジション全体で損益がプラスになります。目安としては、オプションを買った後に日経VIが上昇するか、実際の値動きの大きさ(実現ボラティリティ)が購入時の日経VIの水準(市場の予想変動率)を上回って推移すれば、全体の収益がプラスになりやすいと考えられます。

なお、この手法でリスクがなくなるのではなく、リスクの対象が「相場が上がるか下がるか」から「想定より大きく動くかどうか」に変わる、という点に注意が必要です。オプションを買ったときの想定より日経平均株価の値動きが小さければ、リヘッジによる実現益が時間的価値の目減りに届かず、損失になる可能性があります。※

※手数料、税金は考慮していません。

■取引手順(例)

日経225オプションのコールを買建てて、ガンマロングのデルタニュートラル戦略を実践する例です。

1. 残存期間1ヵ月程度のATMコールを買建て、同時にミニ日経225先物を売建てる

ATM(アット・ザ・マネー)とは、権利行使価格が現在の日経平均株価に近いオプションのことです。ATMはガンマが最も大きいため、小さな値動きでもデルタが変化しやすく、利益が生まれやすくなります。

売建てる枚数の目安は次のとおりです。日経225オプション1枚は指数×1,000円、ミニ日経225先物1枚は指数×100円なので、コールのデルタが0.5であれば、 0.5 × 1,000円 ÷ 100円 = 5枚 となり、ミニ日経225先物を5枚売建てるとデルタニュートラルに近づきます。

2. 日経平均株価が上がり、デルタが0.1を超えて上昇したら、ミニ日経225先物の売建てを増やす

3. 日経平均株価が下がり、デルタが0.1を超えて低下したら、ミニ日経225先物を一部買い戻し、実現益を確定する

先物は高い水準で売り、低い水準で買い戻すことになるため、リヘッジ時点で実現益となることが期待されます。 日経225オプション1枚のデルタが0.1変化すると、0.1×1,000円÷100円 = 1枚となり、ミニ日経225先物1枚分に相当します。そのため実務上は「デルタが0.1動くごとに、ミニ日経225先物を1枚ずつ売り増す、または買い戻す」という単純なルールで運用できます。リヘッジのタイミングは、取引時間中の値動きをその都度確認するのが理想です。とはいえ、日経平均株価の終値の時点でコールのデルタを確認し、すぐに先物の夜間取引で枚数を調整する方法でも、近い効果が見込めます。

4. 2と3を繰り返す

ポジションを閉じる際(またはオプションの満期時)には、オプションと先物の両方を同時に反対売買します。

■想定どおりにならない場合

この手法の損益は、相場が大きく動くほど膨らむ「ガンマによる収益」と、時間の経過とともに目減りする「セータ(時間的価値の減少)による損失」の綱引きで決まります。 実際の値動きの大きさ(実現ボラティリティ)が、オプションを買ったときの市場の予想変動率(インプライド・ボラティリティ)を上回れば、理論上はガンマによる収益がセータによる損失を超え、利益が残ると考えられます。逆に、オプションを割高な水準で買ってしまい、満期まで想定したほどの値動きがなかった場合は、支払ったオプション価格のうち時間的価値の多くが損失になることもあり得ます。

■まとめ

ガンマロングのデルタニュートラル戦略は、相場の方向ではなく値動きの大きさ(購入時の市場の想定を上回るか)が損益を左右するため、荒れた相場ほど収益の機会になることも想定されるのが特徴です。ただし、日中の値動きの大きさや、権利行使価格ごとの流動性の違いなどによって、実際の投資結果は変わり得る点にご留意ください。

また、デリバティブ取引では、相場の急変時に想定を上回る損失が生じる可能性があるほか、証拠金や手数料などのコストもかかります。ご自身の相場観やリスク許容度に照らしたうえで、最終的な投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

図表2 日経225オプションのコール買建+ミニ日経225先物の売建:ポジション構築とガンマ損益

図表3 リヘッジを繰り返して実現益が積み上がる仕組み(イメージ):(ガンマロングのデルタニュートラル戦略)

信用取引のご注意事項

信用取引に関するリスク

信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。

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委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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・ 先物・オプションの証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)

・ 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。

・ 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。

・ 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。

・ 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。
日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。

・ 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使または転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。

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